子宮頸がんワクチン薬害説にサイエンスはあるか
2014年9月に長野で行われた一般社団法人・日本線維筋痛症学会の“子宮頸がんワクチン”セッションの会場に、医師の姿はまばらだった。大半を占めるのはメディアと被害者連絡会の関係者たち。西岡久寿樹理事長（東京医科大学医学総合研究所）による“HANS（ハンス）”についての説明に頷く記者や涙ぐむ被害者連合会の関係者らしき人たちもいる。しかし、ここから医学的なディスカッションが生じる気配はない。 2006年に誕生した子宮頸がんワクチン。原因ウイルスのHPVを発見したツアハウゼン博士はノーベル賞を受賞している（画像：JOE RAEDLE / GETTY IMAGES） 仮説に仮説を重ねて 「病気」をつくる医師たち HANSとは、14年に入ってから西岡氏らが提唱している「子宮頸がんワクチン関連神経免疫異常症候群」の略称で、子宮頸がんワクチンを接種した人に起きたと“考えられる”免疫異常を指す。痛みや疲労感
儲けすぎの調剤薬局の問題点 : 仏教的世界観で諸相を観察する
調剤薬局は儲かりすぎだ、という批判が業界内外でかまびすしい。 今年の中央社会保険医療協議会（中医協）で鈴木邦彦日医常任理事は「既に国民医療費の６分の１が営利企業の多い調剤薬局で使われていることは大きな問題だ。調剤薬局の数はコンビニエンスストアの数よりも多く、５万５千軒くらいある。また調剤薬局一軒あたりの収入は診療所の平均よりも多い。」と批判している。 （薬業時報１０４号より） また、東洋経済の12/21号でも「膨張を続ける調剤バブル。誰がツケを払うのか。」と題した特集を組み、現行の調剤報酬の仕組みを批判し、結局は国民がツケを払うことになる、と結んでいる。 中医協とマスコミの両者で批判対象になっているのが、大手調剤チェーンである。 この批判の根本には、調剤ビジネスでは規模の拡大が利益の拡大に結びつきやいこと、他の市場と異なり、イノベーションや多角化が収益に貢献する確率が低く、優良な店舗が儲か
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