高校教科書で教養を鍛え直すぞ！：日経ビジネスオンライン
9月になって、2014年も残り3分の1に突入した。今年もいろいろなことがあったなとしみじみ思う。 ロシア・ソチで冬季五輪が開催され、インドネシアではケルート山が噴火した。 ウクライナではヤヌコヴィッチが失脚し、マレーシア航空370便は消息を絶った。プーチンはクリミアの編入を宣言し、チリ沖では地震が発生し韓国ではセウォル号が沈没した。タイではインラック首相が失職し、トルコの炭鉱では爆発事故が起きた。パキスタンの空港ではテロが起き、ブラジルではサッカーワールドカップが開催された。スペインでは新国王が誕生し、「イスラム国」なるものが生まれ、イスラエルはガザに侵攻した。 そして、西アフリカではエボラ出血熱が流行している。 オジサンの会話は愛、ではなく曖昧に満ちている 遠い目をしてS巻が言った。 「エボラ出血熱、またの名をエボラウイルス病……。ウイルスといえば、ウイルスは生物ではないと教わったときに
“かまって新入社員”の育て方：日経ビジネスオンライン
西頭 恒明 日経ビジネス副編集長 1989年4月日経BP社入社。「日経イベント」を経て、96年8月「日経ビジネス」編集部に異動。2008年10月日経ビジネス副編集長。2009年1月日経情報ストラテジー編集長。2012年1月より現職。 この著者の記事を見る
ゼンショーHD小川賢太郎社長の独白：日経ビジネスオンライン
傘下の牛丼チェーン「すき家」でアルバイトの退職が相次ぎ、閉店や営業時間の短縮を余儀なくされたゼンショーホールディングス（HD）。第三者委員会の調査で過重労働の実態が明らかになる中、小川賢太郎社長が本誌の単独取材に応じた。小川社長は「無理やり労働者をこき使っているわけではなく、すき家は蟹工船ではない」と主張する。 （詳細は日経ビジネス9月1日号の時事深層 INSIDE STORYをご覧ください） 2014年に入り、外食やコンビニエンスストアなどでアルバイトの採用が難しくなった。中でもすき家は特に事態が深刻で、4月には一時最大400店が人手不足などを理由に閉店や一時休業に追い込まれた。背景には、店員が1人で店を運営する「ワンオペ」など、すき家の過酷な労働実態がSNS（交流サイト）などを通じて拡散したことがある。 日本はいまだに製造業主体の時代の考え方が根強い。例えば、正規社員が普通で非正規社員
「休日はまたショッピングセンターなの？」：日経ビジネスオンライン
少し前に、「それでも東京にこだわりますか」という記事がありました。全く同感でしたので、私なりの視点から書きすすめてみようと思います。その先は、「東京をやめましょう」です。 そう感じた根拠は、ほとんどの東京人は「根無し」であること。東京というバーチャルな都会を漂泊しているにすぎません。それは、単に東京が故郷ではないということ以上の意味を持っているのです。 「デラシネの思想」 だいたいの東京人は、故郷を断ち切って上京してきたわけではありません。地方には仕事がないという思い込みの理由。便利でオシャレな暮らしがしたいという軽い理由。東京という大きな渦に巻き込まれたいという漠然とした理由。様々ですが、いずれも「根無し」を目的とした上京ではありません。年配の方ならちょっと懐かしい響きでしょうが、デラシネの思想。40数年前なら、若者が故郷を捨てる歴とした理由でした。 若き日の五木寛之はデラシネの作家と呼
第2回「丁寧なおもてなしが最高のサービスではない」：日経ビジネスオンライン
福光 恵 ライター 美術業界を経て、1990年代からフリーライター。日本経済新聞土曜朝刊プラスワン「コトバ百貨店」、日経BPネット「トレンド・リテラシー講座」などの連載がある。 この著者の記事を見る
急増する教育費貧乏～現代ニッポン 新たな貧困の形～：日経ビジネスオンライン
小屋 洋一（こや・よういち） （株）マネーライフプランニング代表取締役 CFP（R）、1級ファイナンシ ャル・プランニング技能士、首都圏ファイナンシャル・プランニング技能士会理事。 慶應義塾大学経済 学部でファイナンスを学び卒業後、リース会社に就職。2004年から不動産ベンチャー企業にて営業、企画を担当しながら不動産投資実務についても研究。2008年個人のファイナンシャルリテラシーの向上をミッションとした株式会社マネーライフプランニングを設立。現在個人を中心にコンサルティング業務を行う。投資勉強会や株式投資クラブの運営など、活動の範囲は幅広い。 主な著書に『35歳貯金ゼロなら親のスネをかじりなさい』（すばる舎リンケージ）、『くらしの相続Q＆A～もめない相続のために』（新日本法規 共著）、『いわゆる「当たり前の幸せ」を愚直に追い求めてしまうと、30歳サラリーマンは、年収1000万円でも破産し
「ものづくり2.0」について熱く語れ：日経ビジネスオンライン
瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
「すき家」を誰も嗤えない：日経ビジネスオンライン
7月29日は土用の丑の日だった。土用丑にはウナギを食べると決めて約20年。それをずっと守ってきたが、今年に限って取材が立て込んでランチの時間が取れなかった。ついに連続記録も途絶えるかと残念に思いながら、東京・秋葉原で取材を終えてトボトボと帰る道すがら、ふいに「美味しいウナギはいかがですか～」というアニメ調の女性の声が耳に飛び込んできた。 振り向くと、メイド服を着た若い女性と目が合った。そして、彼女の頭上にあったのは「すき家」の看板。吸い込まれるように入った店舗で食べた799円（税込み）の「うな丼並盛」は、ことのほか美味しく感じられた。 過酷で違法性の強い労働実態が明らかに その2日後の7月31日のことだ。すき家を傘下に持つゼンショーホールディングスは第三者委員会が調査報告書を提出したことを受けて、都内ホテルで会見を開いた。過重労働の実態が明らかになった同社は、外部の専門家に改善提言を求めて
それでも東京にこだわりますか：日経ビジネスオンライン
我こそは新島守よ 隠岐の海の荒き波風 心して吹け 承久の乱に敗れ、流刑となった後鳥羽上皇。死ぬまでの19年間を過ごしたのが隠岐の島だった。それから800年近く経った現在。隠岐の島の1つ、島根県海士（あま）町には全国から優秀な若者が続々と集まってくる。後鳥羽上皇が詠んだような、波風が吹きすさぶ人気のない「遠流の島」のイメージは、もうここにはない。 地方から都市部への移住者が再び地元に戻るUターン。都市部から出身地と異なる田舎に移り住むIターン。U・Iターンにはこれまで、少なからずネガティブな意味合いが込められていた。東京でのサラリーマン生活に挫折し、やむなく故郷に戻る者、定年を機にのんびりと余生を過ごそうと田舎に移住する者。移住者の年齢層が高かったことも、U・Iターンに「守り」のイメージを与える要因の1つになった。 だが今は違う。東京圏の一流企業の第一線でばりばり働いていた20～40代のサラ
どうして営業活動は「2分間」だけでいいのか？：日経ビジネスオンライン
私は現場に入り込み、営業の目標を絶対達成させるコンサルタントです。私どもがコンサルティングをする場合、営業たちに「超・行動」を必ず実践してもらいます。 「超・行動」とは、大量かつ連続的な行動を通じ、「最低でも目標を達成させる」営業スタイルです。例えば、毎月50件程度の訪問をしていた営業に毎月200件の訪問をこなしてもらったりします。 「訪問回数を数倍に」と聞くと、反発したり、「無理です」と言ったりする営業がたくさんいます。「売り込みの回数を数倍に」と勘違いする人が多いからです。 私は「超・行動」を、お客様との関係において花を咲かせるための「水まき」活動と呼んでいます。その狙いとやり方を次の会話文で解説しましょう。 ●マネジャー：「それにしても君は社内によくいるなあ。営業の仕事はお客様に会うことだぞ」 ○部下：「それはそうですが、色々とやることがあります。訪問の準備とか」 ●マネジャー：「サ
人類の7割が都市部に住む未来：日経ビジネスオンライン
約30年かけて街作りを地道に進めたことが功を奏した格好だ。人口減少社会に突入した日本も、各地域が長期的な視点に基づいて都市開発の戦略を練る必要性がある。特集の終章では、右肩上がりの成長という幻想を約10年前から打ち捨て、日本でも長期ビジョンに沿って街作りを進めている富山市に触れた。 世界5都市がコンパクトシティの先行事例 米国のポートランドと北陸の富山。何らつながりもなさそうな両都市だが、実は共通点が存在する。郊外の開発を極力控える一方で、街の中心部にヒト、モノ、カネの機能を集約する「コンパクトシティ」の先行事例として世界で注目されているのだ。OECD（経済協力開発機構）は両都市に加え、パリ、メルボルン、バンクーバーの5都市について、2年前に分厚い研究書を公表した。 そもそも、コンパクトシティとは何か。 OECDは「定義が曖昧で論争の的になることも多いが、近年、都市戦略にとり入れられること
「スカイマーク、買いますか？」：日経ビジネスオンライン
国内3位の航空会社、スカイマークの経営に暗雲が立ち込めている。きっかけは、航空機メーカーのエアバスがスカイマークと結んだ超大型機A380の購入契約を解除したことにあった。売買契約を見直す交渉の中で、スカイマークはエアバス側から大手航空会社の傘下に入ることを契約変更の条件の1つとされたと明かしている。エアバスはその内容を「明らかに事実と異なる」と否定している。 ここで気になるのが、そもそも国内外の大手航空会社にスカイマークを買収する意向はあるのかということだ。日経ビジネスでは、スカイマークの2014年3月期決算が5年ぶりに最終赤字に転落したことが発覚した後の6月、航空各社のトップにスカイマーク買収の意向を聞いている。各社のトップはどう答えたのか。 「（エアバス側は）契約条件を変える中で、我々が支払い不能に陥った場合、大手航空会社の傘下に入って支払いを継続するという口約束が欲しいと言いました。
スカイマーク「国内線だけでは行き詰まる」：日経ビジネスオンライン
国内3位の航空会社、スカイマークの経営に暗雲が立ち込めている。 7月29日、航空機メーカー大手のエアバスが、スカイマークの発注した6機の超大型機A380の購入契約を解除した事実が明るみになった。エアバス側は今後、約700億円にのぼる損害賠償をスカイマークに求める方針だ。 日本の航空会社として初めて超大型機A380を導入し、国際長距離路線に参入しようとしていたスカイマーク。だがA380の購入の夢は絶たれようとしている。同社の経営戦略も大きな変更を余儀なくされる。 なぜスカイマークは「身の丈以上」とも言われたA380を購入しようと考えたのか。今回の問題が発覚する1ヵ月ほど前、日経ビジネスは西久保慎一社長に単独インタビューを実施している。スカイマークがA380の購入に踏み切った理由を明かす。 「私からお願いがあります。今まではお騒がせすることの多いスカイマークでした。それでも日本の航空業界に一定
第2回 子どもの6人に1人が貧困に苦しむ日本の現実：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 阿部さんは、著書に2008年発行の『子どもの貧困』（岩波新書）があり、今年その続編となる『子どもの貧困2』（同）を上梓した。この問題に長く取り組んできている。 自分ではどうにもできないのが、子どもの貧困の深刻な点。さらに問題なのは、貧困による負の連鎖がさまざまなかたちで、その子にふりかかっていくことだ。 子どもの貧困は負の連鎖に 子どもの貧困で、まず目に止まるのが「食事が満足に与えられていない」ことである。「小中学校の養護教員や児童養護施設などから、その実態を示す声がよく上がってきます」と阿部さんはいう。 たとえば「連日、朝食を食べずに登校する児童」「給食が1日で唯一の食事だったという子」「夏休みが明けて学校に来ると、痩せている子」がいるといった事例だ。 阿部さんは現在、新潟県立大学の村山伸子教授が行っている「世帯の経済状態と食生活の関連」についての共同研究に参加している
どうしてプレゼン中に謝ってはいけないのか？：日経ビジネスオンライン
どのような職種の方であっても、人前で話をする機会はあります。営業担当者であれば、それが仕事です。商談で必ずお客様と対話します。商談の大詰めにおいては、複数人を前にプレゼンテーションをすることもあります。 私は現場に入り込んで、目標を絶対達成させるコンサルタントです。そのため営業担当者が現場で商談したり、重要なプレゼンテーションをするシーンに数えきれないほど立ち会ってきました。 そうした時、私は営業担当者の態度を注視します。その人が醸し出す「空気」がお客様にとって大きく影響するからです。 もちろんプレゼンテーションの内容、話の内容も大事なのですが、お客様は案外、営業担当者の話を正しく認知していないものです。話の内容という「言語データ」よりも、営業担当者の顔付き、態度、言い方、といった「非言語データ」のほうをお客様は敏感に認知するのです。 人は「言語データ」よりも「非言語データ」のほうに影響を
崖っぷちの“代打屋”に注目：日経ビジネスオンライン
スタメンに名を連ねることはできないが、ゲーム終盤のヤマ場での「ひと振り」に生きる男たちがいる。代打要員である。ポジション争いでは後れを取ったが、限られた登場機会に全力を注ぐ一打はスタンドを沸かせ、ペナントレースを盛り上げる。 このところ、代打要員の活躍が目覚ましい。阪神・関本賢太郎が7月13日の巨人戦で、7回に代打逆転満塁ホーマーを放った。外国人選手や帰国元大リーガー西岡剛の加入、若手の上本博紀の成長などがあり、内野のポジション争いからはみ出た関本にとって、久しぶりに溜飲を下げる一撃だった。この喜びがあるからこそ、ベンチでじっと出番を待つのにも耐えられる。 9打席連続出塁の切り札、小笠原 巨人の戦力から外された小笠原道大は、中日で代打の切り札として再起した。6月28日の阪神戦から7月13日の広島戦まで、代打で9打席連続出塁を果たした。内訳は二塁打2本を含む6安打、3四球。9打席目の出塁はな
「気配りの呪縛」がニッポンを滅ぼす：日経ビジネスオンライン
アベノミクスで久しぶりに日本人のマインドは高揚している。かくいう筆者も、頑張れ！頑張ろう！！という気持ちで、ちょうど1年前の52歳の時に、外資系企業社長の立場を捨てて、グローバル時代に力を発揮する「人財」を育成する会社を立ち上げた。 このコラムでは、日系大手保険会社から外資系金融機関に転じ、「グローバルで戦うとは、こういうことだった！」という筆者が体を張って得てきたノウハウの一部を、失敗も交えて惜しみなく紹介していきたい。 何を隠そう筆者は、変革への熱い思いを強くする一方、「このままいくと日本経済はだめになるんじゃないか？かなりやばい！」ときわめて悲観的に感じている。その理由は、日本人の仕事のスタイルが実は過去20年以上、全然変わっていないのではないか？との疑念があるからである。 日本はこの20年でグローバルな競争力を失ってきたとよく言われる。日本人がさぼっていてそうなったのならまだ救いが
横行する名簿売買、背景に規制の不備：日経ビジネスオンライン
最大2070万件――。ベネッセホールディングス（HD）の情報漏洩は、流出した情報の多さから、業界関係者や消費者に大きな衝撃をもたらした。事件の発覚から約1週間がたち、その概要が徐々に明らかになりつつある。 顧客情報が抜き出されたのは、ベネッセHDからデータベースの保守管理を委託されたグループ会社「シンフォーム」が、業務を再委託した先の企業。そこに派遣されていたSE（システムエンジニア）が情報を取り出し、名簿会社に持ち込んだとされている。 この構図を俯瞰していくと、情報漏洩が相次ぐ理由が見えてくる。 オンライン情報とオフライン情報の“質”の違い 最近の個人情報の流出事件では、ホームページのIDやパスワードなど、インターネットで収集・管理されていた情報の流出が増えている。ところが、実はこうしたオンライン上で登録された情報には、偽名や不正確な情報が多く含まれており、個人情報の「質」は必ずしも高く
都議会で低レベルなヤジが飛び交う本質的な理由：日経ビジネスオンライン
東京都議会で起こった“セクハラヤジ”騒動。発生から半月以上が経過しても「誰が何を言ったのか」という問題は収束せず、議会運営局は全会派に再調査を求めている。 ここではヤジの中身や発言者が誰かは横に置いておく。そもそも、なぜ都議会の場であのような品位に欠けるヤジが飛び交っているのか。ヤジの中身や発言者を特定するだけで問題を片付けてしまっていいものなのか。法政大学法学部教授で、自治体議会改革フォーラムの呼びかけ人代表でもある廣瀬克哉氏に聞いた。（聞き手は熊野 信一郎） 廣瀬さんはこれまで、自治体議会のあり方を研究テーマの1つとされ、その改革に向けた活動にも関わってこられました。そのお立場から、6月に起こった東京都議会でのヤジ騒動をどのように見ておられますか。 廣瀬：まず、問題を2つに分けて考えるべきだと考えています。1つが、なぜ議会において、人権侵害に当たるような、いじめ的なヤジが飛んでしまうの
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デジカメ不況を生き抜くカシオの選択：日経ビジネスオンライン