ロシアの謎の音楽「メイドコア」
これは「Maidcore（メイドコア）」と呼ばれる音楽ジャンルで、近年YouTubeなどネットで徐々に注目を集めています。 これらの音楽は一体どのようなもので、どのようにして生まれたのでしょうか。 この記事では「メイドコア」について、下記の順番で説明していきます。 始まりは日本だった 1. メイドコア誕生の歴史 「メイドコア」のメイドの起源は、日本の「ふたば☆ちゃんねる」まで遡ります。 2001年に掲示板「2ちゃんねる」の閉鎖騒動が起きた時、その避難所として作られた画像掲示板が「ふたば☆ちゃんねる」です。 元々は避難所だったのが、独自の文化を形成し、発展していきます。 ここでは複数の掲示板が存在し、特に人気なのが「二次元裏＠ふたば」、通称「虹裏」。 その虹裏で、2004年に「メドイさん」と書かれたメイドの絵が貼られます。 全てはここから始まった やがて彼女は「めどいさん」として、「面倒くさ
ワグネルに年1400億円超支払い プーチン氏認める
ロシアの首都モスクワにある土産店で売られる、ワグネルのロゴをあしらったTシャツ（2023年5月12日撮影）。(c)Alexander NEMENOV / AFP 【6月28日 AFP】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領は27日、先週末に反乱を起こした民間軍事会社ワグネル（Wagner）に対し、同国政府が過去1年間で862億6200万ルーブル（約1450億円）を支払っていたことを明らかにした。 プーチン氏は、テレビ放送された国防当局者との会合で、「国はワグネルに対し、戦闘員の給料とボーナスとして、2022年5月から2023年5月の間だけでも862億6200万ルーブルを支払った」と説明。「ワグネルの運営資金は国防省、つまり国家予算からすべて提供されていた」と述べ、同社が事実上、国の傘下に置かれていたことを認めた。(c)AFP
なぜロシアは‘デスノート’や‘異世界アニメ’を禁止するか――強権支配が恐れるもの（六辻彰二） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ハリウッド版「デスノート」プレミア試写会入り口のカーペット（2017.8.17）（写真:Shutterstock/アフロ） ロシアは日本アニメを最も規制している国の一つで、とりわけ異形の者や異世界を扱う作品が規制されやすい。その最大の理由は、「目に見えない世界」に多くの人が惹きつけられることが、プーチン政権にとって大きな脅威になるからとみられる。これまでの歴史を振り返ると、「目に見えない世界」を認めない強権的な権力者は、やがて行き詰まりやすい。 ウクライナ侵攻で世界の注目を集めたロシアは、この数年、日本アニメを最も規制している国の一つでもある。とりわけ異形の者や異世界を扱う作品ほど禁じられやすいが、これは強権的なプーチン政権にとって大きな脅威となりかねないからとみられる。 「デスノート」規制の背景 日本の漫画やアニメは世界中に普及しており、ロシアもその例外ではない。昨年11月、コロナ下でも
ソ連軍による占領 | 北方領土問題とは | 北方領土 | 町の政策 | 行政情報 | 北海道別海町
昭和20年（1945）8月28日、ソ連軍が択捉島留別村に上陸以来、北方四島の島々はすべてソ連軍によって占領されてしまいました。 歯舞、色丹、国後の各島の居住者の中には、ソ連軍の手を逃れて漁船で根室方面に脱出するものが多く、しかし脱出時にソ連軍に発見されたり、あるいは荒波で船が遭難して命を落とした人が相当あったといわれています。 脱出者数は、終戦当時の北方四島居住者の約半数といわれ、主として北海道の根室支庁管内に近い、歯舞群島、色丹島、国後島の島民の人たちでした。 しかし、択捉島の場合は島が最も遠く、しかも予期せぬソ連占拠が最初に行われたこと、脱出できるような船が無かったことなどがあり、ほとんどの全島民はソ連軍占領のもとにやむを得ず残留し、以後、ソ連の指導下にあって、心身ともに不自由な生活を余儀なくされることになります。 私有財産は取り上げられ、自分の土地も畑も使用できず、家畜の馬や牛も奪わ
【主張】北方領土返還 「四島侵略」今こそ発信を
世界が今、ウクライナで連日目撃しているロシア軍による暴虐は、ソ連の独裁者スターリンが７７年前、日本を蹂躙（じゅうりん）した国際犯罪の再現だ。 歴史的に一度も他国の領土になったことのない北方四島の侵略、不法占拠である。 国際的指弾を浴びるプーチン大統領は、北方領土問題では「日露間に領土問題はない」と、ソ連時代に逆戻りし、過去の一切の日露合意を反故（ほご）にして「領土抜き平和条約締結」を主張、日本を愚弄し続けてきた。 自由主義陣営がウクライナ侵略への非難と制裁で固く結束している今こそ、北方領土侵略の不当性を世界に広く訴える絶好機だ。岸田文雄政権は、冷戦後の国際秩序の破壊者となったプーチン政権との交渉打ち切りを通告し、四島返還戦略の原点からの練り直しと国際発信の強化に着手すべきだ。 ソ連軍は昭和２０年８月９日、日ソ中立条約を一方的に破って侵攻を開始し、日本がポツダム宣言を受諾した後の８月２８日か
橋下徹氏が国際政治学者の篠田英朗氏を現場を知らぬ学者だと揶揄したところ、全方位からツッコミを受けてしまう……
このまとめは、@yoshiki_animeさんによるフォロワー限定まとめです。 まとめを見るためには、ログインして権限を確認してください。
ロシア語版ウィキペディアのトップ編集者が逮捕される
ベラルーシの報道機関・Zerkaloが「ロシア語版ウィキペディアのトップ編集者がベラルーシ当局に逮捕された」と報じました。逮捕された編集者は、ロシアが新たに定めた「フェイクニュース法」に違反したとされています。 В Беларуси задержали Марка Бернштейна — активиста и популяризатора интернет-энциклопедии Wikipedia.org https://news.zerkalo.io/life/11113.html A top Wikipedia editor has been arrested in Belarus - The Verge https://www.theverge.com/2022/3/11/22973293/wikipedia-editor-russia-belarus-ukraine 新たに
ウクライナ侵攻で問われる国際法の価値とは（田上嘉一） - エキスパート - Yahoo!ニュース
100年前に戻ったかのような全面的侵略戦争ロシアがウクライナに侵攻して2週間あまりが過ぎました。未だに現地では戦闘が続いており、每日悲惨なニュースが届けられています。 21世紀も5分の1を経過してなお、このような国家対国家の全面戦争、それも国連の常任理事国による大規模な侵略が起きるとは果たしてどれだけの人が予想できたでしょうか。 その可能性を示唆するような情報は事前にいくつもありましたが、それでもなお、まさかこのようなことにはなるまいと各国の指導者や専門家たちは思っていたはずです。 かつてないほど凄惨な世界大戦への反省から、国際連盟が作られたのが1921年、そして戦争を違法化したパリ条約が成立したのが1928年。それから約100年の時間が流れ、人類は少しずつではあっても悲惨な戦争が繰り返されないように、戦争の被害を少しでも抑えられるように、国際秩序というものを作り上げてきました。 今回のプ
ロシアによるウクライナ侵攻の裏側にあるもの | 大和総研
◆国際社会でロシアによるウクライナへの全面的な侵攻への懸念が高まっている。そもそも今回、西側諸国とロシアとの緊張が高まった発端は、2019年にウクライナ大統領に選出されたゼレンスキー氏が、ミンスク合意を反故にしようとしたことといわれている。元コメディー俳優で国政経験のないゼレンスキー大統領は、ドンバス戦争の終結とオリガルヒの汚職・腐敗によるウクライナ国家への影響を阻止することを公約に掲げて当選した。2024年の大統領選再選の鍵は、分離独立派が支配する東部地域停戦地域であるルガンスク州・ドネツク州でどのようなパフォーマンスを示せるかだといわれていた。 ◆クリミア併合時にロシア軍との戦闘で大敗を喫したウクライナは、不利な条件でミンスク合意を結ばされたとの思いが強い。ミンスク合意がある限り、ドンバス地方で選挙を実施し、高度な自治権を認めざるを得ず、分離独立に法的根拠が生じてしまう。これを嫌うゼレ
“ロシアが中国に軍事物資の支援求める” 米複数メディア | NHK
アメリカの複数のメディアは政府関係者の話として、ウクライナへの軍事侵攻を続けるロシアが、中国に軍事物資の支援を求めていると伝えました。14日には米中両国の高官による会談が予定されていて、アメリカは中国に対し、ロシアへの支援は許さないとの姿勢を明確に示すものとみられます。 アメリカの有力紙ワシントン・ポストなど複数のメディアは13日、アメリカ政府関係者の話としてロシアがウクライナへの軍事侵攻を開始して以降、中国に対して軍事物資を提供するよう求めていると伝えました。 ロシアがどのような兵器を求めているのかや中国側の反応については明らかにしていませんが、この政府関係者は「ロシアが特定の兵器の不足に直面している」と指摘したということです。 アメリカ・ホワイトハウスで安全保障政策を担当するサリバン大統領補佐官は13日、CNNテレビに出演し、「中国がロシアに対してどの程度の物質的、経済的な支援を行うの
化学兵器使用ならＮＡＴＯ介入も ロシアに警告―ポーランド大統領：時事ドットコム
化学兵器使用ならＮＡＴＯ介入も ロシアに警告―ポーランド大統領 2022年03月13日22時32分 ポーランドのドゥダ大統領＝２０２１年１２月、ワルシャワ（ＥＰＡ時事） 【クラクフ時事】ポーランドのドゥダ大統領は１３日、ロシア軍が侵攻したウクライナで仮に化学兵器が使用されれば、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）が「何をすべきか真剣に考えなければならない」と述べ、ウクライナの戦闘に直接介入しないとするＮＡＴＯの方針転換もあり得るとの見解を示した。英ＢＢＣ放送のインタビューで語った。 ロシア軍ミサイルで３５人死亡 ポーランド国境付近―停戦模索、市長拉致に抗議・ウクライナ ドゥダ氏はロシアのプーチン大統領について「政治的には、彼は既に戦争に敗れた。軍事的にも勝利はしていない」と指摘。ロシアが戦局打開や攻撃強化の口実にするため化学兵器を使用する可能性に関し、「現在の困難な状況では彼は何でも使うことができ
焦点：原油急落させたＵＡＥ声明、存在感誇示の裏に対米不信も
３月１０日、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）は今週、「鶴の一声」で原油価格を１日に１３％も押し下げて市場に影響力を誇示したばかりでなく、米政府に長期的な同盟相手であるＵＡＥの存在価値の大きさを改めて印象付けることに成功した。写真はバイデン米大統領。ワシントンで９日撮影（２０２２年 ロイター/Jonathan Ernst） ［ドバイ １０日 ロイター］ - アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）は今週、「鶴の一声」で原油価格を１日に１３％も押し下げて市場に影響力を誇示したばかりでなく、米政府に長期的な同盟相手であるＵＡＥの存在価値の大きさを改めて印象付けることに成功した。 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）最有力加盟国のＵＡＥとサウジアラビアは、ともに米国に幾つかの「わだかまり」を持っている。ロシアのウクライナ侵攻後、世界的な景気後退をもたらしかねない水準に達した原油の高騰を抑えるため、増産してほしいという米政府の要
ウクライナ情勢をより深く理解するために～国際法入門～
昨今、「ウクライナ情勢」という言葉を見聞きしない日はありません。テレビ番組、新聞、SNSなどで多くの情報が伝えられ、世界各地で抗議デモが行われています。 2022年2月22日、ロシアのプーチン大統領が、親ロシア派が支配するウクライナ東部2地域の独立を承認し、ロシア軍を派遣することを明らかにしたことで、国際社会は震撼しました。そして2月24日から、ウクライナ各地で軍事作戦が開始されました。 他国に対して軍事的に攻撃することは、国際法上、認められているのでしょうか？ そこで、国際法の知識がない方向けの国際法の導入として、法学政治学研究科（当時）の森肇志先生の講義を紹介します。 国際法ってなんだろう？ 国際法がどういうものかご存じですか？ 国際法とは、国家同士の関係を規律するルールを指します。 国内では、国会で法律が作られ、それに違反をすると、警察に逮捕されて、裁判を受けたり、罰金を払ったりしま
露、北方領土を「特区」指定 日露関係、さらに悪化へ
ロシアのプーチン大統領は９日、ロシアが不法占拠する北方領土を含むクリール諸島（北方領土と千島列島の露側呼称）に進出する国内外の企業を対象に、所得税などの各種税を原則的に２０年間免除する法案に署名し、発効させた。ロシアは北方領土を事実上の「経済特区」として企業を誘致し、実効支配を強める思惑だ。 同法案に対し、日本は北方領土での共同経済活動を目指すとした日露合意に反するとして抗議してきた。一方、ロシアはウクライナ侵攻で日本が対露制裁を発動したことに反発。７日には、自国通貨ルーブルによる外貨建て債務の返済を認める「非友好国・地域」のリストに日本を含めた。 日露関係は極端に悪化しており、日露平和条約交渉の先行きは極めて不透明となっている。 北方領土への特区設置案は昨年７月、ミシュスチン首相が訪問先の北方領土・択捉（えとろふ）島で表明。プーチン氏も支持した。露政府が法案を作成し、今月４日までに露上下
ウクライナ侵攻をロシアのテレビで見る まったく別の話がそこに - BBCニュース
ロシアの国営テレビが映し出す「現実」が、いかに現実と違うか。日本時間3月2日午前2時の画面が、その典型例だった。BBCワールドニュースは、ウクライナの首都キーウ（キエフ）でロシア軍がテレビ塔を砲撃したという速報で始まった。同じ時にロシアのテレビは、ウクライナの都市を攻撃しているのはウクライナだと伝えていた。 では、ロシアの人たちは、この戦争について何をテレビで見ているのだろう。電波を通してどのようなメッセージを聞いているのか。以下は、3月1日にロシアで主なチャンネルをザッピングしていた人が、目にしただろう内容の一部だ。主なチャンネルはロシアの場合、政府と、政府に協力する企業がコントロールしている。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ロシア・ウクライナ交渉が進展、数日内に成果も 双方が言及
ロシア、中国に軍事支援要請か ウクライナ侵攻巡り - 日本経済新聞
国連、これでいいのか ロシアの安保理追放も検討を 本社コメンテーター 秋田浩之 - 日本経済新聞
烏賀陽 弘道 on Twitter: "ゴルバチョフ氏いわく 危機の原因は2013年のEUとウクライナの連合協定をめぐる署名問題だった。EU側がロシアとの協力を拒否した。ウクライナ大統領はEUとの協定書に署名しない決定。ウクライナの多くの人に理解されず、デモと抗議が始… https://t.co/iPVPRLOKlt"
飯山陽 Dr. Akari IIYAMA 新刊『中東問題再考』増刷決定 on Twitter: "ロシアの情報工作は昔の写真を適当に貼り付けるなど、ものすごく雑だ。やっていることは基本的にシリア内戦の時と同じで、ネット民にすぐ「あれ、この写真、〜年の〜に出てた！」と指摘されてバレる。そしてバレても全然気にせずやり続ける。こんな… https://t.co/6NFX24Y2zM"