メディア・パブ: 勢い増す「LINE」と「Instagram」、頭打ちの「Facebook」と「ニコニコ動画」
「LINE」と「Instagram」が勢いを増している一方で、「Facebook」と「ニコニコ動画」の勢いに陰りがちらついてきた。総務省が先週公表した「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」で明らかにした主要ソーシャルメディアの利用率からも、その明暗が浮き彫りになっている。 毎年公表される同報告書では、2012年から代表的なソーシャルメディア（画像等の共用サイトも含む）の利用率を提示しており、2016年データは同年11月26日～12月2日に13～69歳の男女1500人を対象に調査した結果である。ここでは、その中からLINE、Facebook、Twitter、それに画像系のYouTube（2014年以降）、ニコニコ動画（2014年以降）、Instagram（2015年以降）の利用率推移を、図1～図6に掲げる。 まず、LINEから。圧倒的な利用率を誇り、2016年末
メディア・パブ: 米国の「ポッドキャスト」事業、年2倍近い驚異的なペースで広告売上が急増
低迷から脱して勢いづいてきた米国のポッドキャスト、収益化でも上昇軌道に乗り始めたようだ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された“IAB Podcast Ad Revenue Study”によると、米国のポッドキャスト広告売上高は2017年に2億2000万ドルとなり、前年同期に比べ85%増となる見込みである。昨年（2016年）も、図1で示すように、前年比72%増と急成長していた。 （ソース：IAB and PwC) 図1 米国のポッドキャスト広告売上高。ポッドキャスト広告会社のトップ20社の調査より、2017年売上高を推定。 2015年第1四半期から2016年第4四半期までを見ると、四半期単位の平均成長率が19%と驚異的な伸びを示している（図2）。2017年に入って、成長率がさら
メディア・パブ: 編集者よりも「アルゴリズム」で選ばれるニュース記事、若者が好んで読んでいる
ニュースコンテンツと接する場が、オフライン中心からオンライン中心へ。さらにオンラインにおいては、ニュースメディア・サイトよりも、外部のソーシャルメディアやニュース・アグリゲーターなどでニュース記事と接する機会が増えてきている。 ロイター（Reuters Institute）の最近の調査でも、こうした傾向を示していた。今年の1月から2月にかけて、36か国のニュースユーザー7万人を対象に実施した調査である。 その結果によると、例えば米国ユーザーの場合、各種ニュースソースの利用率が図1のように推移している。過去1週間に利用したニュースソースを答えさせた結果である。利用ニュースソースとしては、オンライン（ソーシャルメディアも含む）、ＴＶ、プリント（新聞紙など）に加えて、ソーシャルメディア単独も答えさせている。 （ソース：Reuters Institute） 図1 米国のニュースユーザーが利用してい
メディア・パブ: ニュースメディアにも「動画コンテンツ」ラッシュの波、エンゲージメント向上を狙う
スマホでインターネットを利用していて近頃目立つのは、モバイル化・ソーシャル化の流れに乗ってショートフォーム（短尺）動画がやたらに増えてきたことである。フェイスブック（FB)のニュースフィードをスクロールしていても、動画コンテンツが次々と現れる。少し前から、動物（ペットなど）や料理（レシピ）、ファッション・美容、DIYなどの短尺の動画コンテンツが溢れ出してはいたが、いよいよオンラインのニュース記事にも動画ラッシュが始まったようである。 1週間前にも、以下のような動画に出くわした。 図1 NYタイムズの6月3日付の動画ニュース記事。 これは、NYタイムズが配信したトランプ大統領発言の事実確認記事”Fact Check: Trump’s Exit From the Paris Climate Accord”である。このニュース記事は投稿してから6日間でフェイスブック上で約200万回も再生され、い
メディア・パブ: ニュース接触の主戦場が「フェイスブック」か「グーグル検索」か、記事のトピック別で大きく分かれる
ユーザーがニュースメディアに出会う主要な場として、検索サイトに加えソーシャルサイトも定着してきた。米国や欧州だけではなくて、新興国に於てもだ。特徴的なことは、検索サイトではグーグルが、ソーシャルサイトではフェースブックが抜きん出て利用されていることである。 ニュースパブリッシャーは、彼らが発するニュース記事が、グーグル検索やフェイスブック（SNS)でより多くのオーディエンスに目に留まるように競うことになる。中でも最近の流れとしては、フェイスブックでの接触頻度が増えてきている。米国のニュース/メディア・サイトへのトラフィックを分析しているParse.lyの調査でも、図1に示すように、外部からニュースサイトへの流入トラフィックうち40%以上がフェースブックからとなっている。35%前後のグーグル検索を上回っている。 (ソース：Parse.ly） 図1 パブリッシャーへの参照トラフィックの流入元シ
メディア・パブ: 米ネット広告売上が22%増と急成長なのに、グーグルとフェイスブック以外のメディア会社がゼロ成長なのはなぜ
米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年（2016年）のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、ＴＶ広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル（＝376憶ドル+141憶ドル）に達した。これは米国のネット広告売上高（725憶ドル）
メディア・パブ: 若者が占拠していた「スナップチャット」にも、"おじさん"と"おばさん"が押し寄せてきた
若者に圧倒的に支持されている「スナップチャット（Snapchat)」。上場を果たし、今や米国で最も上り調子のSNSとなっている。そのスナップチャットに興味深い動きが出てきた。見向きもしなかった中高年層の人々までも、昨年あたりから次々と仲間入りし始めているのだ。 若者たちがはまっているソーシャルサイトのスナップチャットで、中高年層ユーザーの割合が急上昇している。そのような分析結果を、米comScoreが2月末にリリースした“2017 US Cross-Platform Future in Focus”で明らかにした。そのレポートの中で、米国のスナップチャット・ユーザーの年齢層別分布が2016年の1年間でどのように推移したかを、図1のように示している。 （ソース：comScore) 図1 スナップチャット・ユーザの年齢分布の推移 2015年12月にはスナップチャット・ユーザーの46.8%が18
メディア・パブ: 米国で盛り上がるオーディオメディア、再熱する「ポッドキャスト」と着火した「音声アシスタント」
オーディオメディアが再び米国で盛り上がっている。 オンライン音楽サービスを別にすれば、ネット時代のオーディオメディア・サービスはやや精彩を欠いていた。伝統のラジオ放送に代わって、インターネットラジオやポッドキャストがかなり前から飛び出してはいたが、ここしばらく伸び悩んでいた。ところが2年ほど前から米国でポッドキャスト・ブームが再熱していると、何度か聞かされている。確かに最近、主要なニュースメディアもこぞって、動画コンテンツとともに、ポッドキャストによるオーディオニュース・コンテンツも充実させている。 またオーディオメディアと言えば、今年1月のCES（Consumer Electronics Show）で最大の目玉となった音声アシスタント機能によるサービスも気になる。爆発的に開花するのではとの期待が膨らむ。 その「ポッドキャスト」や「音声アシスタント」が、米国の消費者に現時点でどの程度受け入
メディア・パブ: 月間ビュー数が億回超えの「料理動画メディア」が続出、レッドオーシャン化の兆しも
モバイル化、ソーシャル化の潮流にのって、 料理動画フィーバーが一昨年後半あたりから燃えに燃えている。 オンラインの料理動画サービスが、メディアパブリッシャーにとって"美味しい"市場として急浮上しているのだ。桁違いのビュー数の獲得が期待でき、また収益性の高いスポンサード動画や各種バイプロダクトも仕掛けやすいからである。ソーシャルメディアの拡散力を活用して、極めて短期間で成果を上げた料理動画メディアが相次いで生まれてきている。 まず、桁違いのビュー数を獲得した料理動画と、スポンサード動画の実例を見ておこう。図1の例は、2億5000万回も再生された料理動画である。このように億回以上も視聴される大ヒット動画は頻繁には登場しないが、1000万回レベルの動画となると海外では毎日のように投稿されている。また図2のようなスポンサード動画も、料理動画のネイティブ広告として盛んに投稿されてきている。この例では
メディア・パブ: トランプ特需で有料購読者急増の「NYタイムズ」、でも長期低迷から脱せないのはなぜ？
NYタイムズ（NYT)デジタル版の有料購読者数が驚異的な伸びを示している。2016年第4四半期/2006年度通期の決算発表によると、昨年末の第4四半期（10月～12月）だけで、デジタルニュースの有料購読者数が27万6000人も純増したのだ。 NYTのデジタル版ニュースの購読者数総計が、2011年の有料化開始以降どのように推移してきたかを図1に示す。これまで購読者が四半期毎にほぼ5万人前後増え続けていた。ところが昨年末の四半期には、通常の5倍近くも購読者数が急増したのである。これは、トランプ効果以外の何ものでもない。 図1 NYTの有料デジタルニュース購読者数の推移。2016年12月末に160万8000人に達したが、クロスワードの有料購読者も付け足すと計185万3000人となる。 トランプ氏は、米大統領選挙中から自分への批判を繰り返す主要マスメディアと真っ向から衝突し、就任後も対決姿勢を一段
メディア・パブ: 「音声アシスタント」を使っていますか？ 世界の若年層ネットユーザーの半数が利用
iPhoneの「Siri」とか、Androidの「Google Now」とか、Windows Phoneの「Cortana」とかの、音声アシスタント・サービスは、非常に盛り上がっているようだが、実際どれくらい浸透しているのだろうか？ そこで、スマホをはじめPCなどに組み込まれている「音声アシスタント」機能が、世界のネットユーザーの間でどれくらい利用されているのかの調査を、アクセンチュアが実施した。調査は世界26か国（Australia, Brazil, Canada, China, Czech Republic, France, Germany, Hungary, India, Ireland, Italy, Japan, Mexico, the Netherlands, Poland, Romania, Saudi Arabia, Singapore, Slovakia, South A
メディア・パブ: 「トランプ現象」の追い風で、米国の有力新聞サイトが絶好調
米国の有力新聞サイトが、トランプ氏のお陰で勢いづいている。米大統領選挙線後半から投票日にかけて、ユニークユーザー数が増え続けた。さらに驚かせたのは、選挙終了から一段と有料購読者数が急増していることである。 米国の4大新聞である、NYタイムズ、ワシントンポスト、 USAトゥデイ、ウォール・ストリート・ジャーナルの各サイトの月間ユニークユーザー数は、図1のように推移している。NYタイムズとワシントンポストの急伸が際立つ。NYタイムズは今年11月に、1億人を大きくクリアした。 図1 米国の有力新聞サイトの月間ユニークユーザー数の推移。comScoreが米国内のユーザーを対象に実施している調査結果より。 大統領選挙期間中は、ニュースメディアのニーズは高まるはずである。でも、ソーシャル化とモバイル化が進むに従い、バズフィードやハフィントンポストなどの新興ニュースサイトへのトラフィックが増えても、新聞
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、アジア主要国と比べても「受動的」で「非ソーシャル」
日本人のメディア接触は受動的で非ソーシャルである。 英ロイター（Reuters Institute）は、26か国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象に年初に実施したメディア接触調査で、そのようにレポートしていた。さらにそのレポートを補完する形でロイターは、同じ調査を今年4月に、香港、シンガポール、台湾、マレーシアのアジア4国でも実施し、このほど「REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPORT 2016 - ASIA-PACIFIC SUPPLEMENT」としてまとめた。そのレポートでも、これらアジア4国と比較しても、日本人のメディア接触が最も受動的で非ソーシャルであると見ている。 今回の調査レポートでは、年初に実施した日本、米国、英国、韓国、オーストラリアの調査結果とも比較しており、アジア4国の消費者のメディア接触の特徴を明らかにしている。今回対象としたアジア
メディア・パブ: 利用時間でデジタルがTVを追い抜く日、米国は2013年、ドイツは17年、日本は18年
「TV離れ」と「PCV離れ」が進んでいる。 eMarketerが先ほど日本とドイツにおける、主要メディアの利用時間の推移を発表。先に明らかにしていた米国の調査結果と合わせて、日米独のメディア利用時間の違いを追ってみた。 まず日本のTV（テレビ）利用時間とデジタル利用時間は図1のように推移している。いずれも18歳以上の大人の1日当たりの平均利用時間である。2018年ころに、デジタルの利用時間が3時間17分となりTVに追いつくと予測している。時期が遅いのは、高齢者が多いせいだろう。 （ソース：eMarketer) 図1 日本におけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 ドイツの場合は、図2のように、2017年にはデジタルの利用時間が3時間44分となり、日本より一足早くTVを追い抜くという。 （ソース：eMarketer) 図2 ドイツにおけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 一方、
メディア・パブ: 月間モバイル・オンリー・ユーザーが10億人突破したフェイスブック、 全広告売上の84%をモバイル広告が占める
フェイスブックのモバイルシフトがすさまじい。 第3四半期の決算発表で示されたデータを見てみよう。モバイル端末からフェイスブックを利用している月間のアクティブユーザー数（MAU)が世界で16億5800万人に達した。9月30日時点のフェイスブックのMAUが17億8800人となっているので、ほとんどのユーザーがモバイル端末からもフェイスブックにアクセスしているのだ。 図1 モバイルMAU。 単位：100万人 注目したいのは、モバイル端末からしか利用しないユーザー、つまりモバイル・オンリー・ユーザーが急増していることである。そして、ついに月間のモバイルMAUが10億550万人と10億の大台に乗せた。これは新興国/開発途上国で、パソコンを使わないでインターネットに初めて接するモバイルユーザーが増えていることにもよる。またフェイスブックが、開発途上国で安い月額固定料金サービスを提供していることも大きい
メディア・パブ: 「分散型メディア」への大幅シフトでトラフィックが急増、 月間ユーザー数が3600万人を超えたテック系ニュースサイト
図1 The Vergeのコンテンツ。左は自社のWebサイト(theverge.com)上のコンテンツ。右はFacebook上のコンテンツ。Facebookページとして、中核のThe Vergeに加えて、今年4月にガジェットブログのCircuit Breakerを立ち上げ、動画を中心にしたコンテンツを投稿。 ニュースメディアを取り巻く環境が激変している。急速に進むモバイル化とソーシャル化を背景に、分散型メディアが定着してきた。特に際立つのは、分散配信される動画ニュースが爆発的な勢いで増えていることだ。また分散型を支える新しい仕掛けのインスタント記事とAMPも軌道に乗り始めている。 分散型メディアで成果を上げているニュースブランドとしては、自前のWebサイトを持たないで外部プラットフォームだけに動画ニュースを配信する「NowThis」とか、ソーシャルプラットフォームとともに成長してきたバイラ
メディア・パブ: 「動画メディア」に急傾斜するニュースパブリッシャー、だが若者は動画よりもテキストニュースを欲している・・
動画メディア・ブームが真っ盛りだ。フェイスブックのニュースフィードに現れるコンテンツを見ていても、動画さらにはライブ動画の割合がどんどん増えているのが実感できる。 米国の伝統新聞や新興のニュースメディアも、動画ニュース記事の割合を競って増やしている。最近ではライブ動画をフェイスブックなどに投稿するのが日常化してきた。さらに、360度動画、VR、ドローン撮影など最新テクノロジーを駆使した動画ニュースも頻繁に配信されるようになっている。確かにテキスト記事に比べ、動画ニュースのビュー数が一般に大きく上回っている。オンラインでも、ニュースを読む時代から視る時代にシフトすると見込んだのか、米国のニュースパブリッシャーはこぞって、動画ニュースを充実させるために多くの人と金を投入しているのだ。 ところが、この動画ニュース・フィーバーに少し水を差すような調査結果を、Pew Research Centerが
メディア・パブ: ソーシャル化とモバイル化でも、「日本の特異性」が一段と進む
ソーシャル化とモバイル化が加速し、インターネットの世界がこの数年の間にすっかり様変わりしてきた。先進国だけではなく新興国も含めてである。世界中のインターネットユーザーが今や、モバイル端末（主にスマホ）からSNSを介してネットに接するのが当たり前になってきたのだ。 かつてソーシャルやケータイのサービスで先行していた日本が、「ソーシャル+モバイル」時代においてもトップランナーとして突っ走ているに違いない。と思っていたのだが、どうも日本はいつもの特異性を発揮して、少し他国とは違った道を歩んできているようである。 インターネットユーザーのうち、SNSを利用している割合を国別に見てみよう。英調査会社GlobalWebIndex（GWI）によると、グローバルのオンラインユーザー（16～64歳）の93%は、少なくとも一つのSNSアカウントを有しているとレポートした。注目すべきは、図1で示す国別（34カ国
メディア・パブ: パブリッシャーが相次ぎ「Facebook Live」に挑む、トップ500のメディア社の半数がライブ動画を配信
ライブ動画ストリーミングをめぐる動きが慌ただしい。 そのライブ動画で注目したいのが、やはりFacebook Live。米国でサービスが立ち上がって半年少々しか経っていないし、大半のパブリッシャーにとってまだ試行錯誤の段階である。にもかかわらず、すでに社会を揺り動かすメディアになっているのである。 最も衝撃的であったのが、1カ月ほど前の7月6日の出来事である。米ミネソタ州で、運転していた黒人男性を警官が射殺した事件で、同乗していた彼の恋人が射殺される様子をスマホで動画撮影しFacebook Live機能でフェイスブックに投稿したのだ。射殺の瞬間が、約10分の動画で生中継の形で流れたのである（恋人のLavish Reynoldsさんが投稿したライブ動画はこちら）。悲惨な現場で動画撮影すること自体に衝撃を受けたが、同時に一般のフェイスブックユーザーでもFacebook Liveでライブ動画を投稿
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
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