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双日社長が語る副業・起業・ジョブ型雇用を進める理由、源流「鈴木商店」への想い
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商社 非常事態宣言 総合商社の業績が堅調だ。2021年3月期に業界トップに躍り出た伊藤忠商事は3年以内に... 商社 非常事態宣言 総合商社の業績が堅調だ。2021年3月期に業界トップに躍り出た伊藤忠商事は3年以内に商社史上初の連結純利益6000億円をうかがう勢いで、三菱商事などライバル各社も22年3月期に大幅増益を見込む。だが、足元では脱炭素、人権、米中対立、資源依存、DX、人材流出、次の稼ぎ頭不在の7大リスクがくすぶる。今こそ「非常事態宣言」を発令し、変われない商社に未来はない。就職人気ナンバーワンの商社の裏側で起きている地殻変動を明らかにする。 バックナンバー一覧 業界6位の双日(2021年3月期純利益270億円)は、副業解禁や起業支援、ジョブ型雇用の新会社設立など、異色の人事制度を矢継ぎ早に打ち出している。その狙いは何か。特集『商社 非常事態宣言』(全15回)の#8では、双日の藤本昌義社長が胸に秘める、ある長年の思いを聞いた。(ダイヤモンド編集部 重石岳史、田上貴大) 「ビジネスチャンスが生