それは“PC盗難事件”から始まった Sleipnir開発者が語るフェンリルの歴史 - はてなニュース
2009年12月16日、我々はてなブックマーク編集部は、フェンリル株式会社のオフィスにうかがった。目的は、フェンリル代表取締役社長の柏木泰幸氏にインタビューをさせていただくこと。氏に、国産Webブラウザ「Sleipnir」の開発を行っている同社の歴史や未来について大いに語っていただこうと考えたのである。 柏木氏と言えば、画像編集ソフト「PictBear」や国産Webブラウザ「Sleipnir」の作者として、フリーソフトの世界では非常に有名な開発者。特にSleipnirは、タブ機能がまだ珍しかった時期にいち早くそれを取り入れるなど、個人制作でありながら先端的かつ高機能な内容で多くのユーザーに愛されてきたブラウザである。そして、このフェンリルとは、古株のネットユーザーであれば記憶に残っているであろう、あの不幸な盗難事件をきっかけに、柏木氏によってSleipnirの制作を続行するべく作られた会社
科学的根拠のある、信頼性の高い情報を得る最も簡単な方法 - 食の安全情報blog
昨日、twitter上でこちらのページが話題になっていました。これは、独立行政法人 国立健康・栄養研究所が「健康食品の基礎知識」として公開している情報の１つです。 科学的根拠のある情報とは？Ｑ１ 「科学的根拠のある情報」とはどういうものですか？Ｑ２ 再現性とは何ですか？Ｑ３ テレビ、新聞、雑誌などで取り上げられていたのですが…？Ｑ４ 「専門家」「博士」「研究者」が言っていたのですが…？Ｑ５ 細胞や動物の実験で効果が証明されているようですが…？Ｑ６ 特許番号は科学的根拠ではないのですか？Ｑ７ 「体験談」は科学的根拠にはならないのですか？Ｑ８ 「学会発表」と「学術論文」の違いがよく分からないのですが。Ｑ９ 専門誌に掲載になった学術論文ならば信頼できますか？Ｑ１０ インターネットなどで情報を調べる場合、どんな点に注意すればよいですか？Ｑ１１ 情報がどれくらい信頼できるか、どうやって見分けられます
我妻「民法」無断引用、大原学園のテキスト : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
戦後民法の生みの親と言われる東大名誉教授の我妻栄(わがつまさかえ)氏らが執筆し、今も多くの法学生らが教本として使うロングセラー書籍「民法」の文章が、司法書士試験受験生向けの講座テキストに無断で使われていたことがわかった。 我妻氏の遺族らは、テキストを作った学校法人「大原学園」（東京）などに対し、約１９４０万円の損害賠償などを求めて東京地裁に提訴した。 「民法」は全３巻。我妻氏が執筆した１９３３年刊行の本をもとに、有泉亨・東大名誉教授との共著として５４年に出版された。 数多い我妻氏の著作の中でも、膨大な民法典を小型の３冊で簡潔に解説しており、出版から数年後には法学生の間に広く定着。「小回りがきき、パワフル」という評判から、当時国民に人気のあった小型自動車にたとえられ、「ダットサン民法」の愛称で親しまれた。現在の出版元である勁草書房（東京）によると、これまでに１００万部以上が売れたという。 今
痛いニュース(ﾉ∀`):「戦争だ！」 オーストラリアではシーシェパード擁護の報道…反捕鯨世論高まる
「戦争だ！」 オーストラリアではシーシェパード擁護の報道…反捕鯨世論高まる 1 名前：出世ウホφ ★：2010/01/07(木) 15:50:10 ID:???0 反捕鯨世論強まる恐れ＝シー・シェパード船衝突で−豪 米反捕鯨団体「シー・シェパード」（SS）の妨害船「アディ・ギル号」が南極海で日本の調査船と衝突し大破した出来事により、オーストラリアで反捕鯨世論が一段と強まる恐れが指摘されている。豪州ではSS寄りの報道が目立つ中、豪政府は7日、衝突状況などについて調査する方針を明らかにした。 全国紙のオーストラリアンは、豪海軍の保護を求めているというSSの主張を中心に報道。 シドニー・モーニング・ヘラルド紙は、東京発の記事で日本側の説明も掲載し中立的な 扱いだが、大衆紙のデーリー・テレグラフは「戦争だ」とあおった。豪野党などからは、 状況監視のため政府の船を派遣すべきだとの声も上が
ソフトバンクグループ全社員２万人がツイッター開始へ - MSN産経ニュース
ソフトバンク（東京都港区）のグループ全社員約２万人がミニブログ「ツイッター」を始めることが７日、わかった。昨年末、自身もツイッターを利用している孫正義社長が全社員に命じた。 同社は今年、創業３０年にあたることから、今後３０年のビジョンを社員で議論するため、ツイッターを利用するという。議論の結果は、６月の株主総会で発表される予定。社員はすでに順次、ツイッターをスタートさせている。 ツイッターを利用して活動を広報する企業は国内でも増えているが、全社員が利用するケースは珍しい。
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ダウンロード違法化、どこまで合法？ 福井弁護士に聞く 
