大手私鉄｢新序列｣､旅客も利益も激変の3Q決算

コロナ禍における大手私鉄各社の2020年度第3四半期決算は非常に興味深いものだった。4〜12月の9カ月間ではなく、10〜12月の3カ月間を切り出してみると、各社の優劣が際立つのだ。 苦戦が続く鉄道事業とは裏腹にオフィス賃貸やマンション販売といった不動産事業はコロナ禍においても堅調だ。一方でホテル事業は鉄道よりも苦戦している。そのため、連結ベースでみれば非鉄道事業のウエイトの違いによって各社の業績に差が出るのはある意味当然だが、実は本業の鉄道事業は、一言で苦戦といっても各社の状況に違いが出ている。そこで、各社の鉄道事業の10〜12月期の輸送人員と、営業利益率をランキングしてみた。 コロナ前は好調だった「都心と空港」 まず、新型コロナの影響を受けていない2018年度の輸送人員を見てみる。最も輸送人員が増えたのは東京メトロで前年比2.1％の増加。好調な企業活動を背景にした定期券客の増加に加え、定