何でまとめたのか、自分でもわかりません。 しかも「いったん休止」っていってるので、 いつ復活するのかもわかりません。
碧志摩メグのパネルを掲げる大口秀和・志摩市長(右)と、伊賀流忍者の萌えキャラを紹介する岡本栄・伊賀市長(今年4月、伊賀市役所で) 伊勢志摩サミットの会場に決まった三重県志摩市で、海女をモチーフにした市公認の萌(も)えキャラの賛否を巡り、波紋が広がっている。 「女性を蔑視するデザインだ」と主張する市民らは、市公認の撤回などを求めて署名運動を展開。13日には、現役海女ら約170人分の署名を市長と市議会議長に提出する予定になっている。 萌えキャラは、クール・ジャパン戦略として注目されている“萌え文化”を背景に、同市の観光や海女文化を国内外へPRしようと、四日市市のイベント企画会社「マウスビーチ」が制作。昨年11月に名前を公募し、約2000通の中から「碧志摩(あおしま)メグ」に決まった。 しかし、キャラクターの磯着姿は「前裾がはだけ、胸の形もわかる」と、市民の一部から批判する声が上がった。 反対署
猛暑が和らいだ8日の夕暮れ時、「おばあちゃんの原宿」東京・巣鴨に、プラカードを持った人たちが集まってきた。参加者は次第に増えて100人を超えたが、木陰に座って水筒のお茶を飲んだり、「どこから来たの」とおしゃべりをしたりと、国会前の喧騒(けんそう)とはほど遠い。 主催したのは60~70代の「OLDs(オールズ)」。大学名誉教授の高橋正明さん(70)は「どうせ世の中は変わらない」とふて寝の日々を送っていた6月、学生団体「SEALDs(シールズ)」のデモを見た。「感動なんてもんじゃない。ケツを蹴飛ばされた」 好きでもないSNSを使って声をかけ、「若者が渋谷なら、巣鴨で」と7月半ばから土曜に駅前に立つ。団体名は、若い彼らへのオマージュ(賛辞)だ。 「俺たちはヨロヨロしてていい… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続き
超大型タンカーVLCCの船長を務め、ホルムズ海峡を何十回も航行、1980年代のイラン・イラク戦争、イラン軍・イラク軍がタンカーなどの船舶を攻撃したタンカー戦争、91年の湾岸戦争など「危機のペルシャ湾」をくぐり抜けてきた片寄洋一さんへの直撃インタビュー第2段。(次回は元海上自衛隊海将補で、91年のペルシャ湾掃海派遣時現地連絡官を務めた河村雅美さんからインタビューしている) ペルシャ湾で海自は100%掃海を達成――ペルシャ湾掃海はどのようなものでしたか 片寄さん「実践で鍛えられてきた海上自衛隊の実力は世界でずば抜けた実力を有しており、また世界はそれを認め、期待しています。ペルシャ湾掃海は最初にアメリカ海軍、イタリヤ海軍、イギリス海軍などが掃海に従事し、浮流機雷は除去しましたが、残りは海底に潜む磁気機雷で、この掃海は海上自衛隊にすべてを任せ撤収しました」 機雷除去の訓練(出典:海上自衛隊掃海隊群
現実離れした神学論争中東・ホルムズ海峡での機雷掃海について集団的自衛権が必要か、個別的自衛権でも対応できるのか――。安全保障関連法案を審議する国会では、日本に石油を運ぶシーレーンの大切さと世界一の海上自衛隊の掃海能力をまったく無視した「神学論争」が繰り広げられている。 「Very Large Crude Oil Carrier(VLCC)」と呼ばれる超大型タンカーの船長を務め、ホルムズ海峡を何十回も航行、1980年代のイラン・イラク戦争、イラン軍・イラク軍がタンカーなどの船舶を攻撃したタンカー戦争、91年の湾岸戦争など「危機のペルシャ湾」をくぐり抜けてきた片寄洋一さんを直撃した。 ――ホルムズ海峡はどんなところですか 「ホルムズ海峡は狭く、両岸は暗礁、岩礁が多く、また水深が浅く、(そのほとんどは)小型船しか航過できません。大型船は中央部分にある航路筋だけが航過できますが。VLCCは中央部の
中国北京(Beijing)の人気料理店(2013年9月12日撮影、資料写真)。(c)AFP/WANG ZHAO〔AFPBB News〕 近代的なビルが林立してその間をたくさんの自動車が行き交っている。その街並みは東京やニューヨークなど先進国の都市となんら変わるところがない。北京は世界有数の都市になった。 中心部のオフィス街の地下にはサラリーマンが昼食を取る小奇麗なレストランが並んでいる。一昔前は中国料理が中心だったが、今ではイタリア料理、日本料理などを提供する店も多い。スターバックスやケンタッキーフライドチキンなどもある。 そこで普通に昼食を取ると40元から50元ほどかかる。1元を20円とすると800円から1000円。もはや、北京の物価は東京と変わらない。ものによっては北京の方が高いくらいだ。 北京のオフィス街に店を構える飲食チェーン店の経営者の話を聞く機会があった。その話から、中国が抱え
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