上司なし会議ゼロで世界シェア5割の会社 日本企業に似たティール組織の機能

政府が進める「働き方改革」はメンバーシップ型からジョブ型雇用システムへの転換を目指している。三菱総研の奥村隆一主任研究員によれば、この対策も周回遅れ。欧米では雇用システムも含むジョブ型組織のデメリットを克服すべく、新たな組織形態が模索されており、なかでも「ティール組織」が注目を浴びている。そのティール組織は日本特有のメンバーシップ型と類似性があるというのだ――。（後編、全2回） ジョブ型の組織も万能ではない 日本の企業はいま、 人手不足の解消のための高齢者・女性の有効活用、生産性の向上、就業意欲の引き上げ、環境変化への迅速な対応といった課題を抱えている。政府が進める「同一労働同一賃金の導入」には、現在のメンバーシップ型システムからジョブ型システムへの転換によって、こうした課題の克服を図ろうする意図が含まれているように見える。 メンバーシップ型の雇用システムとは、簡単に言えば職務や勤務地、労