『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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マルチクラウドの企業はこの1年で82%から85%へ増加、セキュリティへの懸念は減少。クラウド別ではAzureの採用が急増。RightScaleの調査2017年版公開 マルチクラウドに対応したマネジメントサービスを提供している米RightScaleは、クラウドに関するユーザー調査「Cloud Computing Trends: 2017 State of the Cloud Survey」を発表しました。 RightScaleによる調査結果のため、回答者の95%がクラウドを利用しており、89%がパブリッククラウドを利用しています。 パブリッククラウド、プライベートクラウドにかかわらず、複数のクラウド(マルチクラウド)を利用している企業は85%。うち、複数のパブリッククラウドが20%、パブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせたハイブリッドクラウドが58%となっています。 昨年201
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 矢野経済研究所は12月6日、国内のコールセンター(テレマーケティング)市場、コンタクトセンター/CRMソリューション市場の調査結果を公表した。調査は、7~11月にかけて、テレマーケティング会社、コンタクトセンター、CRMベンダなどを対象に、直接面談や電話・メールによるヒアリングを実施、文献調査を併用した。 主な調査結果は以下の通り。 コールセンター(テレマーケティング)市場 2014~2015年度のコールセンター(テレマーケティング)の市場規模は、国内の景気回復が後押しし、僅かながら改善の兆しが見られた。2015年度市場規模は、2016年度に予定された電力自由化、マイナンバー関連案件の需要が発生したほか、通販業務全般における案件増加など
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます インテル セキュリティは11月29日、「McAfee Labs 2017年脅威予測レポート」を発表した。同社の脅威調査部門であるMcAfee Labsが予測した2017年に注目すべき14項目の脅威動向をはじめ、クラウドとIoT分野のセキュリティで注目すべき重要な進展、サイバーセキュリティ業界が直面する6つの困難な課題について紹介している。マカフィーが12月1日、抄訳で伝えた。 2017年の脅威予測14項目 2017年の脅威予測の概要は以下の通り。 2017年後半にランサムウェア攻撃の量が減少し、勢いが低下 Windowsの脆弱性を狙う攻撃が減少する一方、その他のITインフラ向けソフトウェアや仮想化ソフトウェアを標的とする攻撃が増加 ハー
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米Cisco Systemsは11月10日、年次レポート「Cisco Global Cloud Index (2015-2020)」を発表した。それによると、クラウドトラフィックが2015年の3.9ZB(ゼタバイト)から2020年には14.1ZBへと、3.7倍に増加すると予測されるという。 こうしたクラウドトラフィックの急速な増加は、迅速なスケールの拡大が可能で、従来のデータセンターに比べて効率的になり、多くのワークロードをサポートすることができるクラウドアーキテクチャへの移行がますます進むためとのこと。 レポートは今年で6回目。今年度のレポートでは、データセンターの成長をさらに詳細に理解するため、アプリケーション ワークロードに関する
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国DataDirect Networks(DDN)は11月2日、年次のハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)トレンド調査の結果を発表した。それによると、HPCという世界で最もデータ集約型環境下のエンドユーザーにおいても、多くの一般的なIT環境と同様にクラウド利用の増加傾向がみられるとのこと。データダイレクト・ネットワークス・ジャパン(DDNジャパン)が11月4日、抄訳で伝えた。 この調査は、同社が4年連続で実施している調査の最新版で、今回の対象となったのは代表的なデータ集約型インフラを管理する世界中の143のHPCユーザー。回答者には金融サービス業界、政府機関、高等教育機関、ライフサイエンス業界、製造業、国立研究所、石油・ガス
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Kaspersky Labは、11月9日、2016年第3四半期のDDoS攻撃分析レポートを発表した。これによると、DDoS攻撃用指令サーバ数と攻撃を受けたリソース数の両方において、同年第2四半期と同様、中国、米国、韓国がトップ3という結果となった。 この観測調査には、Kaspersky DDoS Intelligenceが使われた。同システムは、指令サーバからボットに送信されるコマンドを捕捉・解析しDDoS攻撃を早期に検知する。 日本のリソースに対する攻撃は前四半期対比で1.0ポイント増加している。さらに米国は9.8ポイント、イタリアは1.0ポイント増加している。中国と韓国に対する攻撃はそれぞれ8.7ポイント、2.3ポイント減少した。最
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは11月14日、IoT(Internet of Things)とコグニティブ(Cognitive Systems:「人工知能」や「AI」関連分野)の2つの技術に着目し、それぞれの技術を活用した主要なユースケース(用途)をまとめた上で、将来的にIoT/コグニティブの双方を組み合わせることによって生み出される価値についての調査結果を発表した。 IDCでは企業がデジタルビジネス変革を推進する上で「収集可能なデータの最大化」と、その中での「有効活用可能なデータの最大化」という2つの取り組みが不可欠とみている。2020年にかけて、全世界で生成されるデータのうち、データ量の大きさという観点では「非IoTデータ」が相対的に多くを占め
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国ハネウェル プロセス・ソリューションズ(HPS)は9月14日、ビックデータ分析の重要性に関する調査の結果を発表した。調査は調査会社KRC Researchと合同で実施したもので、北米で製造業に携わる経営幹部200名以上を対象とし、5月23日から6月8日にかけて行われた。 それによると、データアナリティクス(分析評価)の導入について、回答者の多く(67%)が、厳しいビジネス環境でさまざまな投資節減を進めるなか、データアナリティクスへの投資は前倒しして進めていく計画であるという。 多くの回答者はその理由として、IoTの主な要素であるデータアナリティクスは、ダウンタイム(操業停止)や収益減少を招く問題要因サイクルを特定する上で非常に有効な
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印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ICT総研は8月16日、2016年度のSNS利用動向に関する調査結果を公表した。日本のSNSの普及率は7割という結果が出た。 主な調査結果は以下の通り。 日本のSNS利用者は6872万人、普及率69%。2018年末には7486万人へ拡大 日本国内におけるSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の利用者(アクティブユーザー)は年々増加している。2015年末の国内ネットユーザーは9943万人と推定されるが、SNS利用者はそのうちの65.3%にあたる6488万人だった。2016年末には6872万人に達する見込みで、2016年の年間純増者数は384万人と見込まれる。これは1カ月平均で約32万人の利用者が増加する計算。 SNS利用者は元々10
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます サイバーセキュリティ企業FireEyeは米国時間8月17日、ランサムウェア「Locky」をペイロードとする攻撃が8月前半に急増したと発表した。そうした攻撃の半数以上は、病院のシステムに同ランサムウェアを感染させようとするものだったという。 サイバー犯罪者が病院に狙いを定めてランサムウェアを感染させようとするのは、医療分野においてITが極めて重要な役割を担っているためだけではなく、病院の保有しているデータが生命にかかわるものであるためだ。 2016年2月には、ロサンゼルスのある病院がLockyに感染し、ネットワーク障害が引き起こされた結果、40ビットコイン(およそ1万7000ドル相当)を支払うという事件があった。 この件では、電子メールで
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印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは7月19日、国内第3のプラットフォーム市場(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)の金融分野における2016年~2020年の市場予測を発表した。2016年は、大手金融機関に加え、地方銀行などでも第3のプラットフォームの積極的な採用が進んでいることから、国内第3のプラットフォーム市場の金融分野IT支出規模は8852億円、前年比13.3%増と2桁の高い成長率と予測している。 金融機関の多くでは既にモビリティ(スマートフォン、タブレット)が営業店舗、営業職員における業務支援用として導入が進んでおり、クラウドの採用も幅広い業態で進展している。また、収益拡大を目的に、ビッグデータと認知(コグニティ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国IBMは6月15日、同社がPonemon Instituteに依頼して実施した、情報漏えいが企業の最終損益に与える財務的影響を分析したグローバル調査の結果を発表した。それによると、調査対象企業で情報漏えい時に発生した平均コストは400万ドルに上り、2013年に比べ29%増加したという。日本IBMが6月17日、抄訳で伝えた。 セキュリティインシデントは数と巧妙さの両面で深刻化が続いており、またインシデントにより企業が被るコストも増加傾向が続いている。 この調査によると、情報漏えいコストの抑制と関係する唯一最大の因子は「インシデント対応チームを活用すること」であり、平均40万ドル(記録1件あたり16ドル)近いコスト削減効果が見られたとい
マスメディアからインターネット、アウトドアまで、広告メディアについてのあらゆるデータを収録した書籍『広告ビジネスに関わる人のためのメディアガイド2016』(博報堂DYメディアパートナーズ編)が、4月から全国の有力書店・オンライン書店で販売されています。「メディアガイド」は、博報堂DYグループの社内向け冊子を2015年に初めて書籍化したもの。2年目となる2016年版は、すべてのデータを最新版に更新したほか、特別企画「2016年メディアビジネス大予測」を盛り込みました。コラムでは、本書の編集に関わった博報堂DYメディアパートナーズ社員が、各メディアのトピックを紹介します。 ワイドFM、radikoが聴取率上昇を後押し 直近の4月のビデオリサーチによる首都圏の聴取率調査のセッツインユース(注)(男女12~69歳 週平均6~24時)が「6.8%」にUPしたという嬉しい結果が出ました。昨年10月に、
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