発症を5年遅らせれば認知症患者数は半分以下に：日経ビジネスオンライン
鳥羽研二（とば・けんじ）氏 国立長寿医療研究センター理事長。1951年長野県生まれ。1978年東京大学医学部医学科卒業。1996年東京大学医学部助教授。2000年杏林大学医学部高齢医学主任教授。2006年杏林大学病院もの忘れセンター長兼任。2010年独立行政法人国立長寿医療研究センター病院長。2015年より国立研究開発法人国立長寿医療研究センター理事長。主な著書に『まちがいだらけのアンチエイジング』（朝日新書）、『認知症の安心生活読本』（主婦と生活社）ほか多数。（写真:陶山 勉、以下同） 鳥羽：片山さんが言われたように、約460万人の患者がいますが、予備軍もほぼ同数いるのが現状です。認知症の予防をしっかりやっていかない場合、ピークとなる2040年頃には、患者数が約900万人、予備軍も同数ということで、合わせて2000万人近くが存在することになると予測されています。社会保障では高齢者1人を何
「自分を見る」機能で眼鏡の概念を変える：日経ビジネスオンライン
田中 仁（たなか・ひとし）氏 ジェイアイエヌ社長。1963年群馬県生まれ。1988年ジェイアイエヌを設立、代表取締役社長に就任。2001年アイウエア事業「JINS」（ジンズ）を開始。2006年大証ヘラクレス（現JASDAQ）に上場。2011年『Ernst&Youngワールド・アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2011』モナコ世界大会に日本代表として出場。2013年東京証券取引所第一部に上場。著書に『振り切る勇気 メガネを変えるJINSの挑戦』（日経BP社）がある。（写真:陶山 勉） 田中：眼鏡は1300年頃にイタリアで生まれてから約700年経つのですが、いろいろなほかの製品と比べて、あまり進化していないといいますか、基本構造は変わっていないのです。もちろんそれはいい部分でもあるのですが、我々はその眼鏡の歴史を変える企業になりたいなと思っています。 もともと眼鏡は医療器具です。今改めてその眼
データは統合して分析しなければ面白くない：日経ビジネスオンライン
超高齢化社会に入った課題先進国、日本。人生の最期を「寝たきりや介護を受けて暮らす」人が相当数いる国とも言えます。 この課題に挑もうと提唱されたコンセプトが、IoHH（Internet of Human Health＝インターネット・オブ・ヒューマンヘルス）です。IoT（モノのインターネット）のコンセプトと技術を活用し、人の健康状態や健康管理をオンタイムで可視化して予兆をつかみ、「未病」の段階で成人病や認知症を含むリスクを明確化して対応していこうという構想です。 「一億総活躍社会」の大前提といえるこのコンセプトを踏まえ、提唱者である片山さつき参議院議員が、キーパーソンと徹底討論したのが書籍『未病革命2030 予兆をつかめば社会とビジネスが変わる』。このコラムでは同書から対談の一部を抜粋して掲載します。 今回は、三木谷浩史楽天会長兼社長との対談です。ビッグデータの生かし方や健康管理のインセンテ
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