平成３０年版情報通信白書による、日本人はソーシャル全然利用してないの図とその理由
昨日、こちらを照会してソーシャルでも「無料だから絶対ゲットしろ」といいましたから今朝起きたらKindleの無料で総合１位になってた。ww おそらく総務省が外部のシンクタンク使って、たぶん億は軽く超える費用で作っているはず。内容は多岐にわたり、ICT(情報通信技術)とかIoTとかモバイル決済の現状とか、シェアリングエコノミーのいまとか、ものすごい調査資料を分かりやすく中立に解説している。IT業界やメーカーの人はもちろん、公務員とか教師とかは絶対必読だと思うし、学生も将来を考えるときに絶対持っていないとダメ。日本ばかりか海外の情報も盛りだくさん。 この一冊を熟読すればあなたもネットに詳しい人になれます!! ネットどころかテレビや地方活性やネット選挙などいろんなこともこれだけで最新の情報にアップデートできる。情報処理とかそんな資格よりも、いまどうなってるのかを知ることが大事。野田聖子総務大臣が責
note ――つくる、つながる、とどける。
クリエイターが文章やマンガ、写真、音声を投稿することができ、ユーザーはそのコンテンツを楽しんで応援できるメディアプラットフォームです。だれもが創作を楽しんで続けられるよう、安心できる雰囲気や、多様性を大切にしています。
ソーシャルメディアガイドラインの参考事例と考え方 | 株式会社リピート
企業・学校でtwitter、facebook、Mixi、Google＋などのソーシャル・メディアを使った情報発信が増えていますが、これに伴い、誰がどのように配信するのかのルール作りが必要になってきています。 先進的な取り組みをしている企業・学校では自ら設定したガイドライン、規定を公開しているところも多数あります。 公開していないところも含めれば非常に多くの企業が設定していると考えられます。 名称は「ソーシャルメディアガイドライン」「ソーシャルメディアポリシー」「ソーシャルメディア運用規定」などいろいろありますがどれも同じことを規定しようとしています。 企業内でリリースを発信する担当者だけでなく、個人のブログやtwitterアカウントで投稿する場合にも「社外秘」の情報を書き込まないなどのルール作りが必要でしょう。今後社員規則として明示される場合も増えてくるでしょう。 某外資系IT企業で
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