開催予定のイベント／日本高等教育開発協会（JAED）
2024.03.16 | 2023年度年次大会一般公開研究会及び研究報告 2022.11.11 | 第1回学習支援コーディネーター養成研修会 2022.09.12 | 第15回JAED研究会@オンライン 2022.06.11 | カリキュラムコーディネーター養成研修会-中級- 2021.11.19 | 第2回カリキュラムコーディネーター養成研修会-評価- 2021.09.14 | 第14回JAED研究会@オンライン 2021.06.26 | 第13回JAED研究会@オンライン 2021.06.18 | 第1回カリキュラムコーディネーター養成研修会-評価- 2021.03.14 | JAED10周年特別企画 FD担当者フォーラム 2020.11.21 | 第4回カリキュラムコーディネータ養成研修会-初級- 202
裕福な家庭の子の方が仕事もできる...這い上がって入社した日系大手、ハングリー精神で出世できると思ったが知った厳しさの話
momo @momomi95396160 前職も現職も日系大手なので周りは小学校から私立で大学は早慶以上とか地方の地主や開業医の家柄でコネ入社とかばっかりだった。 私はど田舎の超複雑底辺家庭出身で、そこから這い上がってきたんだからハングリー精神で出世できる！って新卒時は思ってた節があった。 でも蓋を開けてみれば、 2020-08-17 16:28:55 momo @momomi95396160 家族仲が良くて裕福な家庭で育った子って自己肯定感が強くて、少し失敗してもどんどん新しいチャレンジするし物怖じせず発言する。家族に倣うのか、色んなコミュニティに属するからかコミュニケーション能力高くて人脈も豊富。 はっきり言って良いところ坊ちゃん嬢ちゃんと思ってた子たちが 2020-08-17 16:28:56 momo @momomi95396160 人生経験豊かで仕事もすごいできるってことが多々あ
仕事量が増えた？ 課長の悩み、上位3つ
上からアレコレ言われ、下からも文句を言われ――。いわゆる“中間管理職”の人たちは苦労が多いと言われているが、「課長」の肩書を持つ人たちはどんな悩みを抱えているのだろうか。 現在、課長という立場で感じている悩みを聞いたところ「仕事量が多すぎる」（45.4％）と答えた人が最も多く、次いで「人手が足りない」（43.8％）、「プレイヤー業務が多い」（38.6％）であることが、産業能率大学の調査で分かった。一方、「ハラスメントが心配でうまく指示や指導ができない」（8.1％）、「他部署との調整がうまくいかない」（11.0％）、「職場の人間関係がギスギスしている」（13.2％）を挙げる人は少なかった。 3年前と比べ、職場の状況にどのような変化があるかを聞いたところ「業務量が増えている」（57.6％）がトップ。次いで「コンプライアンスが厳しくなっている」（54.8％）、「職場の人数が減っている」「社員の平
「吉田寮自治会」名義の入寮募集について
吉田寮は本学が管理する学生寄宿舎であり、本学が平成29年12月19日に公表した「吉田寮生の安全確保についての基本方針」に従って、平成30年1月以降は新棟、現棟ともに新規入寮を認めていません。 現在、「吉田寮自治会」名義で2020年秋季入寮募集の実施が案内されていますが、このことは上記基本方針及び本学が平成31年2月12日に公表した「吉田寮の今後のあり方について」に反するものであり、誠に遺憾であります。 そのため、本学は、在学生及び入学予定者に対し上記入寮募集に応じることのないように注意喚起を行いました。 本学は、「吉田寮自治会」名義で上記入寮募集を行う者・団体に対し吉田寮への入寮募集を行わないようここに警告するとともに、「吉田寮自治会」名義の無責任な上記入寮募集に応じて吉田寮に入寮することは到底認められませんので、改めてここに周知し、注意喚起を行うものです。 令和2年8月18日 学生担当理
「JAPAN e-Portfolio」について：文部科学省
「JAPAN e-Portfolio」の運営許可については、一般社団法人教育情報管理機構に対して「許可（条件付き）」していたところですが、「大学入学者選抜における多面的な評価の在り方に関する協力者会議」における審査等も踏まえて、文部科学省において運営許可要件を満たさないと判断したことから、令和2年8月7日付で許可を取り消すこととなりました。 審査結果（令和2年8月7日付）（PDF：46KB） 同法人による「JAPAN e-Portfolio」の運用は停止されることから、同法人が利用規約に基づいて管理している利用者の登録情報については、「JAPAN e-Portfolio」を通じては令和３年度の大学入学者選抜に活用することができなくなります。 関係の皆様におかれましては、ご心配、ご面倒をおかけすることになりますが、以下をご参照いただき、必要な手続を行っていただきますようお願いいたします。 利
大学教授は無限定正社員なのか？専門職じゃないのか？ - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
先月、奈良学園大学の整理解雇事件の地裁判決があったようです。 https://biz-journal.jp/2020/08/post_173555.html（奈良学園大学、学部再編失敗し教員大量解雇…無効判決で1億円超支払い命令、復職を拒否） これは、整理解雇の原因に関しては完全に学園側に問題があるケースですが、とはいえ、大学教授という職種が専門職であるならば、「会社が悪くて社員に責任がないから」という普通の無限定正社員のロジックだけで議論していい代物ではないはずです。 ･･･さらに判決では、大学教員は高度の専門性を有する者であるから、教育基本法9条2項の規定に照らしても、基本的に大学教員としての地位の保障を受けることができると判断。一審の段階ではあるが、無期労働契約を締結した大学教員を一方的に解雇することはできないことを示したのだ。 その大学教授の『高度の専門性』なるものは、大学教授とい
名大・岐大が２１年春から電子決裁 コロナ契機に在宅勤務推進：中日新聞Web
名古屋大と岐阜大を運営する東海国立大学機構は二〇二一年春から、学内の事務手続きに電子決裁を導入する。新型コロナウイルスの感染拡大で、試行的に始めた事務職員の在宅勤務をさらに推し進めるのが狙い。国立大では先進的な取り組みで、東北大でも同様の動きがあるという。 名大と岐大は今春、法人を統合し、東海国立大学機構を発足させた。電子決裁は、事務部門の効率化や離れたキャンパス間での決裁をスムーズに進めるために導入を検討していた。 この動きを後押ししたのが、新型コロナ。感染を防ぐために交代で在宅勤務となった事務職員も多く、同機構が六、七月にアンケートしたところ、職員の約八割が在宅勤務を経験。課題として多くの人が挙げたのが「仕事に使う書類や決裁の電子化」だった。一八年度の決裁数は名大だけで約一万五千件。書類を探したり、印刷や押印、提出先に持参したりといった時間が削減できるという。
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