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「実態を伴わない商品が増えてきた」──BOOTHで“情報商材禁止”の背景 定義の追加・修正も
ピクシブが同社の作品販売サイト「BOOTH」の利用規約に「情報商材の販売を禁止する」とする文言を追加す... ピクシブが同社の作品販売サイト「BOOTH」の利用規約に「情報商材の販売を禁止する」とする文言を追加するという告知が、クリエイターたちに波紋を広げた。解釈によっては技術系の同人誌も“情報商材”に含まれる可能性があったからだ。同社は6月5日、ITmedia NEWSの取材に対し、“情報商材禁止”の背景を説明するとともに、利用規約へ追加する文言を訂正すると答えた。 ピクシブは、情報商材の禁止を明記するに至った背景について、「情報商材や金融取引のノウハウ本などの販売において、実態を伴わない商品が登録販売されるケースが増えてきた」と話す。これらの禁止は購入者を守るための措置としている。 同社は「創作物を通じてクリエイターやファンに楽しんでいただくためにBOOTHを提供している」として、情報商材が同サービスの理念にも合わない考えを示した。 “情報商材”の定義を明記 禁止商品の文言も修正 一方で、クリ
2020/06/05 リンク