日本で生産された服の約半分は、誰にも着られることのないまま処分されてしまう。小島ファッションマーケティングの調査(2018年)よると、国内で流通する衣料品(下着除く)29億点のうち、実際に購入されたのは13.5億点。消化率は47%にとどまっている。 この問題にテクノロジーの力で挑んでいるのが、「DROBE(ドローブ)」創業者の山敷守だ。同社では、AIを活用することで一人ひとりに合わせた商品を提案するパーソナライズファッションEC を運営するほか、収集したデータをもとに、「本当に売れる服」の開発も進めている。 IT業界でキャリアを積んできた山敷は、かねてから好きだったというファッションに「IT」をかけ合わせることで、“消費されない服”を減らす仕組みづくりに挑む。目指すのは、DROBEが店舗や既存ECに次ぐ「第3の選択肢」になることだ。 アパレル市場の縮小を防ぎたい 学生時代から「テクノロジー