もろもろお知らせ | 地政学を英国で学んだ
今日の横浜北部は明け方は霧っぽかったですがよく晴れました。上着を使わない春の陽気でした。 さて、いくつかお知らせがあります。 すでにブログのトップのエントリーでもお気づきの方がいらっしゃると思いますが、四月から動画の生番組を始めます。 内容はまさにこのブログでやっているようなことでして、日本で入手可能な英字の新聞や雑誌の情報を紹介しつつ、そこに戦略論的なエッセンスを加えて解説する、という感じのものになりそうです。 実は私は最近「超」がつくほどの朝型人間になってますので夜は苦手になってきているのですが（苦笑）、とにかく生放送のある日だけは遅くまでがんばりたいと思っております。 それともう一つ。あの『大国政治の悲劇』の第二版（来月四月発売）が、いよいよ日本でも邦訳されることに決まりました。 もちろん翻訳者は前回に引き続き私が担当することになったわけですが、翻訳エージェンシーによれば、初版の第十
ネットで崩壊する中国中央政府のプロパガンダ | 地政学を英国で学んだ
今日の甲州は朝から曇りでしたが、午後になってようやく少し日が出てきました。 さて、国際政治から個人まで活用されている「プロパガンダ」について解説したCDを発売したわけですが、そのプロパガンダにからむ興味深い記事がありましたのでその要約を。 中国中央政府の情報統制とプロパガンダが、ネットのおかげで崩壊しつつあるということを、中国のブロガーが解説してくれたものです。 ＝＝＝ 北京政府のプロパガンダの危機 by Murong Xuecun ●先月のはじめに中国国営の中央電視台（CCTV）は南部のセックス産業の中心部として名高い東莞市の様子をレポートする内容の番組を放送した。 ●CCTVのレポーターたちはホテルやサウナ、それにマッサージなどの場所に隠しカメラを持って入り、売春婦のパレードや性サービスの交渉、そしてダンサーたちの赤様な様子を写しだした。 ●もちろんCCTVのレポートは劇的なニュースで
喫茶オダジマの休日：日経ビジネスオンライン
昨年の11月に、自宅から徒歩2分ほどのところにあったファミリーレストランが閉店した。 以来、色々と困っている。 以前は、インタビュー取材や打ち合わせなど、ちょっとした会合は、ほぼすべてその店で済ませていた。 広さや雰囲気のこともあるが、地下鉄の駅から近くて、はじめて訪れる人が容易にたどり着ける立地が、待ち合わせに使う店として好都合だったからだ。 それが閉店されてみると、適当な店が見当たらない。 そんなわけで、次なる店を求めて歩きまわったわけなのだが、そうやって自分の住んでいる町を自分の足でひと通り歩いてみて、喫茶店という業態がほとんど死滅してしまっている現状にあらためて気付かされた次第だ。 おそらく、この10年ほどの間に、町から消えた店を3つ選ぶのなら、写真館と本屋と喫茶店になるはずだ。 JRの駅の近辺で新しい拠点を探すことにした。 JRの赤羽駅は自宅から徒歩で10分ほど離れているのだが、
みんなの党渡辺喜美さん「8億円熊手事件」VS北朝鮮「コッペパン頭強制事件」 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
熊手ショーック 借金の使途「かなり大きい熊手」 渡辺代表会見３ http://www.asahi.com/articles/ASG3X0512G3WUTFK00S.html 渡辺喜美氏、8億円の借金で「熊手買った」が話題に http://www.huffingtonpost.jp/2014/03/27/watanabe-yoshimi-kumade_n_5046648.html まあ、DHC吉田さんからの借り入れが全額熊手に回ったわけではないでしょうから、どんだけ熊手なんだという気もするわけなんですが、この辺の祭事に詳しくない私は思わず「熊手って… 神社とかで使ってる、落ち葉集める櫛のような箒のことだよな？」とググりながら考えてしまいました。 みんなの党に関しては、2年ぐらい前から焦げ臭い話が幾つかありましたが、まさか党設立時点からのメインスポンサーの一人が実名で暴露という状態に陥るとは思
靖国、慰安婦…中韓反日キャンペーンに対抗 自民が国際情報検討委発足へ - MSN産経ニュース
中国や韓国による第三国での反日宣伝に対抗する情報発信戦略を構築するため、自民党が「国際情報検討委員会」を２７日にも発足させることが分かった。委員会では米国での中韓両国の宣伝活動を調査。米国に政府の情報戦略拠点を設置し、対抗のための情報発信を行うことを検討する方針だ。 同委員会の設置は、中韓両国が安倍晋三首相の靖国神社参拝や慰安婦問題などを引き合いに日本の批判キャンペーンを強めていることから、誤った認識が世界に広がることを抑制し、情報発信で攻めの姿勢に転じることが狙いだ。 自民党外交・経済連携本部（本部長・衛藤征士郎衆院議員）の下に設置。委員長は、原田義昭衆院議員が就任する方向となっている。 同委員会では、米国内で行われている中韓両国の宣伝活動を中心に調査し、ロビー活動や議員外交、市民運動、教育機関の連携なども幅広く精査する。宣伝活動の狙いを総合的に把握することで、日本との外交案件にどのよう
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
BLOGOS サービス終了のお知らせ
