“GPT-4超え性能”の日本語特化型LLM AIスタートアップ・ELYZAが開発 国外プレイヤーとの競争も「諦めない」
東大発のAIスタートアップ企業であるELYZA（東京都文京区）は6月26日、GPT-4を超える性能を持つ日本語特化型の大規模言語モデル（LLM）「Llama-3-ELYZA-JP-70B」を開発したと発表した。AIモデル自体は公開しておらず、今後企業向けに提供していく予定。チャット形式で性能を試せるデモサイトは公開している。 Llama-3-ELYZA-JP-70Bは、米MetaのLLM「Llama-3-70B」をベースに日本語の追加事前学習や指示学習を行って開発したモデル。元のLLMから、日本語性能が大きく向上しているのが特徴。2つのベンチマークで日本語性能を評価したところ、米OpenAIのLLM「GPT-4」の性能を上回り、米AnthropicのLLM「Claude 3 Sonet」や米GoogleのLLM「Gemini 1.5 Flash」とも同等かそれ以上の性能を達成したという。
生成AIのプロンプト投稿サイト「Prompt Style」 ソフトバンク系列企業が公開
関連記事 ソフトバンク子会社、独自LLM「Sarashina」シリーズを一般公開 「24年度中に3900億パラメータLLMの構築目指す」 ソフトバンクの子会社でAIの研究開発などを手掛けるSB Intuitionsは、日本語に強い大規模言語モデル（LLM）「Sarashina」シリーズを一般公開した。 LLMが別のLLMを何度も改善 より良い回答を出す最適化手法をAIが発見する技術 Sakana AIなどが開発 AIベンチャーのSakana AIやFLAIR、英ケンブリッジ大学、オックスフォード大学に所属する研究者らは、人間の介入を最小限に抑えて新しい最適化アルゴリズムをAIによって発見する手法を提案した研究報告を発表した。 生成AIでメモアプリが進化？ 自分だけのチャットAIが作れる、Google「NotebookLM」を試してみた Gemini 1.5 Pro搭載、GoogleのAIノ
サイバーエージェント、日本語に強い“視覚言語モデル”公開 パラメータ75億、商用利用もOK
サイバーエージェントは6月13日、75億パラメータの日本語大規模視覚言語モデル（Vision Language Model、VLM）を一般公開した。Hugging Faceで商用利用可能なAIモデルや、研究用途でのみ使えるデモを公開中だ。 VLMとは、画像とテキストを複合して扱えるマルチモーダルなAIモデル。画像とテキストを理解できることで「この写真に写っているものは何ですか？」のような質問にも対応できる。米OpenAIの「GPT-4o」などが代表的なモデルで、近年では画像を扱えるAIモデルの進化が急速に進んでいる。 一方で「VLMのほとんどは英語のデータを中心に学習しており、日本文化の理解や日本語での会話に強いVLMは少ない状況」とサイバーエージェントは説明する。このような背景から同社は日本語に強いVLMを公開。日本語大規模言語モデルで合成して作ったデータセットをメインに学習させたという
自社の製品画像を学習した生成AI環境構築 おもちゃのデザイン案、100倍に拡大 セガサミー
セガサミーホールディングスは、自社の製品画像を学習した画像生成AI環境を構築し、特定の商品デザインに生かす実証実験で、デザイン案の件数を、従来の100倍に増やすことができたと発表した。 暗い部屋の天井や壁に動く絵本を映し出し、読み聞かせる「動く絵本プロジェクター Dream Switch」のデザインで実証実験を行った。デザイナーは、AIが生成した案をさらに洗練させてデザインを制作するなど、クオリティを高める業務に集中すできるようになったとしている。 また、同製品に関するアンケートで、自由記入欄に寄せられた大量の意見について、背景にある感情まで生成AIが抽出・分類し、製品改善案の提案を行うシステムも構築。アンケート分析業務が約80％の効率化したという。 同社グループは今後も生成AIの活用を進め、グローバルでの開発力強化を目指す。 関連記事 2024年の生成AIはどうなる？ サイバーエージェン
仕事でAI利用する8割が、個人のAIツール持ち込み「Bring Your Own AI」 Microsoftが警鐘
米MicrosoftとLinkedInが発表した、職場でのAI活用の実態調査の結果によると、職場でAIを使っている日本のユーザーのうち78％が自前のAIツールを職場に持ち込んでいた。同社は、「日本の職場でも今後“Bring Your Own AI”が増加すると考えられる」とし、企業データを安全に活用するための環境整備が必要だと訴えている。 2024年2月から3月にかけ、日米を含む世界31の市場で、各1000人のフルタイムの従業員と自営業のナレッジワーカーを対象にオンラインで実施。平均値を算出した。 対象者の75％が仕事にAIを活用しており、うち46％が半年以内に使い始めていた。 地域別で見ると、生成AIを仕事で使っている人は北米で66％、アジア太平洋地域で83％、欧州で65％、日本では32％と日本は相対的に低かった。 世界でAIを使っている人の78％が自前のAIツールを職場に持ち込んでおり
Raspberry Pi 5でAI推論を行える「Raspberry Pi AI Kit」が発表
Raspberry Pi 5でAI推論を実行可能にするキット。拡張基板の「Raspberry Pi M.2 HAT+」と「Hailo 8L AIアクセラレーター」がセットになっており、最大13TOPSの推論性能を利用することができる。 関連記事 Raspberry Pi 5用のM.2変換基板が発売 国内提供は近日開始の見込み Raspberry Piは、Raspberry Pi 5にM.2デバイスを接続可能な拡張基板「Raspberry Pi M.2 HAT+」の販売を開始した。 「Raspberry Pi 5」発表 CPU性能は2倍以上に向上、PCI Express 2.0にも対応 前世代機に比べてプロセッサの処理性能が2倍以上に高速化したという。 Raspberry Pi 4用の公式ケースに装着できる純正ファンが発売 KSYは、Raspberry Pi 4公式ケース用冷却ファンの取り扱
「大規模言語モデルの開発」に関するまとめ資料 東工大・岡崎教授が公開 全85ページ
岡崎教授率いる岡崎研究室と、東京工業大学学術国際情報センターの横田理央教授が率いる横田研究室、産業技術総合研究所による合同研究チームは23年12月、LLM「Swallow」を発表。この開発を通して得たノウハウなども紹介している。 関連記事 生成AIを巡る日本の現状は？ 東大・松尾教授の考察資料が無料公開 「1年間、日本は最善手を指し続けている」 内閣府は5月23日、22日に開催した「第9回 AI戦略会議」で取り扱った資料を公開した。公開したのは、AI研究の権威として知られる東京大学の松尾豊教授が作成した「生成AIの産業における可能性」と題した全33ページの資料など。 “大は小を兼ねない”生成AI 注目集める「小規模言語モデル」（SLM） そのメリットとは？ 先日行われた、米Microsoftの開発者向けイベント「Microsoft Build 2024」の目玉の一つだった「SLM」（Sma
無料の3Dスキャンアプリ「Scaniverse」に、待望のAndroid版が登場
米Nianticは5月22日（現地時間）、同社が無料で提供する3Dスキャンアプリ「Scaniverse」において、Android版の提供を始めた。最小システムはAndroid 7.0以上、4GB以上のメモリ、ARCore・Depth APIのサポートが必要だ。 同アプリは2021年にiOSアプリとしてリリース。当初は、iPhoneに内蔵されたLiDARを活用していたが、24年3月に3D Gaussian Splattingをサポート。LiDARを搭載していないiPhoneでも3Dスキャンが可能になった。また、撮影データをクラウドで処理する他のアプリと異なり、スマートフォン単体での処理を実現。通信が必要ないうえ、3D化の時間も短縮できるとしている。 Android版はこれらの特徴を引き継いでおり、LiDARを搭載していないスマートフォンでも3Dスキャンが可能。クラウドを使わないオンデバイスで
積水ハウスにサイバー攻撃 約30万件の情報漏えい、パスワードも 流出疑いも50万件超【追記あり】
積水ハウスは5月24日、住宅オーナー向けの会員制サイト「積水ハウス Net オーナーズクラブ」で情報漏えいがあったと発表した。会員・従業員のメールアドレスやパスワードなど30万件近くが漏えいした他、これとは別に50万件超の情報が漏えいした可能性も否定できないという。 漏えいした情報は、サイト会員10万8331人のメールアドレス、ログインID、パスワード。過去に在籍していた人を含む積水ハウスグループの従業員や協力会社スタッフなど18万3590人のメールアドレスと、社内システムにログインする際に使うパスワードも漏えいした。これとは別に、会員46万4053人のメールアドレス、ログインID、パスワードと、従業員や協力会社のスタッフなど7万2194人のメールアドレス、パスワードも、漏えいの可能性が否定できないという。 2008年から11年にかけて運用していたが、現在は使用していないWebページのセキ
サイバーエージェント、新卒エンジニアの研修資料を2つ無料公開 「システム運用」と「オブザーバビリティ」を解説
関連記事 上司や部下に読ませたい？ とある地方自治体の「会議改善に関するガイドライン」が分かりやすいと話題に 新潟県柏崎市が公開した「会議改善に関するガイドライン」が、Xやはてなブックマークで話題だ。同市がDXに伴う既存業務の見直しに当たって、会議の質を向上するために策定したもので、SNSなどでは「自治体からこれが出てくるのは画期的」「同僚や役員に読ませたい」といった声も出ている。 「テスト文字列にうんこと入れるな」──ゲーム会社の新卒向け資料“2024年版”が公開 テスト環境で悪ふざけするリスク説く 「テスト文字列にうんこと入れるな」──そんなふうに訴える新入社員向けの研修資料の2024年版が公開中だ。軽い気持ちで入れたテスト文字列が社外に漏えいした際のリスクについて説明した資料で、新たに事例などを加筆している。 早速出たぞ、24年度研修資料 新卒向け「エンジニア基礎」、ウィルゲートが公
衰退するシャープは「日本そのもの」か “世界の亀山モデル”が失敗パターンにハマった理由
「世界が驚く大谷翔平のショータイム」と日本中がお祭り騒ぎをしている横で、ひっそりと「世界が驚いたメイドインジャパン」が消えていくことが決まった。 かつて「世界の亀山モデル」とうたわれた、シャープのテレビ向け大型液晶パネルの生産が2024年9月をもって終了することとなったのである。 覚えている方も多いだろうが今から約20年前、シャープの国産液晶パネルは「世界に誇る日本のものづくりの象徴」だった。それはシャープの社史でもこんな風に自画自賛されている。 「液晶パネルからテレビまでを一貫生産する亀山工場が稼働。日本でしかできない、世界最先端のモノづくりを実現し、ここでつくられる液晶テレビは、高品質の『亀山モデル』として人気を呼んだ」（シャープ100年史 「誠意と創意」の系譜 第10章）
衰退するシャープは「日本そのもの」か “世界の亀山モデル”が失敗パターンにハマった理由
衰退するシャープは「日本そのもの」か “世界の亀山モデル”が失敗パターンにハマった理由：スピン経済の歩き方（2/7 ページ） シャープはまるで「日本そのもの」 シャープもご多分に漏れず経営が苦しくなっていく。垂直統合だけではやってられない、と生産した液晶パネルを海外メーカーにも外販するようになったが、それによって熾烈（しれつ）なコスト競争に突き進むこととなる。じわじわと衰退を続けるシャープは、2015年にはついに経営危機に陥り、翌年に台湾の「鴻海精密工業」の傘下に入ることとなる。 その後、鴻海から送り込まれた戴正呉（たい・せいご）氏のもとで再建に乗り出して、2018年3月期には4期ぶりの最終黒字。2020年度決算でも最終利益が前年比3.9倍と大幅な増益となるなど「再建」を果たしたかのように見えたが、2023年3月期連結決算で買収以来初、6年ぶりの赤字へと転落した。 そして2024年、ついに
OpenAI、退社したライケ氏のAGI警鐘に応じるも具体策は明示せず
米OpenAIのグレッグ・ブロックマン社長は5月18日（現地時間）、前日にヤン・ライケ氏が退社報告の中で同社がAIの安全性を軽視していると警鐘を鳴らしたことについて説明する長文ポストを、サム・アルトマンCEOとの共同署名付きでXで公開した。 ライケ氏の退職により生じた疑問への対応として、OpenAIの全体的な戦略について説明するとしている。 ライケ氏は、人間よりもはるかに賢いAI「Superintelligence」（超知能）の制御を目指して昨年結成されたSuperalignmentチームの共同トップだった（もう1人のトップだったチーフサイエンティストのイリヤ・サツケバー氏は14日に退社している）が、OpenAIの幹部チームが「安全性を輝かしい製品の開発より後回しに」しており、その方針に同意できなかったため退社すると説明した。 ブロックマン氏は長文ポストでOpenAIによるAGI対策として
OpenAIのAI危険対策チームトップが「限界に達し」退社 「安全確保が後回しになっている」
米OpenAIで人間よりもはるかに賢いAI「Superintelligence」（超知能）の制御を目指して昨年結成されたSuperalignmentチームのトップ、ヤン・ライケ氏は5月17日（現地時間）、退社するとXで発表した。 「私がOpenAIに参加したのは、ここが超知能の研究を行うのに世界で最適だと思ったからだ。だが、OpenAIの幹部チームと中核的優先事項についてずっと同意できず、限界点に達した」という。 Superalignmentチームはライケ氏と、共同創業者でチーフサイエンティストのイリヤ・サツケバー氏が率いてきた。サツケバー氏は14日に退社を発表している。 ライケ氏は、「超知能の構築は本質的に危険な取り組み」であり、「OpenAIは人類全体に大きな責任を担っている」が、「安全性が輝かしい製品の開発より後回しになっている」と警鐘を鳴らす。 OpenAIは昨年2月、AGI（Ar
高機能フォトグラメトリーソフトが“無料”に Epic Games、「RealityCapture 1.4」公開
米Epic Gamesは4月23日（現地時間）、複数の画像やレーザースキャンデータをもとに、現実空間を3D空間上に構築するフォトグラメトリー（写真測量）ソフト「RealityCapture 1.4」を公開した。以前のバージョンからプラン体系を刷新、年間収益が100万ドルを超えない個人・法人なら無料で使えるようになった。 RealityCaptureは、Windows向けのハイエンドフォトグラメトリーソフトで、画像やレーザースキャンデータをもとに、仮想現実シーン、テクスチャ付き3Dメッシュ、正射投影、地理参照マップなどを自動作成できる。もともとCapturing Realityという企業が提供していたツールだったが、2021年3月にEpic Gamesが買収している。 価格は、過去12カ月間の収益が100万ドル未満の個人および中小企業、教育機関、学生であれば無料で利用可能。年間の総収益が10
Apple、iPhoneでも稼働するオープンな言語モデル「OpenELM」を公開
米Appleの研究者らは4月24日（現地時間）、オープンソースの言語モデル「OpenELM」（ELMはEfficient Language Model、効率的な言語モデルの略）をHugging Faceで公開した。 パラメータ数の異なる4つのモデルがある。小さいものから、2億7000万、4億5000万、11億、30億（パラメータとは、意思決定でモデルがトレーニングデータセットから理解する変数の数を示す）。 AppleがAIのモデルを公開することはこれまでほとんどなかったが、OpenELMの「広範なリリースは、オープンな研究コミュニティを支援し、発展させることが目的」という。 Appleは、OpenELMとともに、開発者がモデルをソフトウェアに組み込めるように設計された複数のツールもオープンソース化した。その中にはiPhoneやMac上でモデルを実行できるようにするライブラリも含まれる。 「
気付いたらゼロトラストだった――セキュリティ強化のためのネットワーク構築、重要なのは何がやりたいか
しかしそれはホットワードに乗ったからではなく、本当に必要なものを求めた結果だったという。導入の経緯と狙い、そして効果について、同志社大学の情報システムを担当する山北英司氏に話を伺った。 ほしいものが偶然ゼロトラストだった 山北氏は現在、同志社大学の情報システム部門に在籍し、今回のシステム刷新に携わってきた。同大ではそれまで、大学のWebサイトに緊急のお知らせを掲載する際、VPNを使って校内ネットワークに入り、更新作業をする必要があった。 しかし、システム管理者はセキュリティを確保するためにID管理やファイアウォールの設定など複雑な作業をする必要がある。ユーザーにとっては利用頻度が低く、システムの使い方を思い出す作業が必要な上に、セキュリティ対策のために実施している二要素認証などに慣れてもらうにも時間がかかった。情報発信までのハードルが高く、ユーザーから使いにくいという声が上がっていたという
IPAがゼロトラストセキュリティ入門資料を公開 基礎知識や心構え、検討の流れなど解説
内容は初歩の「ゼロトラストとは」から始まり、移行検討時に必要なマインド、投資判断、環境構築といった作業工程別の解説など。 IPAは「ゼロトラスト移行の効果を最大限発揮するためには、ゼロトラストに対する担当者の理解が不可欠」としている。 関連記事 今更聞けない「ゼロトラストセキュリティ」の基本 具体的にはどう守る？ 新型コロナの感染拡大に伴う外出自粛などの影響でテレワークの導入が進む中、「ゼロトラストセキュリティ」に注目が集まり始めている。ゼロトラストセキュリティのメリットや具体的な内容についてアカマイ・テクノロジーズに聞いた。 気付いたらゼロトラストだった――セキュリティ強化のためのネットワーク構築、重要なのは何がやりたいか セキュリティ業界で近年注目を集めている「ゼロトラスト」だが、導入実績はまだ少ない。そんな中、同志社大学は2019年にゼロトラストネットワークを構築した。構築のポイント
アマゾン超えを記録したSHEIN 時代に逆行する中、小売企業が唯一真似るべき“仕掛け”とは
ファッションアパレル業界はロックダウン、店舗の営業自粛、行動制限などコロナ禍の影響を大きく受けた。各社が苦しむ中、2021年の流通取引総額が200億ドル（約2.9兆円）を超え、3年連続で爆発的な成長を遂げているプレーヤーがいる。08年に中国で誕生したEC特化のファストファッションブランド、SHEINだ。 設立当初から越境ECで海外に絞って展開し、アプリのダウンロード数は21年5月にアマゾンを抜き1位となった。36KrJapanによると、22年の上半期（1～6月）の流通取引総額は前年同期比50%増の160億ドル（約2.3兆円）となり、ZARAの88.9億ユーロ（約1.2兆円）を優に超えるという。 ファッションアパレル業界がコロナ禍の影響を受ける中、SHEINが世界で爆発的な成長を遂げている要因は二つある。一つは圧倒的なリードタイムの速さと低コストを実現する独自のサプライチェーン。二つ目は消費
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Anthropic、無料の「Claude 3.5 Sonnet」リリース 先代のOpusを上回る性能
