ASEAN 5ヶ国で消費者アンケート調査を実施～各国ごとの消費者意識・行動の違いが明らかに～ | 野村総合研究所(NRI)

ASEAN 5ヶ国で消費者アンケート調査を実施 ～各国ごとの消費者意識・行動の違いが明らかに～ 2013年5月14日 株式会社野村総合研究所 株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本 正、以下「NRI」）は、2012年8月～12月に、マレーシア、タイ、インドネシア、ベトナム、ミャンマーのASEAN（東南アジア諸国連合）5ヶ国で、17歳～59歳の男女を対象に、面接調査法で消費者アンケート調査を実施しました。 近年、ASEANは生産拠点としてのみならず、成長する消費市場としても関心を集めています。調査結果から、商品・サービスの普及率や、購入に際して重視している情報源、さらには自国の商品・サービスに影響を与えている国など、消費者の意識や行動が国ごとに大きく異なる様子が明らかになりました。 主な調査結果は、以下のとおりです。 ■ 自国の商品・サービスに及ぼす日本からの影響

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ASEAN 5ヶ国で消費者アンケート調査を実施