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なぜ日本企業では"森喜朗のようなオジサン"が大量に放置されたままなのか 先進企業はどう意識改革してきたか
日本オリンピック委員会の女性理事増員方針をめぐる発言について記者会見する東京五輪・パラリンピック... 日本オリンピック委員会の女性理事増員方針をめぐる発言について記者会見する東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長=2021年2月4日、東京都中央区[代表撮影] 日本企業に大量に潜む森喜朗のようなオジサンたち 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長による、臨時評議員会での女性を巡る発言について、波紋が広がっている。「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかります」「組織委員会にも女性はいるが、みんなわきまえておられる」……こうした発言は女性蔑視としてニュースで取り上げられ、海外メディアにまで報じられる事態となった。 一方で、この状況はジェンダーギャップ世界121位の日本社会における女性活躍の現状と受け取ることもできる。言うならば、日本の企業にはまだまだ森喜朗氏のようなオジサンがたくさん潜んでいるのだ。 日本企業の女性活躍促進には、トップの意思決定による「トップダウン」が重要で
2021/02/08 リンク