“俺の嫁”召還装置「Gatebox」社名変更 製品名と同じに
同製品は16年12月に限定予約販売を始め、1カ月で当初予定の300台を完売した。 17年3月には、LINEが連結子会社化を発表。LINEのクラウドAIプラットフォーム「Clova」と連携し、バーチャルホームロボットを共同開発するとしている。 関連記事 “俺の嫁”召還装置「Gatebox」がLINE傘下に 運営ベンチャー買収 好きなキャラと一緒に暮らせる装置「Gatebox」を開発するベンチャー企業のウィンクルがLINE傘下に。 “俺の嫁”召還装置「Gatebox」（30万円）、1カ月で300台売れる “俺の嫁”召還装置「Gatebox」の予約台数が300台を達成した。 “俺の嫁”召喚装置「Gatebox」30万円で発売 嫁とのリアルな1日に溺れてきた（動画あり） 手のひらサイズの3Dキャラを投影し、一緒に暮らせる装置「Gatebox」が発売。朝起こしてくれたり、帰りを待っていてくれたりと、
日本人が生んだ米国発の福利厚生「AnyPerk」が社名変更
福利厚生サービス「AnyPerk（エニーパーク）」 を運営するAnyPerkは4月5日、社名を「Fond」に変更したと発表した。同社は米国のベンチャーキャピタル「Y Combinator」を卒業した初の日本人である福山太郎氏が2012年に立ち上げた企業だ。 同社は今回のブランド変更により「どんな企業でも社員のやる気を引き出し、その貢献度をきちんと認識する、そして自社の文化を測定する、それを可能にする革新的な方法を我々が作り出す」という、新たなミッションを前面に打ち出すという。 具体的には、商品やサービス、イベントなどに対する割引や特典を提供する福利厚生サービス「Fond Perks」、Recognition（社員への承認）プラットフォームである「Fond Rewards」に加え、無料のアンケートツール「EngagementIQ」の提供を開始する。 EngagementIQは、6問の質問から
テスラモーターズが社名を変更、エネルギービジネスに本格参入へ | ライフハッカー・ジャパン
Inc.：Tesla Motorsは、ただの自動車会社ではありません。イーロン・マスク氏率いる同社は、2年ほど前からエネルギー部門にも参入しているのです。 そして今、それを前面に押し出そうとしています。同社は2月1日、社名を「Tesla Motors」から「Tesla Inc.」に変える内容の書類を、米国証券取引委員会に提出しました。このニュースを最初に取り上げたのは「Business Insider」です。この動きは、Teslaがビジネスモデルを転換しようとしている表れではないでしょうか。マスク氏は2006年に同社を共同設立しました。当初は高級スポーツカーの電気自動車メーカーとして生まれましたが、徐々にソーラーパネルや家庭用バッテリーなどのエネルギー製品に移行しています。11月には、やはりマスク氏が共同設立した「SolarCity」の買収に合意しています。 Teslaが昨年10月に発表し
米Yahoo!が社名変更 Yahoo!JAPANはどうなる？
経営再建中の米Yahoo!が、企業名を「Altaba」に変更することが分かった。日本のYahoo!JAPANのブランドやヤフーの社名はどうなるのか。ヤフー広報部に聞いた。 日本のヤフーは、米Yahoo!とソフトバンクの合弁会社として1996年に設立。現在の筆頭株主はソフトバンクグループ（発行済み株式の36.4％を保有）で、第2位の株主が米Yahoo!（35.6％を保有）だ。 米Yahoo!は、メールなど主要事業をVerizonに売却後、社名をAltabaに変更し、ヤフー日本法人株と中国Alibaba株（発行済み株式の約15％）を保有するという投資企業になるという。VerizonはYahoo!のブランドを残す見込みだ。 日本のヤフー広報部によると、日本でのYahoo!のブランドは米Yahoo!からライセンスを受けて利用しており、契約の終了には双方の同意が必要という。米Yahoo!が一方的に契
米YahooがAltabaに社名変更--日本の「ヤフー」の名称はどうなる？
セキュリティ問題に揺れつつも、米通信大手のVerizonへ一部事業の売却が進んでいる米Yahoo!だが、事業売却後に社名を「Altaba」に変更することが判明した。変更後は、日本のヤフーの株式35.6％とAlibabaの株式15.4％を保有する投資会社になるという。 本家の社名変更にともない、ヤフーも名称を変更する必要はあるのだろうか。この点について同社広報部に確認したところ、「ブランドに関しては、双方の同意がなければ、名称の使用を終了できないライセンス契約になっている」という。 このため、米Yahoo!の一方的な判断で「Yahoo!」の名前が使えなくなることはなく、現時点では事業への影響もないようだ。また、米Yahoo!からヤフーに出向している2人の取締役についても、今のところ特に決まったことはないという。 ヤフーは、1996年にソフトバンクと米Yahoo!が立ち上げた合弁会社。ソフトバ
マイクロアド・インバウンド・マーケティング、社名変更～東南アジアの現地プロモーション対応強化へ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Snapchatが社名変更 【@maskin】 | TechWave（テックウェーブ）
1990年代初頭から記者としてまた起業家としてITスタートアップ業界のハードウェアからソフトウェアの事業創出に関わる。シリコンバレーやEU等でのスタートアップを経験。日本ではネットエイジ等に所属、大手企業の新規事業創出に協力。ブログやSNS、LINEなどの誕生から普及成長までを最前線で見てきた生き字引として注目される。通信キャリアのニュースポータルの創業デスクとして数億PV事業に。世界最大IT系メディア（スペイン）の元日本編集長、World Innovation Lab(WiL)などを経て、現在、スタートアップ支援側の取り組みに注力中。 欧米で爆発的な人気を誇るチャットコミュニケーションアプリ「SnapChat」を運営する米SnapChat社が社名を「Snap, Inc.」に変更する。すでにTwitterアカウント @snapが作成されており、ドメイン snap.comも取得済みのようだ（
ソネット社名変更 「ソニーネットワークコミュニケーションズ」に
ソニーグループでISP「So-net」を運営するソネットは、7月1日から「ソニーネットワークコミュニケーションズ」に社名を変更すると発表した。 従来の通信事業に加え、ソニーグループ内で、クラウド・サービス・IoTを中心とした新規事業の展開や、企画・運用をより強化するとしている。 ソネットはソニーグループ3社が出資して1995年、ソニーコミュニケーションネットワークとして創業し、96年にISP「So-net」を開始。06年にソネットエンタテインメントに、13年にソネットに社名変更していた。 関連記事 ソニー、So-netを完全子会社化へ TOB実施 ソニーがISP子会社のソネットエンタテインメントをTOBで完全子会社化へ。親子上場を解消し、ソネットのネットワークサービスノウハウをソニーのコア事業に生かす。 SCNが「ソネットエンタテインメント」に社名変更 So-netを運営するソニーコミュニ
富士重工、「SUBARU」に社名変更 ブランド名と統一
富士重工業は5月12日、2017年4月1日付で社名を「SUBARU」（英文表記：SUBARU CORPORATION）に変更すると発表した。 同社は1917年創設の飛行機研究所を源流に、53年に発足。スバルブランドの自動車事業や航空宇宙事業、産業機器事業を展開してきた。自動車事業は世界90カ国以上で展開しており、17年3月期には初の年間販売台数100万台超えを見込んでいる。 創業100周年を機に社名とブランド名を統一し、ブランド力強化につなげるのが狙い。自動車と航空宇宙事業におけるグローバルブランドとして成長を目指す。 関連記事 「ヤマザキナビスコ」、ライセンス契約終了で社名変更へ 「オレオ」「リッツ」など製造終了 山崎製パン傘下のヤマザキ・ナビスコがライセンス契約終了に伴い社名変更。 SCE、「ソニー・インタラクティブエンタテインメント」に社名変更 PSN手がけるSNEIと統合 Play
「ヤマザキナビスコ」、ライセンス契約終了で社名変更へ 「オレオ」「リッツ」など製造終了
山崎製パンは2月12日、子会社のヤマザキ・ナビスコが「ナビスコ」ブランドのライセンス契約を終了し、社名を「ヤマザキビスケット」に9月1日付で変更すると発表した。「オレオ」「リッツ」などの同社での製造は終了するが、「チップスター」など自社ブランド製品は今後も製造販売を続ける。 オレオとリッツ、クラッカー「プレミアム」は9月からモンデリーズ・ジャパンが国内販売を引き継ぐ。モンデリーズ・ジャパンはナビスコブランドを持つMondelez Internationalの日本法人で、「クロレッツ」や「リカルデント」などを販売する。ヤマザキ・ナビスコに対し、「ナビスコ製品の製造・販売を行ってきており、ブランド認知への多大な貢献をしてきてくださったことに大変感謝しております」とコメントしている。 ヤマザキ・ナビスコは1970年に山崎製パンと米Nabisco、日綿実業（現・双日）の合弁会社として設立し、ナビス
ビットアイルが社名変更--米エクイニクスによる買収受け
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビットアイルは12月24日、2016年1月から社名を変更すると発表した。新社名はビットアイル・エクイニクス株式会社。旧正式名称は株式会社ビットアイルだった。 代表取締役は新任の古田敬氏、取締役社長に寺田航平氏が就任する。そのほか、新たに取締役4人と監査役1人を選任した。12月15日の臨時株主総会と取締役会で決定した。 同社は、9月に米Equinixによる公開買い付けを受け、12月10日付けでEquinixの完全子会社になっていた。買収により、ビットアイル・エクイニクスとエクイニクス・ジャパンの2社からなるエクイニクスグループとして、国内11拠点、アジア・パシフィックで27拠点のデータセンターを保有することになり、国内だけでなく、海外進出
ソフトバンク、子会社6社を社名変更--7月1日から
ソフトバンクは5月24日、子会社6社の社名を7月1日に変更することを発表した。社名変更によって、より強固な戦略的シナジーグループを形成することで、ソフトバンクグループ全体のブランド価値の向上を目指すとしている。 社名を変更するのは「ソフトバンク・プレイヤーズ」「ソフトバンクギフト」「ソフトバンク アットワーク」「ソフトバンク・フレームワークス」「ソフトバンク・ロジスティクス」「SOFTBANK Commerce Korea」の6社。 7月1日以降はこれらの社名を「SBプレイヤーズ」「SBギフト」「SBアットワーク」「SBフレームワークス」「SBロジスティクス」「SBCK」とする。
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