「認知症」リスク、短期間で資産を減らす“負の財産ショック”で高まる 中国研究グループ発表（Medical DOC） - Yahoo!ニュース

中国の浙江大学らの研究グループは、経済的困窮や資産減少が認知機能に与える影響について研究した結果、短期間で資産を大幅に減らした人は認知機能の低下速度が速くなり、認知症発症リスクが高まることが示唆されたと発表しました。この内容について田頭医師に伺いました。 ［この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております］ 中国浙江大学らの研究グループが発表した研究内容とは？編集部： 中国浙江大学らの研究グループが発表した研究内容について教えてください。 田頭先生： 今回紹介する研究は中国の浙江大学らの研究グループによるもので、成果は学術雑誌「JAMA Network Open」に掲載されています。 研究グループが注目したのは、急激な資産減少や新たな負債の増加による「負の財産ショック」です。負の財産ショックは、心血管疾患、薬物乱用、うつ病、死亡率の増