From Sundar Pichai to Erna Solberg and Steven Pinker, Davos participants name the volumes that inspire them. Image: Reuters/Denis Balibouse
このところ、アメリカのイージス艦一隻が南シナ海にある「中国の主張する『領海』」に無断で立ち入ったと言うことで、このゲームも新たな展開を見せておる次第ですが、いろいろと安全保障周りの執筆依頼をいただくなかで「これは読んでおいたらいいという本はありますか」というオーダーが良く来ます。 米中、南シナ海対峙で各国に支援働きかけ http://jp.wsj.com/articles/SB10631682899670053547704581324243962294936 人に原稿依頼しておいて「良い本あります?」もないもんだと思いつつ、ここ最近の中国解説本は比較的定番も研究物も良本が増えてきたなあと感じるので、ここ半年出た中でお奨め本などを掲載してみようと思い立ちました。 どれも、吸い込まれるほどに良い内容なので、ご関心のある方はぜひご一読を。 ■中国グローバル化の深層 「未完の大国」が世界を変える
フランス人経済学者トマ・ピケティ(Thomas Piketty)氏が書いた『21世紀の資本論(Capital in the Twenty-First Century)』が今、米国をはじめ世界中で注目を集め、売れに売れまくっている。700ページ程の分厚い経済書としては異例の出来事だ。皮肉にも、ピケティが上位1パーセントの高額所得者に仲間入りするのは確実だ。『資本論』出版のタイミングと誰にでも理解できる大胆な政策提言(富裕層から富を税金で奪い取れ)は、米国政治の右派と左派の感情を刺激するには完璧であった。 2008年に始まった世界金融危機以降、一般大衆は失業や低賃金など経済苦境を長く経験してきた。同時に、かれらは金融危機を引き起こした張本人であるはずの、投資銀行の最高経営責任者(CEO)達が一般労働者の1000倍近い超高額報酬を得ているのを見ている。 そして、多くの人びとが資本主義そのものに疑
フランスの経済学者、トマ・ピケティ氏の著書「Capital in the 21st Century(21世紀の資本論)」が米国で大論争を巻き起こしている。米経済学者のポール・クルーグマン氏はニューヨーク・レビュー・オブ・ブックス誌で同書を評して、「世襲財産の力の拡大を抑制」したいと願う人々への「召集」と書いた。保守派の論客はピケティ氏の「ソフトマルクス主義」(こう言ったのはアメリカン・エンタープライズ研究所のジェームズ・ペトクーカス氏だ)やタイトルであからさまにマルクスの「資本論」に触れていることにやきもきしている。 データが詰まった600ページを超える著作の中で、ピケティ氏は資産の収益率が長期的には経済全体の成長率より高いため、資本主義は不平等の悪循環を生むと主張している。ピケティ氏によると、不平等の拡大によって現代社会が新たな封建的な体制に変貌する恐れがあるという。彼は(所得にではな
James Quinn has held financial positions with a retailer, homebuilder and university in his 29 year career. Those positions included treasurer, controller, and head of strategic planning. He is married with three boys and is writing these articles because he cares about their future. He earned a BS in accounting from Drexel University and an MBA from Villanova University. He is a certified public
経済産業省が公表しているスライドがよく出来ているのでここでも紹介(ht @kazemachiroman)。日本が抱える問題とここに至るまでの経緯が丁寧に解説されている。ではどうしたらいいのかという部分になると急に説得力がなくなるが、日本語だし全部読む価値はあるように思う。特に興味深いグラフを幾つか抜粋する。 日本の産業を巡る現状と課題 まず各国の貯蓄率の推移だ。日本は貯蓄率が高く、アメリカは借金だらけというイメージを持つ人が多いと思われるが、日本の貯蓄率はアメリカを下回っている。高齢化や社会保障によって貯蓄率が下がるのはしょうがないが、それにしても衝撃的な数字だ。 最近、株主主権の問題と絡めて話題となった労働分配率だがここでも日本は英米独仏などよりも高い水準を保っている。特にドイツが一番低いのは興味深い。 企業の海外移転に関するアンケート結果だ。多くの企業が生産機能移転を決定ないし検討して
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