『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「メディアに載る＝生活者に響く」時代は終わった～広報・PRの効果計測に求められる新たな指標とは
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
広報・PR担当は黒子？ いやいや、もっと自分の仕事を自慢しよう！
今年も、日本パブリックリレーションズ協会（以下、PRSJ）主催、PRアワードグランプリ（以下、PRアワード）の応募が始まった。PRアワードは、企業や団体、PR会社、広告会社など、対象を限らず、パブリックリレーションズ（PR）の活動事例を広く募集し、審査・表彰する国内唯一のアワードだ。事業の形態や規模、PRSJの加盟・非加盟にかかわらず、誰でも、応募できる。ちなみに前回の応募総数は57点。増加傾向にあるものの、まだまだ国内には多くの優れた活動事例が埋もれているのではないだろうか。 創設16年目を迎えた今年、PRアワードの審査方法やエントリー形式が刷新された（関連記事はこちら）。博報堂ケトルの嶋浩一郎さんを審査委員長とし、企業広報やPR関連会社で実務経験を持つ８人の審査員団が選考にあたる。 「PRの“未来”を指し示すものにしたい」と関係者が語る、新・PRアワードとは。 8人の審査員団の中から、
広報・情報人材の育成を担う「社会情報大学院大学」、2017年4月開学へ
広報・コミュニケーション分野の大学院大学「社会情報大学院大学」が2017年4月、東京都新宿区に開学する。運営母体の学校法人日本教育研究団（理事長・総長 東英弥）は8月31日、文部科学大臣から設置認可を受けた。社会人を対象にした専門職大学院で「広報・情報研究科」を置く。学長には上野征洋・事業構想大学院大学副学長（日本広報学会副会長）が就任する。 大学院生の主な対象者は、企業・団体などの広報担当者やマネジメント層、トップを補佐する情報・広報担当役員（CCO、CIO）を目指す人、官公庁や自治体などで広報・広聴、地域活性を担う人、首長や議員、政策秘書やそれらを目指す人など。平日夜間と土曜日に授業を行う2年間のカリキュラムで、修了後は広報・情報学修士が授与される。定員は1学年40人。学位が授与されない「研究生」も同時に募集する。校舎はJR・西武・東京メトロの高田馬場駅が最寄り（東京都新宿区高田馬場1
広報と販促、どう連携図る 販促担当者のためのPR基礎
プロモーションで行うイベントがメディアに注目されれば、来場者だけでなく、広く世間に認知してもらうこともできる。販促と広報PRがうまく連携すれば、露出以上に、セールスにも貢献できるはずだ。「イベント」という側面から見た場合、広報PRはどのように行うべきか。電通パブリックリレーションズの井口理氏に基本的なポイントを尋ねた。 この記事は、【いま、消費者を魅きつけるモノ・コト】を特集した『販促会議』8月号掲載の記事を抜粋再構成したものです。本誌では、以下の内容についても聞いています。 ・うまくソーシャルメディアの波に乗るには ・消費者向けとメディア向け、両立のカギ ・「インフルエンサー」の関わりかた ・最終的なセールスにつなげるために 【詳細・購入はこちら（Amazonに飛びます）】 Q. セールスを伸ばす上での、広報PRの役割とは何ですか。 A. 消費者の購買活動が社会的に承認される環境をつくる
PRコンサルタント・井上岳久が語る「広報で勝ち抜く企業の共通点」
近年、消費者が主体的に情報に触れる手段として、広報・PRは注目を集めている。年間120社以上を取材し、4月に『実践! プレスリリース道場 完全版』を刊行した井上岳久氏が「広報で勝ち抜く企業」の共通点について分析し、講演した。 『広報会議』で約10年間、「実践!プレスリリース道場」を連載している井上岳久です。この連載を10年間続ける中で約120社のプレスリリースを取材・分析してきました。今日は「広報で勝ち抜く企業」というテーマで、広報が上手く機能している企業やメディア露出につながる企業が持つ、いくつかの共通点についてお話したいと思います。 近年、商品開発から販売戦略まで、すべてのマーケティングの柱としてPRを据える「マーケティングPR」という考え方が広がり、広報がとても世の中で注目されていることを体感しています。例えば、マーケティングPRを取り入れていない企業は機能性や安さといった消費者目線
戦略なんてなし！東京都の広報がダメすぎる件 --- やながせ 裕文
こんばんは。東京都議会議員(大田区選出)のやながせ裕文です。 なんだか、政治を取り巻く世界ではネガティブな話題が多すぎて、明るい情報をお伝えしたいのですが、がっくりするような残念な話題をお届けすることに。 先日「平成27年度包括外部監査報告書」が公表されました。 東京都では、毎年、外部の公認会計士などと契約して、特定のテーマについて、都や関連団体に対して監査をすることになっています。外部の目でチェックするということですね。その結果がこの報告書。 今年のテーマは、「教育庁と生活文化局の事業」について。695ページの分厚い冊子なのですが、下手な小説より面白い。外部の視点で都政のムダや非効率なところをバッサリと切り込んだ内容になってます。毎年熟読しているのですが、そんな私でも目が点となるような指摘が！！！ （意見2－12）都政広報番組（テレビ・ラジオ）による広報活動の効果について 広報広聴部のテ
真面目なPR業界の方々は「PR」という言葉を諦めて、「広報」に統一した方が良いのではなかろうか
【前回コラム】「日本人はマーケティング4.0の議論に入る前に、まず「マーケティング」の意味を腹落ちすることが必須ではないか」はこちら 「PR」という言葉が誤解されている 前回のコラムでは、昨年のワールドマーケティングサミットでの日本のマーケティングへの問題提起を受けて、マーケティングという言葉が日本においては狭い意味で使われてしまっているのではないか、という話を書きました。 このマーケティングという言葉以上に誤解が大きくなってしまっているのが、「PR」ではないでしょうか？ アドタイコラムの読者の方々には釈迦に説法になってしまいますが、PRと言う言葉はもともとパブリックリレーションズ（Public Relations）という英単語の頭文字を省略したもの。直訳するなら大衆との関係作りというところでしょうか。 もともと第二次世界大戦中のナチスドイツなどによるプロパガンダの進化などを背景に、企業に
広報担当者の3割「動画活用による話題化を期待」—PR TIMES調べ | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
ベクトルの子会社であるPR TIMESが23日に発表した最新の広報トレンドの実情に関する調査で、動画コンテンツを活用したPRに注目している広報担当者が3割に上ったことが分かった。 本調査はメーカー、サービスなど企業の広報担当者101名を対象に6月末、インターネット調査により行われた。調査結果によると、いま注目が集まっているPR手法（「以前より更に注力して取り組んでいるPR手法」と「今後取り組みたい PR手法」を合算した結果）は「ソーシャルメディア拡散を意図したPR」が32.7%、それに続き「動画コンテンツを活用するPR」、「プレスリリース配信」がともに29.7%となった。 動画を使ったPRの中で現在取り組まれている活動としては、「商品の機能性を説明する動画を用いたPR」が39.6%、「動画を組み込んだプレスリリース」が37.6%と、機能説明や実験結果をアピールするものが多かったのに対し、今
目標にコミットしなければ広報部は強くならない。 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
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従来型の広報手法を刷新すべき時（広報会議 編集長 上条慎） | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
広報会議 編集長 上条慎 広報活動を対象別に「社外」「社内」と分けていた境界線が、いずれはなくなっていくと考えている。前者はメディアリレーションズや記者発表会、プレスリリースを主義務とし、後者は社内報やイントラネット、社内活性化イベントなど、という役割分担のことだ。 そもそも、社外と社内に分ける必要はあるのだろうか。メディアを通じて何かを発信したとき、それを最もよく見ているのは社員ほか関係者であることが多い。 一方、社員に対して発信したメッセージが、SNSを通じて公になるようなケースは後を絶たない。むしろ、社外と社内はつながっていると考えるのがこれからの広報ではないか。 情報流通のスピードが増し、手段が多様化する中、外と内で言っていることが違うような企業は特に要注意だろう。 メディアリレーションズをめぐっては、未だに新聞記者とのやり取りが第一にイメージされやすい。ほとんどの情報がWebを通
広報部が最も利用するSNSはFacebook、重視するのは「新聞」--共同PRが調査
共同ピーアールの調査、研究機関であるPR総研は9月25日、企業や団体での広報やPRの業務経験者を対象として実施した「PR・広報業務に関する実態調査」の結果を発表した。 前年度に比べて広報部門担当者数が増えたかどうかたずねたところ、「変わらない」が64.7％で最も多かった。広報予算については、「減少している」が29.4％で、「増加している」の14.8％を上回った。反対に、広報部門全体の業務量については、「増加している」（34.7％）が「減少している」（16.0％）を上回った。 広報部門全体の業務量の増減理由について、複数回答で聞いたところ、「広報活動領域の増加」（66.1％）と「IR活動の増加」（51.8％）が多かった。広報業務の減少理由は、「展示会・イベントなど企画業務の減少」（44.0％）、「広報活動領域の減少」（42.0％）が多い。 現在、広報担当者が重視しているメディアは、「新聞」（
企業広報部210社の調査レポート③ 広報部長60人が2012年に一番注力したい活動とは？
大きく価値観が変わった2011年。企業は自社の活動をさまざまな面で見直しを図ることになった。その中で経営の中枢として活動する企業の広報部門はどのような方針を掲げ、2012年のスタートを切ったのだろうか。 雑誌「広報会議」2012 年3月号では企業210社の調査とあわせて、大手企業を中心に広報部長60人に「2012年の広報部の方針・テーマ」について聞いた。その中で、多くの企業から挙がってきたキーワードは、「ブランド」「グループ広報」「グローバル」「ステークホルダー」「CSR」。 中でも以前より目立つようになったのは「グループ広報」だ。具体的には、「グループの総合力をどう見せるか」「グループブランドの向上」「グループ企業としての発信」「新たなビジョンのグループ内への浸透」「グループ員一人ひとりが広報に」「グループ全体の企業価値の向上」「グループ内の一体感と求心力向上」という声が挙がっている。
MarkeZine：◎【美人広報】新卒なのにしっかりもの ECナビ期待のツンデレ広報さんが登場！
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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広報の仕掛け人たち―PRのプロフェッショナルはどう動いたか
広報のプロフェッショナルな仕事ってどういうものなんですか？／日本IBMの玉川岳郎さんに聞いてきた | Webのコト、教えてホシイの！