米グーグル社の書籍デジタル化事業を巡り、同社が米国の作家らと和解した問題が、各国の作家や出版社に波紋を広げている。 著作権を巡る国際的混迷は、デジタル化時代に書籍の著作権をどう守り活用するかという難問も突きつけている。 ◆日本では作家ら賛否両論◆ 「アメリカの和解が日本の権利者を巻き込むなんて、とんでもない!」――。4月24日、東京の日本ペンクラブに、作家や出版社の著作権担当者らが集まり、異例の意見交換会が開かれた。 グーグルと米国の作家らとの和解が世界の書籍に影響するとの通知がなされ、グーグルのデータベース化を前提とした和解に参加するか否かの決断を日本の著作権者も迫られたからだ。参加者からはグーグルへの反発と、突然の事態に困惑する意見とが相次いだ。 データベース化の対象作品は、把握分だけで新潮社で約1万2700点、集英社は約1万5000点。既に「日本ビジュアル著作権協会」の著作権者らが和