韓国人YouTuberが「韓国人にない日本人の能力」を6つ解説 「これ、本当にすごいこと」
チャンネル登録者数46万人を超える、「在日20年以上の韓国人」YouTuberのきばるんさんが2023年10月31日にチャンネルを更新し、韓国人から見た「日本人独特の能力」について語った。 「韓国って部活ないんだよね。小さい頃から個人プレー」 きばるんさんは韓国で「日本ではできて当たり前なのに何で韓国人これできひんの？」と感じることが多いそうで、日本での生活が長いきばるんさんは「小さい頃から日本人だったらできて当たり前のこと、周りの韓国人にめちゃくちゃ褒められたりするんだよね」という。 きばるんさんは、「韓国人には理解できない日本人だけが持ってる能力」の例として、「箸の使い方」「言語能力が高すぎる」「飽きない」「争わない」「観察能力が高い」「計算バリ早い」の6つを挙げた。 「（「争わない」について）韓国って自分の気持ちをストレートに伝える人が多いのね。だから本当によくケンカするの（中略）何
朝日新聞の要求「あり得ない」と苦言 インタビュー削除騒動、宮台真司氏が公開した「本来の発言」
社会学者の宮台真司・東京都立大教授（63）が朝日新聞のインタビュー記事で「重要なポイント」を削除されたと訴えていた問題で、宮台氏は2022年7月22日、削除された部分を取材に公開した。 宮台氏は、「見識が疑われる削除を要求するのはあり得ない」と朝日に反省を促している。これに対し、朝日新聞社の広報部は前回同様、「編集の経緯や判断への答えは差し控えます」などと取材に答えた。 「旧統一教会がカルト指定されなかったことが大きい」の部分も 問題にされたのは、7月19日付朝刊やウェブ版に掲載された「元首相銃撃 いま問われるもの」「『寄る辺なき個人』包み込む社会を」などの見出しの記事だ。宮台氏は、この記事について日本の政治の闇を語っていないとの指摘を受け、「自民党と統一教会についてのズブズブ」などについての記述が記事では削除されたと同日のツイッター投稿で訴えていた。 これに対し、朝日新聞社の広報部は20
「STEPN」バブルもうはじけた 70万円の靴が10分の1で大絶叫
前回J-CASTトレンドで「STEPN」の記事を公開したのが2022年4月。当時は暗号資産界隈での流行にとどまっていたが、5月に入ると「名前は聞いたことがある」「歩いて稼げるやつだよね」と認知が上がり、編集長にもつい最近、「盛り上がっていますよね」と声を掛けられた。 いや編集長。実はこの10日ほどでSTEPNは大暴落して、阿鼻叫喚の地獄絵図になっているんですよ。これぞ「靴磨きの少年」になってしまうのか（分からない人はぐぐってください）。 左が4月10日、右が6月2日のマーケットプレイスでの最も安いシューズ価格。5 月中旬に仮想通貨市場が急落し、SOLの価値も下がっているので、最安価格が15SOLを超えた4月下旬と比べると、靴の価格は日本円にして10分の1ほどになっている 2か月で原資回収のはずが 簡単に基本ルールを紹介すると、こんな感じ。 STEPNはブロックチェーン上に作られたゲームだ。
汚染されたネット広告、大企業も関与 「バレなければ問題ない」2兆円市場の影
「飲むだけで痩せる」「毛穴の汚れがごっそり」「シミの漂白剤と話題」――市場拡大が続くネット広告で、誇大・虚偽表示が後を絶たない。自浄作用が働かず、国が対応に乗り出すほど深刻な事態となっている。 関係者に取材を進めると、業界のゆがんだ構造が見えてきた。 1万件以上も苦情 電通の発表によれば、2020年のネット広告費は2兆2290億円で、テレビや新聞などマスコミ4媒体の2兆2536億円に匹敵するほど成長を続ける。 それに比例して、生活者を欺くような広告も増えている。公益社団法人「日本広告審査機構（JARO）」に2020年度に寄せられた広告の苦情件数は約1万2000件と過去最多だった。 対象は、健康食品や化粧品、医薬部外品といった美容・健康関連が目立つ。JAROは 「毛穴の汚れがごっそり取れる、ノーベル賞受賞成分のコスメなどとうたい、鼻の角栓の合成写真を広告に使っていた化粧品のジェル」 「飲むだ
神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」
神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」 「私たち医療従事者も、ストレスや恐怖に我慢して戦っています。お願いします。皆さんはぜひ、我慢と闘って、我慢してください」。公益社団法人神奈川県医師会が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する「お願い」のメッセージを発信している。それは、医療現場の実情と、テレビなど一部報道で繰り返される主張への疑問、そして今、人々はいかに行動すべきかを伝えるものだった。約3000字にわたる切実な訴えは、インターネット上で「県民だけでなく、全国民に読んでいただきたい」との声があがり、数多くの人の心に届いている。 クルーズ船の停泊地となり、新型コロナウイルスによる国内初の死亡者が確認され、医療従事者への差別もクローズアップされることになった神奈川県。だからこそ思った。「最前線の現場で本当に起き
続々消える「オウンドメディア」 人気記事もあるのに...閉鎖する理由は？
「みんなのごはん」「フミナーズ」「Rettyグルメニュース」――。企業のマーケティング手法として注目を集めた「オウンドメディア」が、今年に入り相次いで閉鎖している。 いずれも多くのファンを抱えるサイトだけに、突然の幕切れに驚きの声が少なくない。J-CASTニュースは、専門家に背景を聞いた。 連載がドラマ化されたメディアも オウンドメディアとは、メディア事業を主力としない企業が独自サイトを作り、記事などのコンテンツを発信する取り組みだ。自社の直接・間接的なPRに役立つなどとして、2014年ごろから続々と立ち上がった。 『オウンドメディアのやさしい教科書。ブランド力・業績を向上させるための戦略・制作・改善メソッド』（エムディエヌコーポレーション）の著書を持つ徳井ちひろ氏は、オウンドメディアが脚光を浴びた理由を「自社のサービスに関する情報を一方的に配信するのではなく、ユーザーにとって有益な情報を
東京都の始めた「SMS納税催告」が危ない 識者「やめたほうがいい」断言の理由
東京都が2019年6月26日、納税していない人物を対象にショートメッセージサービス（SMS）を使った納税催告を始めたことをめぐり、識者からは懸念の声が上がっている。 ITジャーナリストの三上洋さんは29日、ツイッターを更新し「これ絶対やっちゃいかんヤツ。詐欺に使われるし、本物のSMSなのか確認できない」などと指摘。J-CASTニュースでは三上さんに見解を聞き、課題を見つめた。 「SMSが詐欺に悪用されている現状」 東京都では納税期限が過ぎて督促状を送っても、支払いがなかった際、電話や訪問を通じた「催告」をしている。今回新たに、仕事などで電話に出られなかったり、不在にしたりする人物を対象に、SMSを活用した催告を実施すると25日に発表。連絡手段を広げた。 しかし、J-CASTニュースの取材に三上さんはSMSについて、次のように指摘する。 「電子メールの場合はスパム対策があり、もともと宣伝のメ
「いじめる側にまわらないといじめられる」 舛添「攻撃」に識者の違和感相次ぐ
政治資金の「公私混同疑惑」で辞職を決意した東京都の舛添要一知事。疑惑が報じられて以降、辞職を求める声はネット上で絶えず、都議会でも「辞職すべき」との声が多く上がっていた。 辞職はやむなし――。そう考える人が多いのかと思いきや、ここにきて識者を中心に「メディアリンチで吊るし上がりすぎ」「さすがに舛添さん叩きだけに終始しすぎ」と舛添知事に同情的な声が上がり始めた。そして、「矛先」は今回の疑惑を厳しく追及してきたマスコミ、都議会へと向けられつつある。 「セコいから辞めさせる」じゃ民主主義は成り立たない 舛添知事が辞任を表明した後、その判断に疑問の声を投げかける識者が現れ始めている。大阪大学の菊池誠教授（物理学）は2016年6月15日、「『都知事はセコいので辞めさせます』では民主主義は成り立たないと思う」と指摘。コラムニストの小田嶋隆さんは、マスコミ、議会、一般人が舛添知事追及に血道を上げた様子を
「ノーベル賞」中村修二氏の「怒り」の正体とは何か
先日、本年度のノーベル賞受賞者が発表され、めでたく日本からも3人のノーベル物理学賞受賞者が誕生した。同時に、そのうちの1人、元・日亜化学工業の中村修二氏が米国籍を取得している事実も話題となった。だから、正確にはノーベル賞受賞は2人の日本人と1人の元日本人（現アメリカ人）ということになる。 さて、中村氏と言えば、特許に対する対価として会社に起こした200億円訴訟を記憶している人も多いだろう。それをもって「日亜化学のせいで中村氏はアメリカに移住した」と言い切る人までいる。実際、受賞後のインタビューでも、氏は自らのモチベーションの源泉が『怒り』にあると認めるなど、今でも日本の中にある何かに対する怨念を言葉の端々ににじませている。 氏をアメリカへ追いやったものとは何なのか。いい機会なのでまとめておこう。 日亜がケチなのか、中村氏が「強欲」なのか 日本企業と従業員の関係はちょっと特殊で、日本企業に正
SuicaはなぜJR各社のエリアまたいで使えないのか 素朴な疑問に乗客不在の「言い訳」が…
便利な「Suica」「ICOCA」などの交通系ICカードだが、こんな不満を持つ利用者が少なくないようだ。 「ICカードって、なんで鉄道会社のエリアをまたいで使えないの？」 十数分の距離でもエリア違うとアウト JR各社のICカードは、基本的にSuicaならJR東日本、ICOCAならJR西日本の「ナワバリ」の中だけで利用することが想定されている。そのため、たとえば東京から大阪など、地方をまたいでの旅行の際に、「いつも使ってるICカードが使えない！」という問題に直面しやすい。 その「理不尽さ」の例としてよく挙げられるのが、JR東日本エリアの終点である熱海駅だ。この駅からSuicaを使って乗車し、十数分離れた三島駅で下りようとすると、たちまちエラーとなってしまう。三島駅がJR東海の管内に入っているためで、この区間は面倒でもいちいち切符を買って乗車するほかない。これでは、せっかくの便利さも半減だ。
iPad人気に陰り 「値段高い」「今の端末で十分」
発売以来ブームを巻き起こした、米アップルの多機能携帯端末「iPad」。ノートパソコン部門で売り上げ上位を独占していたが、ここにきて首位から陥落、勢いが落ちてきたようだ。 各種調査では、「価格が高い」「今持っている機器で十分」とiPad購入を敬遠する意見も出ている。パソコン（PC）の操作が複雑で使いこなせない人にこそiPad、との主張もあったが、主な利用者はPCを使いこなしている層だったことも分かってきた。 最も人気のモデルも4位に後退 家電・デジタル製品のランキングサイト「BCNランキング」で、2010年9月13日～19日のノートPCの順位に変動が見られた。前週まで首位だったiPad Wi-Fi16ギガモデルが4位に転落した。ほかのモデルも、Wi-Fi64ギガは11位、Wi-Fi+3G64ギガが17位と軒並みトップ10圏外だ。 8月の月間ランキングでは、iPadが1～3位を独占。5月の発売
10人中9人が「独立」に失敗するワケ
このコラムの第2回で紹介した「安定より自由が欲しいタイプ」や、第3回で取り上げた「組織に向かないタイプ」の人は、サラリーマンにあまり向いているとはいえない。だが、いざ独立を選択しようと思っても、「果たしてやっていけるかどうか……」と不安になって二の足を踏んでしまう人は多いだろう。事実、独立して成功する確率は、想像以上に厳しいものがある。 >>サラリーマンに向かないヤツ・記事一覧 独立した人の4割が1年未満で脱落してしまう フリーランスや個人事業で独立すること、それ自体は、いたって簡単だ。「よし、独立しよう！」を決意さえすれば、極端な話、明日からでも始められる。会社をつくるにしても、最低資本金制度が撤廃されたので、手持ち資金でOK。資本金1円からでも株式会社ができる。 大変なのは、独立後だ。自分の力で稼ぎ、収入を安定させ、それを継続していくことは容易なことじゃない。 独立して成功する確率を、
小栗旬「オレは許せない」 「KY」現象に批判噴出
「KY」という言葉がメディアでも頻繁に使われている昨今だが、一方で「KY」という言葉に批判的な意見も噴出している。人気俳優・小栗旬さん（25）が「KYって言葉、オレは許せない」と述べるなど、「KY」への風当たりは強い。 2ちゃんねるでも「見直した」といった書き込みが相次ぐ 「KY」とは、「現代用語の基礎知識2007」（自由国民社）によれば「空気を読め」の略。メディアなどではもっぱら「空気が読めない」の略として使われている。最近の例では、朝青龍が春日野部屋に「アポなし」で出げいこに言ったことが「KY」、年金記録不備問題の全面解決が困難な状況になっていることについて福田康夫首相が「公約違反という大げさなものでない」と発言したことが「KY」、といった具合にスポーツ紙などに評されている。 安倍前首相が、参院選での自民党「大敗」の後に辞任せずに、所信表明演説後の2007年9月12日に突然辞任表明した
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