若者が次々辞める会社は｢休ませ方｣を知らない

若い人たちの離職率を下げるために、会社がやるべき“ある改革”とは？（写真：Fast&Slow／PIXTA） 近年、企業は必死に「働き方改革」に取り組んでいますが、日本人にとって大事なのは働き方改革ではなく、「休み方改革」だと、平日はサラリーマンとして働く傍ら、週末は海外旅行に出かけるリーマントラベラーこと、東松寛文氏は力説します。 変わったのは若者ではなく、社会 「最近の若者は、仕事が合わないとすぐに会社を辞める……」などという話を、よく聞きます。 確かに、厚生労働省が発表している、就職後3年以内の離職率を調査した「新規学卒者の離職状況」によると、1992年3月に大学を卒業した学卒者の3年以内の離職率は23.7%だったのに対し、2015年3月に大学を卒業した学卒者の3年以内の離職率は、なんと31.8%。最近の新入社員の入社3年以内の離職率は3割を超え、その割合もこの23年ほどの間に8%以上

[secseek]

新しい発想のように見えますが、仕事以外からもインプットしようなんてのはずっと昔から言われていたことです。当たり前のことと言えますね。Googleの20%ルールなんてのもこの亜種でしょう

[daybeforeyesterday]

うーむ

[punkgame]

こういうことを考えられない上司、経営者がいる会社はこれからどんどん潰れていくんだろうなぁ、と思う。今はそういう時代。ようやく世の中変わってきたかな？