メルセデス「2030年完全EV化」撤回、新規エンジン開発中
ドイツMercedes-Benz（メルセデス・ベンツ）グループは、2030年までに「市場が許す限り」（同社）新車販売の全てを電気自動車（EV）にする計画を撤回した。2030年代もプラグインハイブリッド車（PHEV）などエンジンを搭載した電動車を販売する。各地域の排ガス規制に対応するため、新しいエンジンも開発しているという。2023年から続くEVの減速で、EVシフトに注力してきた欧米の自動車メーカーは戦略の見直しを余儀なくされている。 メルセデスが2024年2月22日（欧州時間）に開催した2023年12月期通期の決算会見で明らかにした。2030年代に入っても、EVだけでなくエンジン搭載車も展開し「さまざまな顧客ニーズに対応できる体制を整えていく」（同社）という。同社は「（EVへの）変革のペースを決めるのは、顧客と市場の状況」と強調した。新車販売の100％をEVにする新たな期限は公表していない
もう外部侵入を防ぐのは無理、著名ファイアウオール開発者がSOC自動化を進める理由
ファイアウオールの開発者として著名なNir Zuk（二ア・ズーク）氏は、今は攻撃者の侵入を前提としたセキュリティー対策の強化に注力しているという。こうした変化の背景、現在のSOC（セキュリティー・オペレーション・センター）の課題、AI（人工知能）を活用した今後のセキュリティー対策などについて同氏に聞いた。 ズーク氏は1990年代にセッション情報を管理するステートフルインスペクション方式のファイアウオールを発案したことで知られる。同氏はその後、次世代ファイアウオール（NGFW）を標榜するセキュリティー・ベンダー、米Palo Alto Networks（パロアルトネットワークス）を創業して長年CTO（最高技術責任者）を務めてきた。つまり企業ネットワークの境界において、サイバー攻撃を水際で防ぐ製品についてはプロ中のプロなのだが、近年は既に攻撃者が社内に侵入していることを前提とした防御策を重視して
マイナンバー関連のトラブルは大した数ではない、なぜここまで大炎上するのか
どうしたらこんなばかばかしい騒ぎになるんだろうね。何の話かというと、マイナンバー関連の一連のトラブルで、デジタル庁をはじめ政府が火だるまになっている件だ。現行の健康保険証の廃止とマイナンバーカードへの一体化を延期する、しないでドタバタ劇まで演じる始末。おいおい、一体どうなっているんだ。そもそもトラブルの件数が8500件程度なら大騒ぎになるような「大事件」ではないぞ。 まあ、そうは言っても、そりゃ国民からすると不安が高まるのは当然だ。何せマイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスでの誤交付、別人の住民票などが交付されたという問題を皮切りに、マイナンバーを利用した各種事業で個人情報のひも付け誤りなどのトラブルが次から次への明るみに出たわけだしね。ただし、それがマイナンバー制度への不信感へと直結してしまったり、保険証の廃止時期を延期しようとしたりするのは明らかに行きすぎだ。 冒頭に書い
なぜ富士通Japanだけが責められる？ コンビニ誤交付トラブルで気になる責任の所在
富士通Japan製コンビニ交付システムを巡る誤発行トラブルが後を絶たない。2023年3月に横浜市で他人の住民票が誤発行されるトラブルが発生したのを皮切りに、東京都足立区や川崎市、徳島市、新潟市、さいたま市、熊本市などでも同様のトラブルが続々と明らかになっていく――。 事態を重く見たデジタル庁は同年5月8日、コンビニ交付システムを一時停止した上で不具合を検査する「総点検」を富士通Japanに要請。同社は要請に応える形で、6月17日までに全国の自治体123団体の点検を完了させた。ただ点検完了後まもない同月28日には新たに福岡県宗像市で住民票の誤交付トラブルが発生しており、事態が収束したとは言い難い。 自治体側の責任は？ 不具合が相次いでいることからも、富士通Japan製システムに設計上の問題があるのは明らかである。一部の専門家からはその設計について「稚拙」という指摘も出ている。 ただ、富士通J
マイナカード「ほぼ全国民」普及も使う機会なし、デジタル本人確認の民間利用を阻む壁
2023年3月末、マイナンバーカードの申請件数は約9614万枚と人口の約76.3％に達した。政府は3月末までに「ほぼ全ての国民」への普及を目指すとしてきたが、松本剛明総務相は2023年4月4日の記者会見で「ほぼ全ての国民に行き渡らせる水準までは到達したと考えている」と表明した。 「持っていても使わない」と言われることが多かったマイナンバーカード。「ほぼ全ての国民」に行き渡ることで、「便利なカード」に進化することがますます求められるようになった。そのための鍵がマイナンバーカードの機能である「公的個人認証サービス（JPKI）」を使ったデジタル本人確認の民間サービスでの利用である。ただ、現状では多くの人が日常で使う機会はほとんどない。民間利用を後押しするためのルールが未整備なことが壁となっている。 民間サービスでのデジタル本人確認の普及に期待 「マイナンバーカードを使った本人確認を行政だけでなく
海上数mを走る空飛ぶ船、空飛ぶクルマより安く遠くへ
「今は世界的に空飛ぶクルマ（eVTOL〔電動垂直離着陸〕機）に注目が集まっているが、“こっち”の方がモビリティーとして効率が高く、手軽により遠くへ行ける。投資家が出てくればやりたいんだけどなあ……」 元ヤマハ発動機の無人ヘリコプター開発のエンジニアで、現エーエムクリエーション（東京・葛飾）社長の松田篤志氏は、無念そうにこう話す。同氏が言う“こっち”とは、空飛ぶクルマの船版とでもいうべき「表面効果翼船」である。出発・到着時は船として航行し、巡航時は「飛行機」に変身する乗り物だ。 ただ、飛行機といってもeVTOL機のように高度150m以上を飛ぶわけではない。波の高さにもよるが、海面のわずか1～5mの高さを、eVTOL機と同等の100～350km/hという速度で航行する。 この「空飛ぶ船」は海面すれすれを飛ぶため、飛行効率が高い。「表面効果」（下が地面の場合は「地面効果」ともいう）という現象を使
「33自治体のデータがIaaSから消失」、日本電子計算がシステム障害の詳細明かす
日本電子計算は2019年12月16日、自治体向けIaaS「Jip-Base」を利用中の自治体でシステム障害が発生している問題について記者会見を開き、山田英司社長が「大変申し訳なく思っている」と謝罪した。同社によると、15％のデータはIaaS内のバックアップも見つからず、単独での復旧が不可能。残りの70％は復旧、15％は復旧作業中であることが明らかとなった。 これまで「50自治体」としていたのは、正確には47自治体と、6の広域事務組合や図書館であることも説明された。バックアップが見つからない15％には、このうち33自治体のデータが含まれるという。システム構成も一部が明らかにされ、仮想環境で1318の仮想OSが稼働していたことが判明した。 日本電子計算は復旧作業に当たって、IaaS内からOSやアプリケーション、業務データを含む仮想環境のイメージデータを復旧したり、イメージデータを同社のバックア
［独自記事］7pay不正利用問題、「7iD」に潜んでいた脆弱性の一端が判明
セブン＆アイ・ホールディングスが決済サービス「7pay（セブンペイ）」の不正利用を受けて外部のIDからアプリへのログインを一時停止した措置について、原因となった脆弱性の一端が明らかになった。日経 xTECHの取材で2019年7月12日までに分かった。外部IDとの認証連携機能の実装に不備があり、パスワードなしで他人のアカウントにログインできる脆弱性があったという。 同社は2019年7月11日午後5時、FacebookやTwitter、LINEなど5つの外部サービスのIDを使ったログインを一時停止した。「各アプリ共通で利用しているオープンIDとの接続部分にセキュリティー上のリスクがある恐れがあるため」（広報）としている。 この脆弱性は、不正利用が判明した後に外部からの指摘で明らかになったもので、セブン＆アイのグループ共通ID「7iD」の認証システムに存在した。外部ID連携機能を使っている人のI
研究者の頭脳と時間を、違うことに使いすぎている
新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどった京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏（イノベーション理論、物性物理学）が、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。 前々回、前回に続き、東京大学宇宙線研究所長の梶田隆章氏との対談の模様を伝える。最終回となる今回は、科学に対する国や市民の視線をテーマに据え、科学立国と言われた日本再興に向けた方策を探った。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 定期的なカンフル剤注射 山口 物理学は誰も知らないことを見つけていく学問で、要するに未踏領域に挑戦する学問です。梶田さんがいらっしゃるこの宇宙線研究所、カミオカンデ、スーパーカミオカンデは、いわば「ニュートリノ物理学」という新しい物理学を切り開いてきました。その成果によって、小柴さんと梶田さんがノーベル賞を取られ
博士しか相手にされない欧米、博士を必要としていない日本
イノベーション理論と物性物理学を専門とする京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏が、新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどったことをきっかけに、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。前回に続き、米パデュー大学H.C.ブラウン特別教授の根岸英一氏と、山口氏による対談の模様を伝える。 話題は、日本とアメリカにおける研究者のあり方の違いへと進んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 台頭しつつある中国の頭脳 山口 日本では、化学産業は何とか持ちこたえているものの、エレクトロニクスや物理系の産業は総じて落ち込んでいます。シャープは自力再生が難しくなって、ついに台湾の鴻海精密工業に買収されました。東芝も今年に入って子会社の原子力企業（ウェスチングハウス・エレクトリック）が倒産し、何と最も大切な半導
AIベンチャーの雄が総務省の開発指針に反対する理由
人工知能（AI）の開発者が研究開発に当たって留意すべき原則「AI開発ガイドライン（仮称）」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、AIスタートアップのPreferred Networks（PFN）が離脱していたことが明らかになった。 Preferred Networksは深層学習（ディープラーニング）開発のスタートアップ企業で、深層学習フレームワーク「Chainer」の開発元としても知られる。 総務省 情報通信政策研究所は、同ガイドライン素案策定のための産官学会議「AIネットワーク社会推進会議」を主催している。2016年12月には、素案策定に向けた論点整理を公開した。 この素案は、日本政府がOECD（経済協力開発機構）などに提案することを目的に策定するもので、「日本の法制度に直接反映させることを想定したものではない」（同研究所）という。 だがこの方針に対し、2017年1月まで同
一番変わったのは自分、35万人とその家族を背負っている
トヨタ自動車社長の豊田章男氏と「日経プラス10」メインキャスターの小谷真生子氏の対談が実施された。「第103回品質管理シンポジウム」（日本科学技術連盟主催、2016年12月1～3日）の特別企画で「自動車の明るいミライへの挑戦」と題したこの対談は、BSジャパンで「トヨタの人づくり 豊田章男の闘い」として放映された番組の一部を会場で上映し、それについて小谷氏が豊田社長に話を聞く形で進められた。 最初に流されたのは、豊田氏が涙を流した映像だ。プリウスのリコール問題に関連し、2010年2月に実施された米国議会の公聴会の様子を映し、その際に全米から集まったトヨタの販売店スタッフの激励に対してを受けて社長が男泣きする映像を会場に見せ、対談が始まった。 小谷氏 あの涙は何故？ 豊田氏 あれは悔しい、悲しいという涙ではなくて、単純にうれしくて流れた涙だったんです。私は日本の大学を出てからアメリカの大学も出
メカレスで50ドルを目指す、 クルマから家電・ARへ
周囲に光線を発して反射光から空間を3次元的に認識するセンサー「LiDAR」の需要が急激に拡大する見込みだ。新技術の導入で価格が2～3年のうちに2～3桁下がる。現在は、自動運転の試験車両や建機など高価な移動機に限られる応用が、ロボット家電やAR（拡張現実感）などへ広がる。空間認識の“標準センサー”としてカメラと共に普及しそうである。 周囲の距離画像を捉えて3次元空間を認識できるセンサー「LiDAR（Light Detection and Ranging）」。試験走行中の自動運転車がカメラと共に必ず搭載しているのが、このセンサーである。今後の需要拡大を見込み、機器・部品メーカーが相次いで市場に参入している。 2016年末には、米Analog Devices社、ドイツInfineon Technologies社、伊仏合弁STMicroelectronics社などの大手半導体企業が、独自技術を持つ
「全てのプロジェクトが予定通り総合テスト入り」、みずほ銀行の次期勘定系開発が大詰め
みずほ銀行が4年の歳月を費やしてきた次期勘定系システムの開発プロジェクトが、大詰めを迎えている。「開発完了」を掲げる2016年12月まで残り半年となった6月14日、結合テストの終了と総合テストへの移行を役員会が承認した。3000億円強を投じる過去最大級のプロジェクトは、失敗が許されないという至上命題を抱えながら最終局面に突入する（写真）。 次期勘定系システムについては、開発の遅れを指摘する声もある。元みずほ関係者は、「テスト段階で相当な手戻りが生じ、今年に入ってスケジュールの見直しが必要かを検討したこともあったようだ。感覚的には3カ月は遅れている」とする。 こうした声に対して、みずほフィナンシャルグループ（FG）の加藤朝史執行役員システム推進部部長は、「一部のサブプロジェクトで苦しい局面があったのは確か。そのため、（開発が遅れているという）話が出るのかもしれないが、今はオンスケジュールで進
有機ELへ加速か、液晶へ揺り戻しか
2016年5月22日～5月27日に米国サンフランシスコで開催されたディスプレー分野で最大の学会「SID 2016」（通称：Display Week 2016）。その中心は、5月24～27日のシンポジウムだが、他にもサンデーショートコース（同22日）やマンデーセミナー（同23日）、展示会（同24～26日）、ビジネスカンファレンス（同23日）、インベスターズカンファレンス（同24日）、マーケットフォーカスカンファレンス（同24～25日）など、様々な会議やイベントが開催された。 1週間にわたってこれらのイベントに参加し、改めて考えさせられたことが2つある。1つは、「今、ディスプレーの技術と産業は分岐点に立っている」ということである。もう1つは、「ディスプレーはまだ進化の途上にある」ということである。今回の会議では、開催前から有機ELが大きな話題であり、会議中もあちこちでホットな議論が交わされてい
開発稟議書は、上司の説得材料にあらず
めっちゃ腹立つけど、めっちゃかっこいい 瀬川 前回、杉本さんのお父さんは技術者だったと話していましたよね*1。杉本さん自身は、学生のときから技術関連の仕事をやろうと思っていたんですか。 杉本 いいえ。父親を見て「絶対に技術者にはならんとこう」と思っていました。父は、自分の好きな仕事、自分の好きな技術しかやらないタイプだったんですよ。だから、お金にならなくて、うちは貧乏でしたから。 瀬川 お父さんは、サラリーマンではなかったんですね。 杉本 そうです。個人事業主でやっていました。うちの父は、自分が技術者であったことが誇りだと言い続けるんです、息子に。 長岐 へぇ～。素敵じゃないですか。 杉本 そうです。かっこいいんですよ。めっちゃ腹立つけど、めっちゃかっこいい。トークがめちゃくちゃおもろいんですよ。こてこての技術者なのにマクロ経済とか、すごく知っていて。 リーマンショックの前に「数年後に不景
止まらないOCRの進化、江戸時代のくずし字攻略が目の前に
約2カ月前、あるニュースに目が釘付けになった。凸版印刷が、江戸時代以前のくずし字を自動解読し、テキストデータ化する「くずし字OCR」なる技術を開発した、というのだ。多くの人にとっては日常的なニュースの一つかもしれない。しかし、大学時代に日本史を専攻・研究していた筆者にとっては驚くべき事態だ。 くずし字は、そう簡単に読めるものではない。少なくとも筆者はマスターできなかった。いくらテクノロジーの進化が日進月歩とはいえ、OCRで自動解読できるとは、にわかに信じがたいことだ。真相を探るべく、凸版印刷に向かった。出迎えてくれたのは、同社情報コミュニケーション事業本部の大澤留次郎氏と山本純子氏だ（写真）。
注目の人工知能技術、特許出願は米国が突出
昨今、新聞やインターネットの情報サイトなどで「人工知能」という言葉を目にする機会が増えてきました。人工知能技術とは、機械が人間同様に思考するための技術です。ただし、人間の脳と同じ機能を再現しようとする技術から、人間の知的な活動の一部を再現することで知能があるように見える技術まで、幅広い技術を含んでいます。例えば、人間と同じように会話する技術や、画像に写るものが何であるかを学習して知識とする技術は、人工知能技術といえます。また、既存の知見をルール化し、そのルールに基づき出力を返す技術も人工知能技術といえます。こうした技術は、インターネットの普及により大量のデータを活用できるようになったことや、計算機性能の向上に伴い、その可能性が広がったため、世界的に期待が高まっています。 特許庁は「平成26年度特許出願技術動向調査」において、人工知能技術に関する特許出願動向や研究開発動向を調査し、その実態を
「遠隔制御の導入、予測精度の向上で、出力制御率は下がっていく」、九州電力・能見執行役員
九州電力が昨年9月末に発表したことを機に広がった、接続申し込みへの回答保留は、各社の「接続可能量」が決まったことで、解除された。「無制限・無補償」の出力抑制を受け入れれば、電力会社は系統への接続を拒否できなくなった。そこで、次に焦点となるのは、実際にどのくらい出力を抑制されるか、それを示す「出力制御率」の予測だ。九州電力の能見和司執行役員・経営企画本部副本部長に、九電の接続可能量に決まった「917万kW」（太陽光817万kW、風力100万kW）について、その背景と、今後の出力制御率の行方について聞いた。 ――これまで、九州電力は、再生可能エネルギーの接続に関し、「700万kW」は技術的に実現したいと表明していました（関連記事1、同インタビュー2）。経済産業省の系統ワーキンググループ（系統WG）を通じ、九電の太陽光の接続可能量は、「817万kW」に決まりました。 能見 もともと「700万kW
簡素な墓石が示す、誇りに満ちた孤高の精神
歴史学からの転向 科学に革新的なパラダイム破壊を起こしながら、科学史に太文字で名を残す者もいれば、時とともに忘れ去られてしまう者もいる。2012年夏、ぼくが墓参りをした2人の物理学者は、共に物質の概念に革命的な変化をもたらした量子力学の先端を切り拓きながら、その知名度や科学史における存在感には大きな隔たりがある。 ルイ・ドゥ・ブロイ（Louis de Broglie、1892～1987年）とエルヴィン・シュレーディンガー（Erwin Schrödinger、1887～1961年）。極めて個性的という点では相通じる2人の物理学者は、その生き方において鮮やかな対照を成す。無名と有名、孤高と社交、静止と移動、抑制と奔放――そして、その対照は墓のたたずまいにもくっきりと表れた。 まず今回はドゥ・ブロイを見る。出自が特異だ。フランスで最も格調の高い公爵家に生まれたドゥ・ブロイは、世間から隔絶した貴族
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