東洋大学と Google Cloud 未来志向の大学DX構築に向けた戦略的提携について｜ニュース・イベント｜東洋大学公式サイト
東洋大学（東京都文京区／学長 矢口悦子）とグーグル・クラウド・ジャパン合同会社は、未来志向の大学運営 DX の構築を目指し、デジタルトランスフォーメーション (DX) に関する戦略的提携を締結しました。 本戦略的提携により、両者は、以下の領域で協力し、大学 DX の実現を目指します。 1. 俊敏性の高い組織体制の確立 東洋大学は、社会環境の変化に迅速に対応できる組織体制を構築するため、大学全体でデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する新しいプロジェクトを開始しました。基本的なアーキテクチャは大学 DX に必要な機能全てをクラウドベースで実現するというもので、さまざまなクラウドサービスを検討した結果、安全でスケーラブルかつ多様なサービスを提供する Google Cloud を選定することといたしました。Google Cloud は、主要業務システムやその周辺システムのクラウド移行に
日本歯科大学における顔認証出欠席管理システム導入実現に向けた実証実験の開始【丸紅情報システムズ】
【学校法人日本歯科大学について】 学校法人日本歯科大学は、中原市五郎によって、明治40年（1907）6月、公立私立歯科医学校指定規則に基づく､わが国最初の歯科医学校として東京都千代田区に創立されました。創立以来建学の精神を「自主独立」、学校の目的を「学・技両全にして人格高尚なる歯科医師の養成」と定め、歯科医学の総合的大学として2つの歯学部を有する唯一の歯科大学です。東京と新潟の両キャンパスを合わせて、2つの大学院研究科、2つの歯学部、2つの附属病院、2つの短期大学、および博物館を擁し、学生総数約2,000名、専任教職員約1,000名、および卒業生総数約22,000名を数えます。 【NECソリューションイノベータ株式会社について】 NECソリューションイノベータ株式会社は、NECグループのPurpose（存在意義）である「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮
学校法人駒澤大学×学校法人関西学院 両校が実践した、リアルな人事労務DXを大公開 | SmartHR｜シェアNo.1のクラウド人事労務ソフト
開催概要 学校法人関西学院は2019年、学校法人駒澤大学は2021年に、SmartHRを導入いただき、人事労務業務の効率化を実践いただいております。 本セミナーは、両校の人事部職員をお招きし、それぞれが抱える課題と解決策、また苦労話などリアルな声をお届けする場となっております。 社会の急激な変化に伴い様々な対応のオンライン化が必要になりました。学校法人においても例外ではありません。 一方で、変革に対応できるような基盤づくりに必要性を感じていてもなかなか本腰を入れて取り組めていない学校法人も多いのではないでしょうか。 ぜひ両校の実践事例を通して、具体的なシステムの利用シーンをイメージいただき、導入検討を進める機会としてご活用いただけましたら幸いです。 このような方におすすめ
通学定期券購入などのDXに関する実証実験について | 関西学院大学
全国初！通学証明のデータ連携による定期券購入の混雑緩和に向けた取り組み 大学DX（デジタルトランスフォーメーション）推進に取り組む関西学院大学（兵庫県西宮市、学長 村田 治）は、西日本電信電話株式会社（大阪府大阪市、代表取締役社長 森林 正彰 以下、NTT西日本）、阪急電鉄株式会社（大阪府大阪市、代表取締役社長 嶋田 泰夫）とともに、約1400名の学生を対象に、通学定期券購入などのDXに関する実証実験を行います。 従来、通学定期券の購入には、大学などの教育機関が発行する通学証明書を駅窓口に提出して購入する必要があり、毎年繁忙期には、定期券購入のための待ち時間が長くなり社会課題となっています。 今回、全国初の試みとして、NTT西日本の証明書発行サービスから阪急電鉄のeていきシステムへ通学証明のデータ連携を行い、学生が自宅等に居ながらスマートフォンなどで通学証明の発行や通学定期券のオンライン予
中部大と青山学院大のDX事例、学生向け情報発信アプリをノーコード開発
資料の紹介 学校には、たくさんの連絡事項がある。在校生、保護者、卒業生へ多くの情報を伝えなければならない。しかし、紙やメールで発信しても「紛失した」と言われたり、読んでもらえなかったりする。 学校独自のスマートフォン向けアプリを用意すれば、プッシュ通知で情報に気づいてもらいやすくなる。すぐ情報を届けることも可能になる。アプリ開発は難しく感じるかもしれないが、ITの専門知識がなくても、ノーコードツールで簡単に開発することは可能だ。教職員の負担軽減やより良い学生生活の提供は教育機関の重要課題である。アプリ活用などによりDX（デジタルトランスフォーメーション）を進めることが、教育現場にも今後は求められる。 本資料では、スマホアプリを学生向けの情報発信に活用している中部大学と青山学院大学の事例を紹介する。中部大学は入学時に配布していた冊子の内容をアプリに取り込んだ。「アプリ＝必需品」になるようなコ
学費収納システム構築で業務を効率化、他大学との共用へ―桜美林大学
●従来の窓口振り込み、ネットバンキングで多発するトラブルを解消 ●顧客満足度向上を図りつつ、「注力すべき業務」にマンパワーを充てる ●システムを保護者とのコミュニケーションツールに発展させる構想も 大学にとって、学費収納は大きな負担を伴う業務となっている。振込用紙の紛失や転居による再送、振り込んだ学生を特定できないケースなど、さまざまなトラブルが発生し、対応が煩雑になりがちだ。桜美林大学はこうした問題を解消しようと、独自の学費ポータルサイトと学費決済アプリによってオンライン上で請求・支払いを完結させるシステムを構築した。業務のDX化によって生まれた余力を教育の充実に充てたい考えだ。他大学の業務改善にも貢献しつつ、運用コスト低減を図ることを目的に、システムの共同利用参画校を募っている。 ●「振り込み人不明」「振り込み額不足」「振込用紙が迷子」で業務が煩雑に 多くの大学では学費の収納において、
中央大学の授業におけるデジタル技術活用の方針 |
本学は、「實地應用ノ素ヲ養フ」という建学の精神に基づき、デジタル技術の高度化と急速な進展など、大学を取り巻く環境の変化にも適切に対応しつつ、学修者本位の教育の実現とその質を保証すべく、高度で先進的な教育を推進する。 もとより、大学における「学び」においては、単に知識・技能の修得に留まらず、教員と学生との間や学生間で相互に交わされる議論を通じて、知識や考え方の深化が行われることが極めて重要である。そのため、本学で実施する授業については、各教育研究組織の定める「３つの方針」に基づく教育の実質化を行うべく、面接授業を基本としつつ、時代に即したデジタル技術を積極的に活用し、計画性の高い授業設計のもとで、以下に例示する授業を多様に組み合わせて展開することにより、更なる教育の質的向上とその質の保証に努めることを基本方針とする。 一方で、本学におけるあらゆる教育・経験がデジタル技術を活用した学修環境によ
上智大学さまにおいてGMOあおぞらネット銀行の振込入金口座の利用開始 大学経理業務のDXに貢献
GMOあおぞらネット銀行株式会社（以下、当社）の振込入金口座（バーチャル口座）が、学校法人 上智学院（以下、上智大学）さまにて採用されましたのでお知らせいたします。 【振込入金口座 利用開始の背景】 上智大学さまでは、学生や学外の方向けに開講するプログラム受講料や各種手数料の徴収に、これまで私製振込用紙を用いて行っておりましたが、新型コロナウイルス感染症拡大を受け、自宅等の銀行窓口以外での振込による手続可能な時間帯の拡大、手続時間の短縮などによる振込人負担の軽減や同校の経理事務の合理化・効率化の流れから、ネットバンキングの更なる活用を検討されておりました。 一方、GMOあおぞらネット銀行では、経理業務DXにつながるソリューションを提供しており、今回上智大学さまが採用を決定された振込入金口座もその一つとなります。 ＜上智大学さまにおける振込入金口座活用方法＞ ●入金の手間と消込業務の省略化が
アドビ、早稲田大学にAdobe Acrobat Signを導入し、学内手続きの押印廃止と学内外における承認プロセスの見直し、電子化を促進
アドビ、早稲田大学にAdobe Acrobat Signを導入し、学内手続きの押印廃止と学内外における承認プロセスの見直し、電子化を促進 【2022年9月26日】 アドビ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：神谷 知信、以下 アドビ）はこの度、学校法人早稲田大学（所在：東京都新宿区、理事長：田中愛治、以下、早稲田大学）がアドビの電子サインサービス「Adobe Acrobat Sign（ https://www.adobe.com/jp/sign.html ）」を導入したことを発表します。 早稲田大学では、創立150周年を迎える2032年に向けた中長期計画”Waseda Vision 150”を実現するうえで、3か年ごとの計画として情報化重点施策を策定・実行し、先進的なICTの効果的・効率的な活用による教育研究および大学運営のデジタル・トランスフォーメーションを推進しています。 また
「自由を生き抜く実践知」の育みをサポートする法政大学DX推進計画
Hosei University is a private university of Japan with 15 undergraduate faculties, 15 graduate schools, and 2 professional schools within Tokyo. Hosei University Charter is the founding practical wisdom for freedom, by which graduates have had the ability to live anywhere in the world to contribute to the future of sustainable societies. We are promoting the administrative plan for both learning s
富士通Japanとの実証実験を開始 学修情報の証明と流通を目指す | 関西学院大学
トップメッセージ 学長メッセージ 副学長紹介 理念・目的 ミッションステートメント 創立者W.R.ランバス キリスト教主義教育 スクールモットー 礼拝 目指す大学像 理念・目的・教育目標 3つのポリシー 大学運営に関する方針 Kwanseiコンピテンシー 「風に思う」院長室からのメッセージ（動画） 基本情報 校名・校章・沿革 関西学院の歌 組織図 学則 規程 学年暦（授業スケジュール） 授業時間帯 シラバス 検定料・学費 関西学院事典 取り組み 将来構想・中期総合経営計画 SDGs推進 グローバル・アカデミックポート構想 データに基づくマネジメントの推進（IR室） 教育改革支援・FD 自己点検・評価、認証評価 環境への取り組み 人権教育への取り組み 「LGBTQ＋」「SOGI」尊重への取り組み 学業とスポーツ活動の両立 キャンパス・ハラスメント等防止・解決 学生のマナー向上の取り組み ソー
業務効率化の一環としてSmartDB®を導入〜年間5,000件にのぼる申請業務のデジタル化で業務時間を削減〜 | 関西学院大学
学校法人関西学院（本部：兵庫県西宮市、理事長：村上 一平、以下 関西学院）と「デジタルの民主化(※1)」のリーディングカンパニー 株式会社ドリーム・アーツ（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、このたび関西学院が、大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDB®︎（スマートデービー）」を採用したことを発表します。 関西学院では申請・決裁業務の効率化とデジタル化を目的に、2022年9月1日より職員約1,000名でSmartDB®︎の利用を開始します。 まずは個人研修費や学校設備の修繕、出張旅費精算など人事・総務に関する申請業務から利用をはじめ、今後さらに対象業務・利用者の範囲を拡大する予定です。利用者は最大で教員含めた4,500名を想定しています。 ※1 現場部門（非IT部門）が自らデジタルを活用し、全社のデジタル化を加速さ
「AIチャットボット」を導入 | 2022 | 西南学院大学 - 福岡から全国へ、世界へ、はばたく力を。 -
本学は、2022年6月より、学生の皆さまへのサービス向上や職員の業務効率化を目的に、「AIチャットボット(※)」（自動応答システム）を導入しました。 本学情報システム課では、学生・教職員からの各種問合せ対応における事務職員の業務負荷が課題になっていました。特に新年度の4月や期の変わり目である9月は、問合せが増加し特に負荷が大きくなっており、学生の皆さまへのサービス向上と職員の業務効率化を目指し、「AIチャットボット」を導入しました。チャットボットを利用することで、学生の皆さまは24時間いつでも気軽に質問し、迅速に回答を得ることができます。また職員は、問い合わせ対応業務を自動化することで創出できる時間を、より高度な利用者支援のための業務に充てることが可能となります。 同様の課題認識は各学務部門でも存在するため、各学務部門における活用も視野に入れて大学全体への普及を図り、窓口業務全体のDXと業
神田外語グループ、最長1ヵ月待ちの紙稟議をSmartDB(R)で即日決裁に～現場職員が開発した稟議書アプリが起こした変革～
神田外語グループ、最長1ヵ月待ちの紙稟議をSmartDB(R)で即日決裁に～現場職員が開発した稟議書アプリが起こした変革～ 「デジタルの民主化(※1)」」のリーディングカンパニー 株式会社ドリーム・アーツ（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、このたび学校法人佐野学園（本社：東京都千代田区、理事長：佐野 元泰、以下 神田外語グループ）における、大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDB(R)（スマートデービー）」の導入効果をまとめた活用事例記事を本日2022年5月26日に公開したことをお知らせします。 ※1 現場部門（非IT部門）が自らデジタルを活用し、全社のデジタル化を加速させること https://www.dreamarts.co.jp/democratization/ ■紙の稟議では「稟議書行脚」が必要だった 神
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東北医科薬科大学と意見交換会を行いました | 東北大学 DXナビゲーション
AWSでもAzureでもなく“国産クラウド” 学内システムに採用した私大、選定の狙いは？（ITmedia NEWS） - Yahoo!ニュース
近畿大学の事務組織にAIチャットボットを導入して業務を効率化 教職員からの問い合わせに24時間自動応答
学校法人追手門学院が“ペーパーレス”と“テレワーク”2つの課題解決へ向け「invox受取請求書」を導入：時事ドットコム
BYOD活用とワークフローシステム…大学DXウェビナー9/2 | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」
教育開発DXピッチ | 教育開発推進機構 教育・学修支援センター｜立命館大学