企業に1つ用意しておきたいセキュリティの「かかりつけ医」

2015年に相次いで発覚した標的型攻撃による情報漏えいは、企業や組織がセキュリティ対策に向き合う姿勢を大きく変えた。大量の個人情報が漏えいしてしまうと、顧客への説明とおわびにはじまり、原因究明と被害拡大防止、中長期的な再発防止策の実施などに、多くの時間とリソースを投じなければならない。また、マスコミや一般向けの説明はもちろん、業務によっては監督官庁が報告を求めてくる事態になる。 セキュリティインシデント（事故）が企業経営に大きなダメージを及ぼす恐れがあることは、海外の事例からも明らかだ。例えば米国のある小売大手企業では、マルウェア感染が発端となって顧客のクレジットカード情報が約7000万件も流出した。この結果、同社の株価が一時大きく下落し、一連の責任を取ってCEOが辞任した他、直後に起きた集団訴訟では1000万ドルに上る和解金の支払いで合意したというケースがある。 標的型攻撃を受けた組織や

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PR： 企業に1つ用意しておきたいセキュリティの「かかりつけ医」 相次ぐセキュリティインシデントの経緯から、全ての侵入を防ぐのは困難なことは明らかだ。必要なのは、ログを監視して不審な兆候にいち早く気付き、迅