定年後に中国で有機農業を発信、やりがい実感の日々：朝日新聞デジタル

利益追求だけでなく、社会貢献への関心が高まりつつある中国。安全な食べ物を手に入れたいという意識の芽生えに商機を見いだす「社会的企業」が増えている。 ２００８年の「毒ギョーザ事件」をはじめ、日本では中国産の食材に不信の目が向けられることが多いが、中国でも近年、食の安全は深刻な社会問題と受け止められている。そこで注目されたのが有機農業の先進国・日本だ。 公害や環境汚染が深刻化した１９７０年代以降、日本では農家から消費者への直販や、生協などでの有機野菜取り扱いが進んだ。環境保全と密接に結びついた食材のあり方は、日本が中国に教えることのできる代表的分野の一つ。有機農業を媒介とした日中の結びつきが深められてきた。 河南省で農場と堆肥（たいひ）工場を経営する川崎広人さん（７２）が中国と関わりはじめたのは、定年を迎えた２００６年からだ。勤めていた生協に青島農業大の人々が視察にやってきたのがきっかけ。仕事

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定年後に中国で有機農業を発信、やりがい実感の日々