芸術・文化は不要不急か（2）：コロナ禍で岐路に立つ日本の文化政策と問われる芸術の社会的位置付け

コロナ禍による展覧会や舞台公演、ライブコンサートなどの延期、観客制限で関係者の苦境は続いている。文化庁を中心とした芸術・文化に対するさまざまな支援策を振り返りつつ、そこから見えてきた文化政策の課題、芸術と社会の関係について考える。 コロナ禍で大きな影響を受けてきた芸術や文化に関する支援策が、日本でも数多く実施されている。国や地方自治体の資金援助だけではなく、民間企業や個人の寄付による支援も目立つ。加えて、関係者の自主的な活動も活発化し、知恵やノウハウの共有、情報交換の場としてのさまざまなネットワーク化がこれまで以上に進む機会にもなった。 2021年4月末に、文化庁は新しい支援策「ARTS for the future」の要項を公開した。すでに21年度に突入しているが、前年度の第3次補正予算を活用した施策である。緊急事態宣言下のゴールデンウイーク中には、多くの芸術、文化、エンターテインメント

[egamiday2009]

“何事にも疑問を持ち、想像力と旺盛な実験的精神に満ち、矛盾を突き挑発することで、公共の言説に活気を与え、民主主義を政治的な無気力感や全体主義的への偏向から守る人々、それが芸術家だ”