ペット産業の闇を知らない人は5割、生体販売は今後も続くのか | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）

アニマル・ウェルフェア（動物福祉）が叫ばれるようになるのと同時に、悪質なペットショップやブリーダーによる動物虐待の実態が明らかになってきた。日本でも欧米に倣ってペットショップでの生体販売を規制すべきという声が高まっているかに見えるが、実際はどうなのか。犬や猫が好きな人たちを対象にした調査では、ペット後進国と言われる日本でも、一般人の意識はけっこう高いことがわかった。 デジタルマーケティングやメディアサービスなどを運営するPLAN-B（プランビー）は、全国の犬好き、猫好きの男女427人を対象にペットショップのあり方に関する意識調査を行った。それによると、日本でも海外のようにペットショップでの生体販売は禁止すべきかとの質問に、60.7パーセントの人が「禁止すべき」と答えている。禁止すべきと答えた人の意見を見ると、安易に犬や猫を購入して捨てる人たちや、悪質な業者による飼育放棄や多頭飼い崩壊などの