一般社団法人 国立大学協会 ＜新着情報＞お知らせ国立大学における学術情報の状況及び課題に関するアンケート結果について（5/8）近年、学術雑誌の価格が高騰し、とりわけ海外の出版社の電子ジャーナルについて、必要十分な契約が難しくなっています。国立大学協会では、各大学図書館の現状や電子ジャーナル契約状況などを把握、整理するためアンケート調査を行いましたので、結果を公表いたします。 関連ファイル 国立大学における学術情報の状況及び課題に関するアンケートについて（PDF:240.6 KB）
CA1820 – 研究文献レビュー：日本人研究者の情報利用行動 / 倉田敬子
日本人研究者の情報利用行動 慶應義塾大学：倉田敬子（くらた けいこ） 1. はじめに 本稿では、カレントアウェアネス編集事務局から依頼のあった「日本人研究者の情報行動に関して日本語で最近（過去5年程度に）書かれた研究論文」に関してレビューを行う。情報行動にどこまで含めるかについては、多様な立場が存在するが、よく使われている意味で、日本人研究者がどのように情報を探索し、さまざまな情報源を入手・利用しているかに焦点を当てることとした。この条件に当てはまる雑誌論文は、4論文しか見あたらない状況であった。（これら4論文に関しては、3で詳細を紹介する。） 欧米においては、研究者の情報行動に関する研究は一つの研究領域を形成するほど、数多くなされている。もともとは図書館や情報サービスの利用者がどのような関心、ニーズを持ち、実際に情報を探索し、入手しているのかを明らかにする、いわゆる「利用者」という視点
論文単位の利用統計実務指針 PIRUS Code of Practice Release 1公開
2013年10月、論文単位の利用統計の記録と提供に関する実務指針”Release 1 of the PIRUS Code of Practice”が公開されました。これは英国情報システム合同委員会（JISC）の助成を受けて行われたプロジェクト“Publisher and Institutional Repository Usage Statistics (PIRUS)”の成果に基づくものです。 PIRUSプロジェクトでは電子ジャーナルや機関リポジトリの個々の論文についての利用統計を、電子リソースの利用統計の実務指針であるCOUNTERに準拠して取得するためにはどのような課題解決が必要かを調査していました。その成果に基づくPIRUS Code of PracticeはCOUNTERに準拠した上で、論文単位での利用統計実現のために論文のDOIやORCID識別子などをあわせて用いることとしていま
『情報知識学会誌』と『情報知識学会研究報告会議講演論文集』の全バックナンバーがインターネット上で閲覧可能に
2013年7月26日、情報知識学会は、『情報知識学会誌』と『情報知識学会研究報告会議講演論文集』の過去分すべてをインターネット上で閲覧できるようにしたと発表しています。 情報知識学会誌と情報知識学会研究報告会議講演論文集の過去分すべてがWebで閲覧できるように （2013/7/26付けの記事） http://www.jsik.jp/?news_20130726
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