「博士のベーシックインカム！？」 ~爆誕せよ！！博士共済組合！～ | 千万遍石垣【要約】 原理上国からの補助を一切受けることなく、産休・育休・無職期間を含め、全ての博士に対して最低年収300万程度を保証することが出来る。Ph.Dが他のPh.Dを仲間として認めることが最大の鍵である。世代間格差を解消し、研究能力を高め、リスクを取りやすくし、日本の国力を爆上げ可能な方法である。博士号取得者を大幅に増やし、高度知的社会に対応可能な世界を目指すための一里塚となる。 【本文】 日本の博士号取得者はおよそ40-50万人程度(注1)。多くが企業や公的機関などで働いていると思われる。既に引退して悠々自適の方もいらっしゃるだろう。一方、任期付きの研究員は全国で1万5千人程度である(注2)。無職の方・低賃金の職の方・特任の方・専業非常勤の方・定年後再雇用の方を全て(以後、ポスドクという場合はこれらすべてを指すこととする) 含めて同じぐらいいるとして、トータル3万人である。何のことはない。
