テック業界に吹き荒れる解雇の嵐、アップル従業員が被害を免れている理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）

最近発表された人員削減を行う企業の長いリストに、ある会社が含まれていないのが目立つ。Apple（アップル）だ。2023年、これまでに6万8000人以上の技術者が解雇されたが、アップルの従業員は今のところ解雇を免れている。 テック業界を揺るがしている景気後退の中でアップルは例外なのだろうか。必ずしもそうではない。アップルは2022年に時価総額3兆ドル（約390兆円）を突破した初の企業だが、同社の株価は同年に27％下落した。ウォールストリートジャーナルによると、アップルは来月、3年以上ぶりに四半期売上高が減少することが予想されている。 Google（グーグル）やMeta（メタ）など同業他社が解雇を行う中、アップルは1月にCEOティム・クックの減給を発表した。また、他のハイテク大手とは異なり、同社は新型コロナウイルス感染症のパンデミック時に積極的に人材を採用しなかった。 ティム・クックの減給 米

[mohno]

「スンダー・ピチャイとメタのCEOマーク・ザッカーバーグ…自身の過ちを正すために報酬を削減することを自発的に申し出なかった」「他のハイテク大手と比べると、アップルは比較的ゆっくりとしたペースで従業員を増…

[diet55]

「(AlphabetもFacebookのCEOも）どちらも自身の過ちを正すために報酬を削減することを自発的に申し出なかった。その代わり、会社の経営判断に責任を持たない従業員が失業という影響をもろに受けている。」