各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる(2012年9月版) - ガベージニュース

今回資料として用いたのは、2012年3月に開催された【総合資源エネルギー調査会総合部会 電力システム改革専門委員会地域間連系線等の強化に関するマスタープラン研究会(第二回)】内の資料、【資料6 地域間連系線の運用容量に関する新たな評価について(PDF)】。連系線に関するさまざまな実例、今後の課題と共に、昨冬における運用実績が描かれている。ちなみに容量に幅のある形で表記されているものは上限値を採用した。 各電力会社はそれぞれのエリア内で需要に応じた電力を供給している。しかし他社受電などでも対応しきれないほどの需要が生じた場合や、事故やメンテナンスその他の理由で供給が落ち込んだ場合、他の電力会社からの融通が出来るように、連系線を使い、電力の応援送電・応援受電ができるようになっている。だが送電線の熱容量や周波数、電圧、安定度などの問題から送れる電力には上限が生じる。 また、中部-東京電力間が直流