デジタルトランスフォーメーションを「専門家」に任せてはいけない 事業を理解し、人に焦点を当てる | テクノロジー｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を実行するうえで、デジタル分野に関する豊富な知識と経験を持つ人材をトップに据える企業は多いだろう。だが、それは成功への近道どころか、大きな失敗を招く可能性すらある。専門知識に乏しくても、学習意欲が高く、事業と人に精通する社内人材を抜擢すべきだと筆者らは主張する。 自社のデジタルトランスフォーメーションは、誰に任せればよいのだろうか。ここで、以下3人の候補がいると想像してみよう。 ・ウィリアム：社内の人間。優れた実績があるものの、デジタルにはあまり詳しくない。 ・サラ：若く、デジタルに精通した専門家。前職のアマゾンで、新たなカテゴリーの拡張を主導した。 ・ソフィア：元マッキンゼーのコンサルタントで切れ者。デジタル分野でクライアントに助言してきた経験あり。 あなたなら、誰を選ぶだろうか。筆者らがアンケートを取った企業幹部らのほとんどは、デジタルの専門家で
企業には、スター人材の採用も必要だが、「有害人材」を雇わない努力も不可欠である | 人材採用・育成｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
有能な人材を雇えば5000ドル程度の価値がもたらされるが、「有害な人材」を雇うと1万2000ドル以上のコストになる――ＨＢＳからこんな報告書が発表された。 スーパースター人材は、企業にとって執心の的である。引く手あまたの彼らは、最大の関心を寄せられ、最高のチャンスを与えられ、高額な報酬を手にし、挫折した時には自信を回復できるようケアされる。 このような特別待遇が適切なのかという疑問の声もあるものの、スター人材の影響力が並み外れて大きいことは明らかだ。ベイン・アンド・カンパニーの調査によれば、最も有能な人材の生産性は平均的な人材の4倍も高いという。他の研究でも、彼らは事業の利益の80％を生み出すこと、そして、自社に他の有能人材を引き寄せることが示されている。そうしたスター人材は、会社の全従業員の上位3％～20％を占める。 だが、ハーバード・ビジネススクールから最近発行された研究報告書によると
星野リゾートの事例で考える「モチベーション」と「やる気」の大きな違い 組織の活性化に必要な「見極める力」【第1回】 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。4人目にご登場頂くのは、組織行動学、人材マネジメント論がご専門の竹内規彦准教授だ。組織の中の人の問題を考える際にカギとなる「モチベーション」「目標設定」「理念浸透」の3つのキーワードを軸に、リーダーに求められる「見極める力」を計3回に渡って考える。 「モチベーション」は「やる気」と同義か 竹内規彦（たけうち・のりひこ） 早稲田大学ビジネススクール准教授 愛知県名古屋市生まれ。2003年名古屋大学大学院国際開発研究科博士課程修了。博士（学術）学位取得。東京理科大学経営学部准教授、青山学院大学大学院経営学研究科（戦略経営・知的財産権プログラム）准教授等を経て、2012年より現職。 組織行動学・人材マネジメント論を専門とし、国内外の主要学会にてベストペーパーアワード等を多数受賞。米国Association
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