ぞえ @zoezoezoe0826 巨乳なフォロワーに投資して稼ごうとして、巨乳が進出してなさそうな男の趣味で多そうな物を一通り調べてみたら全部巨乳進出してるし、再生回数めちゃくちゃ稼いでるしクソ笑ってる。 釣りもキャンプも筋トレもゴルフも全部ダメだった…👼 巨乳の資産価値が高すぎる… 僕も巨乳YouTuberになりたい… pic.twitter.com/zhL2Ltb0pD 2021-01-10 22:03:22
togetter.com 動画内にちょくちょく間違いがあると、最近ネットでよく叩かれるオリラジ中田敦彦だが、疑問なのはなぜ自ら書籍ベース(ときに複数本)で解説し、自らホワイトボードにまとめてるのに、単語や時系列を間違うのか? だ。池上彰の本としてもそこまで書籍が間違ってるとは思えない。 その回答となる動画を見つけた。 www.youtube.com 中田敦彦は、30分近い解説動画をほぼ毎日上げている。 元の書籍を読む必要があり、それをホワイトボードにまとめる必要があり、動画はスタッフが字幕付けてくれたらなんとかなるものの、2ndチャンネルや、他のYoutuberとのコラボ、芸能活動まで含めると尋常じゃない活動量だ。 DaiGoのYouTuber活動、論文紹介は、論文は要点がまとまってるので読みやすくピックアップしやすいからできること。でも中田の書籍紹介は一通り網羅して30分-90分にまとめ
代々木アニメーション学院は2020年4月度より、「YouTuber科」を含む13学科を新たに設立すると発表しました。 YouTuber(VTuber)になるためのスキルを学ぶことができる「YouTuber科」 2020年4月度より13学科を新設 「YouTuber科」は既存の「エンタメ学部」の1学科として新設される予定。YouTuberおよびVTuber業界の現状について学ぶとともに、番組やキャラクターの企画、撮影、編集、配信までの一連の流れを身につけることができるとしています。また選抜オーディションなども全力でサポートしていくとのこと。 学部では新たに「エンタメスタッフ学部」「ゲーム学部」の2学部を設立。エンタメスタッフ学部では「芸能マネジメント科」「PA・照明科」「イベント企画科」「劇場・ライブハウス運営科」「2.5次元舞台演出・制作科」の5学科、ゲーム学部は「ゲームプログラミング科」
ユーチューバーと言えば、今や小学生のなりたい職業トップ10に食い込む人気の職業ですが、一部のユーチューバーによる騒動も残念ながら増える傾向にあるようです。 直近で象徴的な騒動と言えるのは、先月末にユーチューバーのラファエル氏が投稿した動画で、利回り80%超えと紹介して物議をかもしていた水耕栽培投資動画でしょう。 この低金利時代に利回り80%というと、普通の人は耳を疑うわけですが、ラファエル氏は、動画やSNS中で全力でこの事業をオススメ。 物議を醸してバズフィードが問題提起をした関係もあり、最終的に水耕栽培事業社側の依頼で動画を削除するという形になったようです。 ただ、ここで気になるのは、水耕栽培事業社側は一応誤解を招いた点については謝罪をしているのに対して、当の動画をアップしたラファエル氏は一切の謝罪や反省の言葉を口にしていない点。 それどころか、12月6日の段階では「なんで謝罪せなアカン
この前リアルに訊かれたので Q Vtuberって何の略? A バーチャルユーチューバー Q 一番有名なVtuberは? A キズナアイ Q いつから流行ってるの? A 2017年12月前後から Q 誰が見てるの? A 20代男性がメイン、女性はまだ少ない キズナアイだけ海外人気が強い Q どのくらい流行ってるの? A Youtube登録者数が50万でかなり上位クラス (参考:国内Youtuber上位が500万、世界が2000万) 月間Youtuberランキングでたまに上位に入る 生放送同時接続が2万とかそのくらい Q 海外でも流行ってるの? A いいえ Q 技術的にどうやってるの? A 一言では無理。ググって Q Youtubeでやってるの? A Youtube以外でもいろんなプラットフォームでやってる。基本はYoutubeとTwitter Q VRなの? A VRなのと、VRじゃないのが
個人が発行したVA(仮想株式)を売買できるサービス「VALU(バリュー)」で、人気YouTuberヒカルが8月15日、高騰した自身のVAを売り抜け、価格が急落する騒動が起きた。上場からわずか6日後のことだ。ツイッターには、「詐欺行為だ」「だまされた」と批判が殺到し、現在も炎上している。チャンネル登録者数240万人(9月2日時点)を超える日本トップクラスのYouTuberはなぜ、疑いを招きかねない行動に出たのか。一連の騒動について、渦中のヒカルが初めてメディアの取材に応じた。近く今回の件について語った動画を投稿するという。 * * * ――VALU騒動からおよそ2週間がたちました。 視聴者さんはもちろん、今回の騒動に巻き込まれた人に対して伝えたいことがあります。僕自身に反省すべき点がたくさんありました。ご迷惑をおかけしたみなさんに謝罪したい。 ――反省点とは? 知識がない分野に安易に足を
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
インターネットの動画共有サイト「ユーチューブ」に投稿された動画を端緒に、和歌山県警交通指導課と橋本署は4日、同県紀の川市貴志川町北、会社員、岩橋広明容疑者(42)を道交法違反(速度超過など)容疑で逮捕した。インターネットの動画解析による速度超過容疑の逮捕は全国で初めてという。 逮捕容疑は、09年8月16日午前8時50分ごろ、制限速度50キロの同県かつらぎ町花園の国道371号(旧高野龍神スカイライン)で大型バイクを運転し時速188キロで走行したなどとされる。容疑を認めているという。 同署によると、同年9月、「高野龍神スカイラインを猛スピードで走るバイクの動画がインターネットで流れている」と通報があった。映像には速度計と前方の道路が映っており、走行距離と時間で速度を割り出した。投稿者はバイクの所有者の知人で、映像に映った走行時には所有者から岩橋容疑者がバイクを借りていた。カメラは所有者がバイク
2006年10月31日 19:30 【IT media】によると日本の【音楽著作権連盟JASRAC】がアメリカの動画投稿サイト【YouTube】に対し、「匿名性の排除」や「事前審査をした上での許諾掲載制への変更」を要請する方針であることが明らかになった。 これは先の10月初頭に日本のJASRACなどからの要請でYouTube上の動画ファイル3万件ほどが一斉に削除された、削除依頼側いわくの「YouTube対策強化週間」(【JASRAC側発表リリース】)に続くアクションとして検討しているもの。一連の動きを取材しているIT media側の独自取材による入手資料、JASRACの送信部ネットワーク課浅倉史征係長インタビューから判明した。 「対策強化週間」の流れやJASRAC側の体制については本記事を参照してほしい。簡単にまとめると、「わざわざチェックして削除依頼をしてもきりがないので」という理由から
2006年10月29日 19:30 先に【「YouTubeへのリンク集」は合法か否か、法律家の解釈などをチェック……上編】で【YouTube】などの動画投稿サイトにおける問題点を法律面などから指摘した記事へのチェックをしたが、それと関連付けられる調査結果がライブドアの【BizMarketing】で発表された。それによると動画投稿サイトにアップロードされている動画について、「閲覧するだけなら違法コピー映像に対する抵抗感ない」45.14%、「一方的な削除ではなく『共存』を求める」40.40%といった現状を追認するような結果が得られたという。 今調査はポータルサイトとしてのライブドアのユーザーに対して8月24日~9月13日の間に行われたもので、1269件の有効回答数があった。年齢層は30代が32.89%ともっとも多く、20代から40代で全体の約8割を占める。 CGM(Consumer Gener
YouTubeの人気動画のリンクを集め、ランキング化するサービスを、国内ネット企業などが続々と開設している。ブログの引用回数やユーザー投票などから人気の映像を見つけ出し、YouTubeのぼう大なコンテンツから面白い映像に簡単にたどり着ける仕組み。だがこういったサービスは果たして、合法なのだろうか。 YouTubeの人気動画には、テレビ番組の映像の一部分を切り出したものなど、権利者に無断でアップロードしたとみられるコンテンツが多い。こういった動画にリンクを張るサービスは法的に問題ないのか――ネット関連の著作権法に詳しい、小倉秀夫弁護士と、法政大学社会学部の白田秀彰助教授に聞いた。 違法コンテンツへのリンクは違法? 小倉弁護士によると、YouTubeのようなサービスとそのリンクに関する著作権問題は、(1)「送信可能化権」と(2)「自動公衆送信権」―― の2つに分けて考える必要がある。送信可能化
ライブドアは10月18日、YouTubeなど投稿動画サイトに関する意識について調査結果を発表した。テレビ番組の無許諾アップロードなど、著作者の権利を侵害したコンテンツについては「見るだけなら抵抗がない」とする回答が多く、権利者が削除を求める動きについては「削除だけでなく、共存共栄の方法を考えるべき」とする答えが多かった。 調査は、8月24日から9月13日にかけ、livedoorニュースを中心としたポータルサイト来訪者を対象に同社のネット調査サービス「BizMarketingサーベイ」で行い、1269件の有効回答を得た。男女比は74:26。 投稿動画サイトにアクセスしたきっかけは、最多が「個人が作成しているブログやSNSの記事」(51.48%)で、「ニュースサイトの記事」(46.26%)、「コミュニティー以外の掲示板などからの情報」(22.85%)と続いた。 視聴したことのある映像ジャンルは
米Googleは10月9日、米YouTubeを16億5000万ドルで買収すると発表した。買収は株式交換によって行われる。 買収完了後もYouTubeはこれまで通り独立した形で、YouTubeブランド名でサービスを提供し、カリフォルニア州サンブルーノの拠点、従業員も温存される。 Googleのエリック・シュミットCEOは「われわれはよく似た価値観を共有している。常にユーザーを最優先し、ユーザー体験を向上させるよう尽力しているからだ。ユーザー、コンテンツオーナー、広告主に魅力的なサービスを提供するのに、両者は自然なパートナーだ」とプレスリリース上でコメントした。 また10月9日に開かれた記者会見で、「YouTubeの買収でGoogle Videoは放棄するのか」という質問に対しては、「Google Videoは重要なサービス。放棄することは絶対にない」と否定。またYouTubeのチャド・ハーリ
また別のインターネット調査会社が、YouTube(本社:カリフォルニア州サンマテオ)のビジネスモデルの破綻を予測してきた。 Forrester ResearchのアナリストJosh Bernoff氏とTed Schadler氏は先週公開したブログに、1年近く前の正式開設時から著作権の問題に悩まされてきたことを考えると、「YouTubeが訴えられて敗訴する」のは確実だ、と記した。 同アナリストらによると、訴訟になれば連鎖反応が起こり、YouTubeは著作権で保護された素材すべての削除を余儀なくされ、専門家が制作した大半のコンテンツも削除することになる。そうなると、YouTubeには「全く面白くない」ビデオしか残らないと、Forresterの両アナリストは述べる。 YouTube関係者にインタビューを申し入れたが回答は得られなかった。 Forresterが今回の見解を示す3カ月前にも、調査会社
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