どんなデジタル広告を、どんな目的で、どのくらい予算をかけているのか【マーケター必見】 | Web担当者必見！ リサーチ データ&市場調査レポート
はじめに弊社では毎年世界のマーケターに対し、デジタルマーケティング業界の現状を浮き彫りにする「State of Performance Marketing」という調査を実施しています。 毎年主軸となるテーマは世の中の興味関心により変動しますが、昨年の調査結果では、「プログラマティック広告のコンセプトに対する業界のプロフェッショナルたちのアプローチが関心の中心」となったため、今年はグローバルで2,352人、日本でも200人のマーケターに向け、「マーケティングファネル全体を通し潜在顧客にどのようにリーチしているのか」にフォーカスをした調査を行いました。 プログラマティック広告マーケターの5人中4人（79.5％）が、プログラマティック広告を「とてもよく知っている」、あるいは、「極めてよく知っている」と回答しています。まったく知らないと報告したマーケターはいませんでした。 プログラマティック広告は
デジタル広告、テレビを抜き最大のメディアに モバイル広告費はPC上回る【電通イージス調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
デジタル広告のキソ 予算編成に必須な「広告目標の設定」と「広告戦略の策定」
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電通、デジタル広告で総額1億1482万円の不適切取引--調査結果を発表
電通は1月17日、同社およびグループ会社の一部で提供したデジタル広告サービスにおいて、不適切な業務があったとする発表に関して、最終的な調査結果と再発防止策を公表した。 これは、運用型広告などのデジタル広告サービスにおいて、故意または人為的なミスにもとづく広告掲載期間のずれ、未掲出、運用状況や実績に関する虚偽の報告、実態とは異なる請求書による過剰な請求が行われていたとされているもの。2016年9月23日の発表では、予備調査として疑義のある案件が633件、対象となる広告主数は111社、不適切な部分に相当する金額は概算で約2億3000万円と発表していた。 調査は、同社取締役副社長執行役員の中本祥一氏を委員長とし、外部の弁護士を含む全4名で構成する社内調査委員会を設置。社外の公認不正検査士・公認会計士の助言も得つつ、不適切業務の実態把握・検証、原因究明などの再発防止策を進めた。調査の対象案件は、2
電通、デジタル広告で過剰請求や未掲出など不適切業務--概算は2億3000万円
電通は9月23日、同社と国内グループ会社の一部が国内で行った運用型をはじめとする広告主向けのデジタル広告サービスにおいて、複数の不適切業務があったことを明らかにした。 具体的には、故意または人為的なミスに基づく広告掲載期間のずれ、未掲出、運用状況や実績に関する虚偽の報告、実態とは異なる請求書による過剰な請求が行われていたことが確認されている。 9月22日時点までに確認できているのは、疑義のある作業案件が633件、対象となる広告主数が111社で、不適切な部分に相当する金額は概算で約2億3000万円。このうち未掲載請求は14件あったとみられている。なお、同社は「業績に重大な影響が生じるとは認識していないが、今後、新たに重大な影響が生じる場合には、分かり次第速やかに知らせる」としている。 電通では、8月の中旬から社内調査チームを組成し、不適切業務が発生した原因の解明を含む業務実態の把握、検証を企
高まる広告主のニーズ、PMPの発展は？ デジタル広告のブランディング活用を探る
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デジタル広告の指標は「リーチ」に原点回帰すべき--アドテック東京
デジタル広告、デジタルマーケティングの一大イベント「ad:tech tokyo 2015」が12月1、2日に開催された。 カンファレンスでは、「コンシューマー中心の広告評価指標を整備する」と題し、日本における広告、マーケティングのプラットフォーマーらが議論。CTRやSNSのシェアといった「メディア側の便利な数値」ではなく、消費者を中心に考えた広告の効果指標がどうあるべきかを語った。 テレビが強すぎる日本の現状、「何を届けるか」が重要に 登壇したのは、資生堂の小出誠氏、電通の眞鍋尚之氏、ニールセンの宮本淳氏、ヤフーの高田徹氏と、モデレーターであるフェイスブックの大志摩丈嗣氏の5人。最初に大志摩氏が投げかけた「デジタル（広告・マーケティング）の重要性が今後も加速度的に増すのではないか」という質問に対して、ニールセンの宮本氏は米本社が実施したデジタル広告とテレビのリーチに関する調査を引き合いに、
テレビCMのターゲットリーチを即時で補完するデジタル広告配信システム
デジタルインテリジェンスは、テレビCMのターゲットセグメント別のアクチュアル到達状況を、ほぼリアルタイムで捕捉分析し、目標のリーチ数に到達していない部分の補完をデジタル広告配信で行うシステム「CMARC」を開発した。現在2000世帯、個人で5000人規模のパネルを基に秒単位、リアルタイムで提供するスイッチ・メディア・ラボの視聴データを利用する。 視聴データを、ほぼリアルタイムで取り込み、アクチュアルのターゲット到達状況を、リーチ（到達人数）、ターゲットが見たCMの表示回数（ターゲットインプレッション数）、フリークエンシー分布に分解して把握。ターゲットインプレッション数とは、従来ネット広告が使っていた考え方をテレビCMに置き換えたもので、テレビCMをターゲットが見た表示回数を示している。 同社では12月より広告主数社参加の実証実験を開始し、4月にはサービスの本格提供を予定している。また、実証
デジタル広告にテレビ視聴率と同様のGRP指標を／「ニールセン デジタル広告視聴率」日本導入へ
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2015年世界のデジタル広告費、15.7％増の171億ドル増になるか【世界の広告費成長率予測】
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2014年のデジタル広告支出、25％超の見通し--eMarketer調査
デジタルマーケティング調査会社eMarketerの最新のレポートによると、2014年のデジタル広告支出は1400億ドルに達し、史上初めて全世界の広告支出総額の25％を超える見通しであることがわかった。 モバイル広告は、デジタル広告支出の総額のうち、約24％にあたる330億ドルを占めている。モバイル広告は大きな成長市場であり、2013年と比較して最大約85％の伸びが予想されている。 米国時間7月9日付で公開されたこのレポートにでは、米国における2014年の広告支出総額は1800億ドルにも及び、これだけで全世界の総額5450億ドルの3分の1近くになると指摘している。また、1人あたりの広告支出額も米国が世界一で、広告主が米国で国民1人につき支払っている金額は約565ドルとなる見込みだ。 広告支出が世界で2番目に多い国は中国で、2014年には総額で490億ドル近くに達するとみられる。もっとも、これ
メディア・パブ: 世界のデジタル広告のメガトレンドとは
広告ビジネスの大きなトレンドは明白である。伝統的な4媒体広告からオンライン（デジタル）広告へ。そのオンライン広告もデスクトップ広告からモバイル広告へ。グローバル時代においては、このトレンドは先進国だけではなくて新興国でも同時進行している。先進国ではステップを踏んで進行していくが、新興国では中抜きして先行してしまうことも起こっている。 でも、主流であった4媒体広告や、オンラインのデスクトップ広告も、成長率が鈍化したり微減しているが、グローバルな広告費のシェアで見れば、今でも主流の座を降りたわけではない。一方のデジタル広告やその中でのモバイル広告は急成長の真っ只中にあり、広告ビジネスの牽引役を演じているのは間違いないのであるが、世界の広告市場のシェアからするとまだ主流と言えない。 今年のグローバル広告費は、Magna Globalによると5160億ドルとなる。別の調査会社のZenithOpti
デジタル広告、2018年には総広告費の31.1％を占めるように【eMarketer 世界広告市場動向予測】
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モバイル・ソーシャル・オーディエンスデータの切り口から見る米国デジタル広告最新事情
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