オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」（週刊現代） @gendai_biz
たとえばバーテンダーの仕事。これがコンピューターに代わられる確率は77%—。そんな大胆予測を披露した論文が全世界で話題だ。論文の執筆者が本誌に語った、凄まじすぎる「雇用の未来」。 仕事はほぼ半減する 「コンピューターの技術革新がすさまじい勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事がロボットなどの機械に代わられようとしています。 たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。 これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析しました。 その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高
「底辺校」出身の田舎者が、東大に入って絶望した理由（阿部 幸大） @gendai_biz
名門校出身者たちを目の当たりにして 教育と格差の問題といえば、しばしば話題にのぼるのが東大生の親の年収である。2014年の調査によれば、東大生の育った家庭の半数強が、年収950万円以上の比較的裕福な家庭だという。 ここで問題視されているのは、階級の固定化である。つまり、裕福な家庭は多額の教育費を支払うことができるので、子供は高学歴化する傾向にある。学歴と収入は比例することが多い。結果的に、金持ちの家系はいつまでも金持ちだし、逆に貧乏人はいつまでも貧乏から抜け出せない――という問題だ。 だが、こうした問題提起に出くわすたび、いつも「ある視点」が欠けていると私は感じる。それは都市と地方の格差、地域格差である。 田舎者は、田舎に住んでいるというだけで、想像以上のハンディを背負わされている。 あらかじめ、どんな地域で育ったどんな人物がこの記事を書いているのか、簡単に紹介しておこう。 私は高校時代ま
日本人が「公文書改ざんの重大性」にピンと来ないのはなぜか？（瀬畑 源） @gendai_biz
ついに森友学園「文書改ざん」をめぐる集中審議が国会で始まる。 破棄、未作成、隠蔽…これまでも公文書に関係する不祥事が多発してきた安倍政権だが、その根底にはこの国の「公文書軽視」という病が横たわっている。 歴史学の視点から公文書研究に携わる、瀬畑源・長野県短期大学准教授の警告。 「言葉遊び」を続ける政権 やってはいけないことをやってしまった。 森友学園に関する文書の「書き換え」を財務省が認めたときの最初の感想である。 筆者は、歴史研究者の立場から、公文書管理制度について長年コメントをし続けてきた。2月に『公文書問題 日本の「闇」の核心』（集英社新書）として一冊の本にまとめたが、この中で主に批判しているのは、法の抜け道を探りながら、文書を捨てる、文書をあえて作成しない、文書を作成しているのに「公文書」として扱わない（個人が作った私的なメモ）、とした事例である。 当然これらも大きな問題ではあるの
人工知能とロボットの「カンブリア大爆発」はいつ起きるのか？（松尾 豊） @gendai_biz
機械学習、ニューラル・ネットワーク、ディープ・ラーニング……、今や人工知能に関するニュースを聞かない日はないほどになった。 はたして人工知能はどこまで進化するのか？“意味を理解する”人工知能は、実現できるのか？ 人工知能学者として最先端を行く東大の松尾豊先生に聞く、「人工知能ってなんですか？」。（聞き手・構成：神崎洋治〔ITライター〕） 人工知能を第3次ブームにした「画像認識」 ――人工知能が急激に脚光を浴びている今の状況を、どう感じられますか？ 松尾 人工知能のアルゴリズムの多くはすでに60年以上前の1950年代から発表されていました。 そのなかには、たとえばロドニー・ブルックスの「サブサンプション・アーキテクチュア」のような考え方があります。 これは、昆虫のように、外の世界への反射的な反応の連続で、知的な振る舞いが実現できる、といった概念です。現実的な世界との対応を解決していくことから
東京大学で起こった、非常勤職員の「雇い止め争議」その内幕（田中 圭太郎） @gendai_biz
日本の大学の雄である東京大学が、約8000人の非常勤教職員の雇用形態に多大な影響を与える新たな方針を、去る8月7日に開かれた組合との団体交渉で明確にした。このままでは、大半の非常勤教職員は2018年4月以降雇い止めされることになる可能性があるという。 大学側の一方的な決定を受け入れることはできない、と組合は反発。東京労働局への指導の申し入れを検討、さらには刑事告発に発展する可能性が出てきた。 日本で最も権威のある大学による意思表明は、他大学の方針にも影響を与えるとみられている。全国に10万人いるという非正規雇用の教職員が注目する、東京大学の「労働争議」の現状をリポートする。 「東大ルール」 ここに、「改正労働契約法と東京大学における有期雇用教職員の取り扱いについて」と題した文書がある。東京大学が「改正労働契約法」にどう対応するのかが書かれた、内部文書だ。この文書の中に、「無期転換ルールと東
「コイツには何言ってもいい系女子」が密かに我が身を切り刻んでる件（中野 円佳） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
長時間労働だけが問題だったのか 新入社員が入ってくる季節。この時期に、問題提起しておきたい。 昨年、電通の新入社員の女性の過労自殺のニュースを見て、「同じ大学出身」「よく知っている会社」「女性」と自分と共通項の多い女性の自死に、言葉にならない衝撃を受けた。 長時間労働についての取材や改善に向けた取り組みを進めていたなかで、まだこのような事件が起こっていたことに暗澹たる気持ちがした。 その後、東京労働局の過重労働撲滅特別対策班などが立ち入り検査などをしたことから、長時間労働是正の動きにつながり、遺族と電通は再発防止策で合意をした。ひとまず大きな動きは終わったように思える。 ただ、今回書きたいのは長時間労働の話ではない。 長時間労働はもちろんなくしてほしい。でも、それさえなくせばいいのかというと、そうではないような気がしたのだ。仕事のコントロールができるか、裁量権があるか、やりたい仕事か、など
京都大学総長・山極寿一さんが選ぶ「わが人生最高の10冊」（週刊現代） @gendai_biz
昔から冒険談が好きだった うちは母親が本好きで、子供の頃は本をどんどん買ってくれましたし、近所に貸本屋があって、そこに行っては、『ガリバー旅行記』や『ロビンソン・クルーソー』など主に探検物を借りていました。 当時から、冒険談とか動物物が好きでしたね。そして、本で学ぶだけでなく、そこで得た知識を実践していた(笑)。 実家の近くに一橋大学の広いグラウンドがあって、草むらで秘密基地を作ったり、木の枝に縄をかけてターザンごっこに興じました。多摩川まで自転車で行って釣りをしたり、蛇や泥鰌を捕まえたりね。 ここに挙げたのは「読んだ順ベスト10」ですが、それぞれの本からいろいろな影響を受けています。 1位の『大地』は、小学校の高学年から中学生の頃に読みました。当時の僕は、将来、自分がどう生きていくかなど、まだ真剣に考えたこともなかった。 そんなとき、近代化を迎えた中国を生きた主人公一族3世代の壮大なこの
欧米の一流大学のスタイルとも違う? 東大准教授・松尾豊さんに聞く「シンガポール国立大学（NUS）の研究環境」（岡村 聡） @gendai_biz
欧米の一流大学のスタイルとも違う? 東大准教授・松尾豊さんに聞く「シンガポール国立大学（NUS）の研究環境」 グローバルトップ大学を目標に改善を進めるNUS 今回は、シンガポールでも活動している日本人研究者のコメントを通じて、シンガポールの大学・大学院の教育・研究環境について紹介します。 話を聞いたのは、東京大学の松尾豊准教授です。大学時代の部活の先輩である松尾さんは、若手の人工知能研究者としてメディアを含めて大活躍しています。さらに2014年からシンガポール国立大学（以下、NUS）にも所属しているということで、今回インタビューを実施しました。 松尾さんは、昨年3月にNUSの客員准教授に就任し、それ以降は1年のうち半分弱をNUSで、残りを東大で過ごすという生活をしています。松尾さんは以前にスタンフォード大学にも2年間滞在し研究をしていましたが、新たな活動の場としてNUSを選んだ理由として、
「"ソーシャルグッド"って、いったい何なのか?」に対する、私の答え～ソーシャルメディアウィーク東京を終えて（松岡 由希子） @gendai_biz
「"ソーシャルグッド"って、いったい何なのか?」に対する、私の答え～ソーシャルメディアウィーク東京を終えて
米大統領選の投票結果を完璧に予測! 新たに生まれたヒーロー、ネイト･シルバーとビッグデータ分析（市川 裕康） @gendai_biz
ネイト･シルバー（Nate Silver）氏（34歳）はニューヨーク在住の統計専門家であり、ニューヨークタイムズの人気ブログ「FiveThrityEight ～NateSilver's Political Calculus（538 ～ネイト･シルバーの政治的微分積分）」を執筆するブロガーです。11月6日以降、アメリカの主要メディアで彼の名前を見ない日がないほどの人気が続いています。なぜでしょうか? 『大統領選でニューヨークタイムズのネイト･シルバーの数理モデル予測が全50州で的中―政治専門家はもはや不要?』 TechCrunch japan （11/8/2012） シルバー氏が運営するブログ「538（FiveThirtyEight）」とは、アメリカで大統領に当選するために必要とされる全米の選挙人の数を表しており、彼は独自の数理的分析手法を用いて、大統領選や上院選などで抜群の投票結果予測を行
大学の入学審査で、ソーシャル･メディア上の個人情報を参考にするのは妥当か?（小林 雅一） @gendai_biz
入学志願者のソーシャル･メディア上の情報を、合否審査の検討材料に加える米国の大学が目立ち始めている。 ●"They Loved Your G.P.A. Then They Saw Your Tweets." The New York Times, November 9, 2013 上の記事によれば、ある聞き取り調査で、米国の大学における入学審査官の約3割が、「志願者の人柄を知るために、フェイスブックなどソーシャル･メディアを参考にしたことがある」と回答したという。 ツイッター上の悪口で落とされた人もいる それは既に実際の合否判定にも影を落としている。たとえばツィッターに他人の悪口を書きこんだことが入学審査官に知られ、学業などの成績は十分合格点に達していたのに、大学への入学選考で落とされるケースもあるという。 米国の大学では、「SAT（Scholastic Assessment Test）」
600人の教育分野のプロが選ぶ、学びを加速するオンライン便利ツールトップ100（市川 裕康） @gendai_biz
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連続スクープインタビュー「天才たちの世界」彼らは何を考え、何をしているのか（週刊現代） @gendai_biz
連続スクープインタビュー「天才たちの世界」彼らは何を考え、何をしているのか 世界一のIQ228を持つ女性/開成史上最高の頭脳/ 「空間把握力」/「ゴースト暗算」開発者ほか 天才が幸せとは限らない。分からないほうがいいことだって、この世の中にはたくさんあるからだ。天才たちは世の中とどう折り合いをつけて生きているのか。天才たちにその人生を聞いてみた—。 IQ150以上の人の結社 「幼い頃から、走っている車のナンバープレートを見て、4つの数字から加減乗除で10をつくるという遊びをいつもやっています」(「ゴースト暗算」開発者・岩波邦明氏) 「頭脳のために、映画は観ないようにしています。映画は、受動的に観るだけで頭を使わず、脳にとってよくありません。もちろんドラッグや喫煙も勧められません」(IQ世界一、マリリン・ボス・サバントさん) 「昔、日付を見るだけで曜日を一瞬で言い当てられるという特技があって
「急成長を遂げているオンライン教育の革命的サービス、Coursera」（市川 裕康） @gendai_biz
本連載を始めた5月に「目覚ましい進化を続ける米国オンライン教育分野のイノベーション」と題した記事をレポートしました。今回は、その中でも近年際立った成長が目立つオンライン教育サービス「Coursera（コーセラ）」について、改めてレポートしたいと思います。理由は、このサービスの急速な成長です。 Courseraとは、2012年4月、スタンフォード大学でコンピュータ・サイエンスの教鞭をとる二人の教授により始められた教育系スタートアップベンチャー企業です。シリコンバレーの著名ベンチャーキャピタルであるKleiner Perkins Caufield & Byers（KPCB）とNew Enterprise Associates（NEA）から合計1600万ドルの資金調達に成功して、一躍話題になりました。 スタンフォード大学やプリンストン大学など、一流大学の授業がオンライン動画を通じて無料で受講でき
大阪産業大学の常務理事解任･懲戒解雇をめぐる労働裁判で和解成立 ～大手メディアが報じない教育現場の｢劣化｣を考える（井上 久男） @gendai_biz
約1万人の学生が在籍する関西の中堅私学、学校法人大阪産業大学(大阪府大東市、理事長･土橋芳邦氏)で、改革派の常務理事事務局長兼経営学部教授の重里俊行氏を「冤罪」で解任･懲戒免職(2010年9月10日付本コラム)に付したり、女子大生が入学前に実施を約束していた講義や指導をして欲しいと大学側を提訴(2011年9月8日付本コラム)したりするトラブルが起きていることを筆者は報じてきた。 重里氏は常務理事職の解任と教授職の懲戒免職が不当であるとして学校法人を相手取って大阪地裁に提訴。同時に同学校法人が懲戒免職理由をホームページ上で開示した際に、重里氏が学生の研修旅行の際に集めた金を私的に流用したことなどを掲げたことが事実と違うため名誉棄損にあたると訴え、2つの裁判が同時進行で進んでいた。 人権をも蹂躙する杜撰な運営 そのうち労働裁判について2012年3月21日、重里氏と学校法人の和解が成立した。本来
偏差値３０、４０台の学生を一流のＩＴエンジニアにする教育法ゆとり教育の被害者を稼げる人材に変えよ！（その１）（田村 耕太郎） @gendai_biz
偏差値３０、４０台の学生を一流のＩＴエンジニアにする教育法 ゆとり教育の被害者を稼げる人材に変えよ！（その１） 数学なしでも一流ＩＴエンジニアになれる この連載では今まで世界のエリート教育に重点を置いて紹介してきた。今回はボトムアップ教育について書いてみる。日本にはエリート教育が足りないことは口を酸っぱくして繰り返してきた。しかし、今や日本のボトムアップ教育も“ゆとり教育”のせいで崩壊の危機にある。ゆとり教育で“学力”と“知識”を失った日本の若者は被害者だ。日本の未来は若者が担っている。彼らの戦闘能力を底上げするしか希望はない。そこに果敢に挑戦し結果を出している事例を紹介する。 入学当時は偏差値３０台、４０台だった学生（中には不登校児も少なくない）を、東大や東工大の学生を押しのけて、日本総研、ヤフー、日立ソフトエンジニアリング、リコーテクノシステム、アクセンチュア・テクノロジー・ソリューシ
「認識不足」が露呈した議事録未作成「共有の知的資源」を定めた管理法施行1年［公文書］（万年野党事務局） @gendai_biz
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高校生に大学を疑似経験させる"厳しさ"と"やさしさ"履修単位も獲得できるハーバード大学サマースクールとは?（田村 耕太郎） @gendai_biz
高校生に大学を疑似経験させる"厳しさ"と"やさしさ" 履修単位も獲得できるハーバード大学サマースクールとは? 前回まで2回にわたって連載した石角友愛さん(米ボーディングスクール→リベラルアーツカレッジ→日本で起業→ハーバードMBA→グーグル本社)へのインタビューを読んだ方々から、｢私も留学したい」｢子供たちをアメリカで勉強させたい」との問い合わせを数多くいただいた。 残念ながら、大学院以前のアメリカ留学に関する情報は今のところ日本では非常に少ない。アメリカ学部留学を目指す日本の高校生も徐々に増えてきているが、彼らが不安に思うのは受験や実際の学生生活に関する情報量の少なさ。今回はそれを補完する有力な情報を紹介したい。 それは、高校生向けのアメリカの大学のサマースクールだ。これに応募することにより、アメリカの学部入試を疑似体験することができる。加えて、運よくサマースクール入学が認められれば高校
世界から取り残される日本の大学を変えよう！東大グローバル化の邪魔をする東大法学部、期待は京大リーディング大学院（田村 耕太郎） @gendai_biz
世界から取り残される日本の大学を変えよう！東大グローバル化の邪魔をする東大法学部、期待は京大リーディング大学院 被害者は大学生 先週、文科省高等教育担当高官とグローバル教育についてじっくり懇談させてもらった。とても刺激となり色々と理解を深めることができた。今回は日本の大学のグローバル化の試みや課題について語ってみたい。 私は日本企業のグローバル化が急速に進む今年を起点に、日本の若者には世界で活躍できるチャンスが広がっていくと思う。教育の現場が日本の若者のグローバル化のためのインフラとなるべきだ。ところが、現実は日本の学生が被害者になりつつある。産業界と大学界の不信に板挟みになり、日本人学生が犠牲になりつつあるのだ。 産業界の日本の大学教育への不信はよくわかる。大学教育の出口であるのが就職。企業側は、「４年間もかけながら、われわれが欲しがるような人材を作ってくれていない」との思いがある。その
『教室2.0～教師と生徒のための安全な教育系SNS、「edmodo(エドモド)」が急成長中』（市川 裕康） @gendai_biz
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