なぜ人手不足で実質賃金が下がるのか : 池田信夫 blog
2014年08月15日11:36 カテゴリ経済 なぜ人手不足で実質賃金が下がるのか FTとEconomistが日本経済について、ほとんど同じ論評をしている。話題はこの4～6月期のGDPが年率－6.8％と大幅に落ち込んだことだが、これは単なる消費税の駆け込み需要の反動ではない（落ち込みは1997年よりはるかに大きい）。 特に個人消費の減少が大きい最大の原因は、実質賃金の低下である。日銀の黒田総裁は「消費増税のせいだ」というが、それは間違いだ。図のように、実質賃金と失業率には相関がある。賃下げが「デフレ」の原因であってその逆ではないので、「デフレ脱却」しても賃下げは止まらない。むしろインフレによって賃下げが激しくなった。これが消費の落ち込んだ原因だ。 有効求人倍率は1.1倍になって「人手不足」といわれているが、正社員の倍率は一貫して1以下で、非正社員の求人が増えている。その部門別の内訳も、次の
実質賃金と交易条件の悪化に関するメモ（やや技術的）
1990年代の末頃から、緩やかな消費者物価の下落の中で、（名目賃金の下落の方が大きかったので）実質賃金の下落傾向が生じていた。そのために、名目と実質の区別に自覚的でないままに、あたかも消費者物価の下落が止まって上昇に転じれば、実質賃金も上昇に転じるという思いが生じたと考えられる。「デフレ脱却」が最優先課題だとされたのも、そうした思いからだとみられる。 しかし、逆が真である保証はないし、同時に起こっていて相関が高いからといって、一方が他方の原因だとは限らない。実際、消費者物価上昇率がプラスとなった2013年も、実質賃金上昇率はマイナスとなっている。物価動向以上に本質的に重要なのは、われわれの実質賃金が上がるか下がるかである。したがって、この間の実質賃金の下落の本当の原因を知らねばならない。 この点に交易条件の悪化が関連しているということは、一橋大学の齊藤誠さんが強調されてきたことだが、実質賃
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