健康被害裁判続く子宮頸がんワクチン 「命を守る接種」学会で相次ぐ声:医療:中日新聞(CHUNICHI Web)

子宮頸（けい）がんを予防するヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンについて、国が積極的な接種呼び掛けを中止して丸六年。総合診療医、家庭医らでつくる日本プライマリ・ケア連合学会は五月、京都市でシンポジウムを開き、同ワクチンをテーマに議論した。健康被害と接種との関連を巡っては、今も裁判が続く。シンポでは、接種の必要性と副反応の治療態勢の不備について意見が相次いだ。 （編集委員・安藤明夫） 性行為によるＨＰＶ感染を防ぐワクチンの接種は、世界保健機関（ＷＨＯ）が推奨し、百三十カ国以上で承認されている。日本では二〇一三年四月から定期接種の対象になり、小学六年～高校一年の女子は、計三回の接種を無料で受けられるようになった。

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“学会は昨年末、「多くの女性が子宮頸がんのリスクにさらされたままになっている」として、国に対し、積極勧奨の即時再開を要望した。”

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「子宮頸がんの前段階、薬で治療する臨床試験を開始　京大：朝日新聞デジタル」 https://www.asahi.com/articles/ASM664V2WM66PLBJ002.html