被災者に必要な情報が届くよう「速報系ニュース」のソーシャル拡散を控えよう（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース九州・熊本での地震に関して、家族・友人などが被災地域にいない場合、「速報系ニュース」のソーシャルメディアでの拡散を控えることが被災地の役に立ちます。 速報系情報は拡散しない被災地にとって重要なのは、命を守る情報、避難に役立つ情報で、かつ最新である必要があります。被害状況や安否、原因の予測といった「速報系ニュース」をシェアやRTなどで拡散するのは控えることで、必要な情報にたどり着きやすくなります。 特に、一般ユーザーの被災地発の被害画像や救助情報などは注意が必要です。本物の場合もありますが、このような時期にはニセ・ウソの情報も発信されます。被災地の状況は刻々と変わるので、「速報系ニュース」を拡散すると、ある時点での情報をソーシャル上に広げてしまい、結果的に被災地に不確実な情報を拡大することになってしまいます。 一次情報元を紹介する情報はまとまれば必ずNHKや地元紙に出て来ます。外出先にいて、
