東京大学、SNSの“ネット炎上につながる投稿”自動判別システム研究開始―将来的には実用化も | おたくま経済新聞

「Twitter」や「Facebook」をはじめとしたSNSは、コミュニケーションツールとして有益な媒体である半面、社員による情報漏えいや失言等をきっかけとして、想定を大幅に超える非難・批判・誹謗・中傷などのコメントやリツイートが殺到する、いわゆる「ネット炎上」に発展する危険性(リスク)を含んでいる。 企業が標的になった場合、不買運動や株価下落等その影響力は無視できない状況になっており、またこれらのリスクは企業のみならず、2010年におきたアラブ世界での大規模な反政府(民主化要求)デモでは、ソーシャルメディアが強く影響。今や国や政治を動かすまでになっている。 今回発表された共同研究では、ソーシャルメディアのコミュニティにおいて投稿されたクチコミの中でも、ネット炎上に発展する危険性のある重要なクレームを対象として、先端情報工学を用いて自動で判別する手法が共同研究される。 また、その研究を元に