妊婦・胎児の状態を遠隔診断、患者が自宅にいても陣痛を把握 阪大が新システム開発、３４年にも実用化（1/3ページ）

大阪大学が、妊婦の子宮の収縮状態や胎児の心電図などのデータを遠隔で確認・診断できる新システムを開発したことが１３日、わかった。妊婦の腹部に小型センサーを貼るだけで、センサーに搭載した人工知能（ＡＩ）が一日中情報収集し、スマートフォンなどを介して医療機関へ送信。通院しなくても、産婦人科医が胎児の健康状態を把握したり、陣痛を診断したりできる。平成３４年をめどに実用化を目指す。（板東和正） 手のひらサイズのセンサー 阪大産業科学研究所の関谷毅教授らが、妊婦の腹部に貼る小型センサー（縦約７センチ、横約２センチ、厚さ約６ミリ）を製作した。胎児の心臓の拍動や、子宮を形成する筋肉の微妙な変化を測定する部品を搭載しており、複数のデータをＡＩが仕分けする仕組みだ。 センサーは手のひらサイズで、長時間装着しても負担が少ない。１回の充電で約１０時間稼働できるリチウムイオン電池を使用する。データは無線通信で妊婦や