労働者の6割が健康診断｢異常あり｣の深刻な事態

健康診断を受けた人のなかで有所見者の占める割合“有所見率”が、今、6割に急接近している。 有所見者とは健診で医師が判定した「異常なし」「要経過観察」「要再検査」「要精密検査」「要治療」のうち、「異常なし」以外の人をいう。 上昇傾向が続く有所見率 有所見率は、厚生労働省がまとめた定期健康診断実施結果でわかる。定期健康診断実施結果は、50人以上が常勤している事業所が実施する定期健康診断、いわゆる“職場の健診”の有所見率などを集計したもの。労働安全衛生法第66条に基づき、事業者は労働者に対して医師による健康診断を実施しなければならない、労働者は事業者が実施する健診を受けなくてはならないとしている。 結果を見ると、2021年は58.7％。1997年までは3割台だったが、2008年に5割を超え、それ以降、上昇傾向を続けている（下の図）。

[florentine]

みんな健診行ってね