伝統的に、車名の真ん中の文字に「0」を使用し、その前後の数字を変えて、モデル名を表現してきたプジョー。同社が、新たなネーミング手法を導入することが分かった。 これは24日、新型車の『301』の発表に合わせて、プジョーが明らかにしたもの。今後、プジョーの新型車は、新興国向け車両の末尾が「1」となり、その他のモデルは、基本的に末尾を「8」にすることが告げられたのだ。 これにより、すでに8を末尾とする、『308』、『208』、『3008』、『5008』などに続いて、例えば入門車の『107』の後継車が、『108』として登場することが確定。また301に続いて、中国やロシアなどの新興国向けに、1を末尾とする別の新型車が登場する可能性が高まった。 なお、『RCZ』のように数字を使わないモデルの名前に関しては、プジョーから車名変更のアナウンスはない。 《森脇稔》
日産自動車の関連会社である日産マリーンは、「水面清掃船」を新開発し、25日より発売した。 新開発の水面清掃船は、全長6.61m、幅2.4mと小型でありながら約1立方メートル(水面下)のゴミ収容能力を持ち、マリーナ、海水浴場、養殖漁場、ダム、湖、競艇場などの水面にあるゴミを簡単に清掃することができる。 また、船首側に大きなハッチを設けたことにより、ゴミの回収作業も容易に行うことが可能。さらに静かで排出ガスがクリーンな4ストローク船外機をセットしており、環境に優しい清掃船となっている。 なお、今回の1号艇は「パックリン」の愛称で横浜ベイサイドマリーナに納入される。価格は680万4000円。 《纐纈敏也@DAYS》
京王電鉄は現在工事を進めている調布駅、布田駅、国領駅の地下線への切り替えを8月19日に実施すると発表した。切り替えに伴い、18カ所の踏切が無くなり、渋滞の解消が見込まれる。同日は始発から10時ごろまで、京王線・八幡山~府中間、および相模原線・調布~京王稲田堤間の列車を運休する予定。 調布駅南口の仮橋上駅舎 運休の詳細は、始発~6時ごろまで=八幡山~つつじヶ丘間、始発~7時ごろまで=飛田給~府中間、始発~8時ごろまで=競馬場線全線、始発~10時ごろまで=つつじヶ丘~飛田給間、調布~京王稲田堤間。 調布駅北口の商店街で古くから文具店を営む中澤さんは「地下化に伴い、人の流れが大きく変わる。駅ビルの建設も計画され、商業施設も多く入居するのでは。地元の商店にとっては生き残り策を真剣に検討しなければいけない」と気を引き締める。 当日はバスの代行輸送が行われる予定。荒天の場合は9月2日に実施。
404 File not found. お探しのページは見つかりません。 国立極地研究所のホームページは、 2023年4月にリニューアルいたしました。 お手数ですがトップページよりご覧下さい。
地域の自然を紹介する「県狭山丘陵いきものふれあいの里センター」(所沢市、須賀聡センター長)は二十四日、同市荒幡のゴルフ場敷地内で、ホンドギツネとみられる動物を確認したことを明らかにした。市内の会社員羽田貴尚さん(40)が今月五日に撮影した。ホンドギツネは県のレッドデータブックで平野部での絶滅危惧種に指定されており、県内平野部での撮影は珍しいという。 (上田融) 羽田さんによると、同日早朝、近所の神社の高台に上ったところ、二百メートルほど離れた場所にキツネを見つけた。非常に警戒した様子で、間もなく姿を消した。
筑波実験植物園(つくば市天久保4)で、世界最大の花「ショクダイオオコンニャク」が開花間近となっている。 ショクダイオオコンニャクは世界最大の花として有名な植物で、最大で3メートルほどにもなる。開花するのは7年に1度の2日間のみと、非常にまれ。大きさと共に有名なのが花の臭い。非常に強烈な腐臭を放ち、世界で最も醜い花とも呼ばれている。 同園担当者の松本直子さんは「ギネスブックに記録されている大きさは3.1メートル。記録更新を注目しているが、まずは無事に開花してもらいたい。臭いが強烈だが、それも含めとても珍しい花。ぜひ見に来てもらいたい」と話す。 今年3月16日に植えた球根が育ち、現在194センチメートル。成長が控えめになってくると開花が近いと言われているが、まだ成長は続いている。成長度合いから見て開花はもうすぐで、毎日の状況をホームページで公開している。 「咲いたら2日間だけしか花を見ることが
海の波の力や潮の流れで発電する海洋発電の開発が、海外に比べて遅れていることから、政府は企業などが自由に実証実験を行える専用の海域を、早ければ平成26年度にも整備するなど支援策を強化する方針をまとめました。 海洋発電は、波の力や潮の満ち干で生じる流れで発電機を回して電気を作るもので、太陽光や風力に次ぐ自然エネルギーとして、ここ数年、欧米を中心に開発が進んでいます。 日本でも研究が行われていますが、欧米に比べて公的な支援が弱く、実用化に向けた開発が遅れていることから、企業や大学から国の支援強化を求める声が上がっていました。 このため政府は、企業や研究機関が自由に実験ができる専用の海域を整備することを決め、自治体などと調整を進め、早ければ平成26年度にも設置する方針です。 また海の環境に与える影響の評価方法や漁業組合との権利関係の処理といった制度面の整備も始めることにしています。 こうした支援策
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