らいおんの隠れ家 : ポール・グレアム「アイデンティティは控え目に」 - livedoor Blog（ブログ）
ポール・グレアム「アイデンティティは控え目に」を翻訳しました。原題はKeep Your Identity Smallです。親切な皆様、コメントや人力検索でのアドバイスをよろしくお願いいたします。翻訳にあたってコメント欄でttamo様、practicalscheme様、punkaholic様、TeX様からのご協力を得ています。ありがとうございます!! アイデンティティは控え目に 2009年2月 どうして政治や宗教が、お決まりの役にも立たない議論を引き起こすかについて、私は今日ついに理解した。 一般にネットのフォーラムでは、宗教について何を話しても宗論になってしまう。なぜだろう？ どうして宗教でそうなり、Javascriptとかパン焼きとかその他のことを論じるフォーラムでは、そうならないのだろう？ 宗教が違うのは、人は宗教に関してなら、まったく専門的知識を持っていなくても意見を持って良いと考え
"クソコード"は人格攻撃ではないのか｜qsona
これは仮説というか自分がこうだという話なのだが、自分のアイデンティティを侵食されると怒りが湧く。たとえば、自分が非常に大事にしている価値観に対して、同僚から「君のその価値観は間違っている」と言われたり、あるいは、作品とか、経歴とか、家族とか、そういう自分自身と非常に密になっていて同一視されるようなものをけなされたら、腹が立つということだ。 プログラマーにとって、ソースコードというのは一つの作品だ。仮に経験が浅い開発者であっても、あるいは経験が浅いからこそ、1行1行に時間をかけて考えながら作りあげる。それに対してこれはクソコードだと言われたらどうだろうか。考えてみる。 よく、クソコードというのはコードがクソだと言っているのであって、お前がクソだと言ってるわけではないから切り離して考えるべきだという言説がある。僕はこれには微妙に賛同できない。その人が生み出したコードは、少なくともその人のいくぶ
OAuth 2.0の概要とセキュリティ
OAuth 2.0の概要とセキュリティについて。 個人的に勉強した内容をまとめたものですが、これをベースに会社の勉強会も開催したり。Read less
痴漢を取り押さえた会社員、全治3カ月の大けが。たとえ補償なくても「また助ける」
通勤・通学の電車やバスで、毎日のように起きている痴漢。しかしほとんどの被害者は泣き寝入りし、逮捕にいたるケースは非常にまれだ。そんな中、ある男性会社員が、逃げようとした痴漢を偶然目撃し、取り押さえることに成功した。だが、男性はその際、全治3カ月の大けが。「もしまた痴漢を目にしたら、同じことをするだろう」。男性はそう断言するが、一方で、治療費などを補償する制度は手厚いわけではなく、釈然としない思いも抱いている。
なぜ人気？ 世界中のアスリートが「Strava」を使う理由
米サンフランシスコ発の「Strava」（ストラバ）は、195カ国以上で4100万人が利用するアクティビティトラッキングアプリだ。日本ではまだなじみが薄いが、世界中のランナーやサイクリストが愛用しているという。 「口コミ効果で、Stravaのユーザーは1カ月に100万人のペースで増えている」と話すのは、Stravaのジェームズ・クォールズCEO。ほとんどマーケティングには予算を割いていないという同社は、どのようにユーザー数を伸ばしてきたのか。 見た目はまるでSNS 「運動はソーシャルなもの」 Stravaのユーザー増を支えるのは、Facebookのような見た目のソーシャル機能だ。アプリ内では写真やテキスト、アクティビティを投稿でき、フォローしたユーザーの投稿はタイムラインに流れてくる。Facebookの「いいね」に当たる「kudos」を押したり、投稿にコメントしたりすることで、ユーザー同士が
「明日から来なくていい」の法的な意味－曖昧な言葉を事後的に都合よく解釈する手法への警鐘 - 弁護士 師子角允彬のブログ
１．「明日から来なくていい」とは、法的にはどういう意味だろうか 雇い主から「明日から来なくていい」と言われたと相談を受けることがあります。 これを解雇だと認識したうえで、解雇無効を主張すると、使用者側から、 「解雇ではない。退職勧奨だ。出勤していないことから合意退職が成立したと認識していた。」 という反論が寄せられることがあります。 解雇なのか合意退職なのかは、法的にはかなり重要な問題です。 解雇の場合、客観的に合理的な理由・社会通念上の相当性が認められなければ、その効力が認められることはありません（労働契約法１６条）。 他方、合意退職の場合、錯誤、詐欺、強迫など、意思表示に何等かの問題が認められない限り、基本的には有効な合意として取り扱われます。 そのため、使用者側としては基本的には退職勧奨とそれに続く合意退職として理解したいのではないかと思います。 ただ、合意があると主張することが事実
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