変化はチャンス--開発者がAIを恐れるべきではない理由
人工知能（AI）利用の広がりによって雇用の淘汰（とうた）が進むのではないかという懸念が取り沙汰されているが、IT技術者もその例外ではない。だが、United AirlinesのDevOps担当シニアマネージャーを務めるRajeswari Koppala氏は、自動化は、同氏のスタッフも含めて、万人に新しいチャンスをもたらすものだと述べている。 「私は自動化を熱心に促している」とKoppala氏は言う。「自動化を適切に使えば、素晴らしいことができる。AIツールや機械学習を使うことで最適化できる仕事の範囲は非常に広い」 United Airlinesの場合、AIを使ってDevOpsの業務プロセスを簡略化し、継続的インテグレーション・継続的デリバリー（CI/CD）を支えるソフトウェア開発プラットフォームである「Harness」を通じて自動化技術を導入している。 Koppala氏によれば、この技術に
SaaSやOSSが適さないケースも？！自社に合ったCI/CD環境をいかに使い分けるべきか
デジタル・トランスフォーメーション（DX）が加速した現在、業界を問わず多くの企業がニューノーマル時代のビジネスを支える重要なチャネルとして、Webアプリケーションやモバイルアプリケーションによるサービスの開発／提供に力を注いでいる。また、それに伴い、アジャイルやDevOpsの手法を駆使して自社内で開発を行う企業も増えている。 アジャイルやDevOpsの開発スタイルにおいては、非常に短い周期でテストやリリースを行わねばならないが、それを自動化する仕組みとして普及が進んでいるのが、CI（継続的インテグレーション）やCD（継続的デリバリー／継続的デプロイメント）環境である。このCI/CD環境では、多くの企業がSaaS型の活用を進めている。しかしながら、そうしたアプローチが最適解ではない場合もあるので注意が必要だ。 そこで本資料では、SaaS型のCI/CDサービスが適したケースと、決して適している
ベネッセが進めている動的な権限管理への取り組み
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDや権限などの適切な管理は、セキュリティ対策の基本の一つ。新たなセキュリティの考え方として注目を集める「ゼロトラストセキュリティ」でも重要な構成要素になっている。しかし、システムを安定稼働させるための作業に使う権限が必要数以上の担当者に割り当てられたり、不必要になっても過大な権限が割り当てられたまま放置されてしまったりといった状況が少なくない。 教育サービス大手のベネッセグループは、現在デジタルと人を介在させた教育を組み合わせることにより、子どもたちの関心や能力に応じた付加価値の高い教育を提供するというデジタル変革（DX）の戦略を掲げる。ITの観点ではクラウドファーストの促進、DevOps、CI/CD（継続的なインテグレーション／継続
DevOpsで自動化やAIの活用増加--今何が課題か
ソフトウェアがリリースされるペースは加速する一方であり、そのスピードアップをDevOpsの普及が支えている。最近では、人工知能（AI）と機械学習も開発のペースアップに重要な役割を果たし始めている。 これは、GitLabが開発者とマネージャーら4300人を対象に行った最新の調査で得られた知見だ。この調査では、DevOpsによって一部の企業が以前の調査の時よりも10倍速いペースでコードをリリースしていることが明らかになった。回答者の大半（84％）が以前よりもコードをリリースするペースが上がったと答えており、リリースのペースが以前の2倍になっていると答えた人の割合は、1年前の35％から57％に増加した。また5人に1人近くの19％が、コードのリリースが10倍速くなったと回答した。 興味深いことに、リリース前にAI／機械学習やボットを使ってコードのテストやレビューを行うようになったと答えた回答者は、
「Terraform」など開発のHashiCorp、日本市場での事業拡大戦略を発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます クラウドインフラ管理などのオープンソースソフトウェア（OSS）群を開発する米HashiCorpは5月27日、日本市場での事業を拡大させると表明した。サイバーセキュリティ分野の「ゼロトラスト」概念に基づく製品展開とパートナーエコシステムの増強により、企業顧客を増加させていく。 同社は、2012年に当時大学生だったMitchell Hashimoto氏とArmon Dadgar氏が創業。現在は約1300人の従業員を抱え、顧客はGlobal 2000に含まれる300社以上という。日本市場では2018年にHashiCorp Japanを設立、ネットワールドやラックなどがパートナーとなりビジネスを展開してきたが、日本法人自体は少人数体制だった。2
オラクル、ニュアンスとの提携を発表--音声技術をモバイルアプリで利用へ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます オラクルのさまざまな企業向けモバイルアプリで、Nuance Communicationsの音声機能が利用できるようになる。 OracleとNuance Communicationsは米国時間5月21日、両社間での多年度契約の締結を発表した。この契約により、Oracleは「Nuance Cloud Services」を利用し、ERP（企業資源計画）やSCM（サプライチェーン管理）、CRM（顧客関係管理）、HCM（人材管理）向けのOracleアプリや、「Oracle Eloqua Marketing Cloud Service」「Oracle RightNow Cloud Service」「Oracle Taleo Cloud Servic
デザインシンキングでビジネスに新風を--大企業でも導入がはじまった
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます イノベーションという言葉をよく見かけるようになった。背景には、企業が新しい考え方を生みたい、持ち込みたい、あるいはそれが急務だという認識や必要性があるのかもしれない。 創業41周年目にしてインメモリの「SAP HANA」で新しい領域に進出するSAPの場合、イノベーションへの現実解は「デザインシンキング」だ。同社は現在、HANAをはじめとした製品開発に応用したデザインシンキングを、顧客にも拡大している。 SAPが5月初めに米国で開催した年次イベント「SAPPHIRE Now 2013」で、広いフロアの隅にデザインシンキングのコーナーが登場した。初めての試みだ。体感できるスペースで、ガラス張りの小部屋に色とりどりの付箋が張ってある。食品店の
エンタープライズモバイルの波に乗るサイベース
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAPがSybaseの買収を完了して10カ月足らず。SAPが5月に米オーランドで開催した「SAPPHIRE Now 2011」で、Sybaseは初めてSAPカンパニーとして参加した。 SybaseでCEOを務めるJohn Chen氏らは、報道関係者向けに合併後の経過について報告し、モバイル分野の製品戦略について語った。 合併の狙いは「エンタープライズのモバイル化」 SAPがSybase買収を発表して業界を驚かせたのは、2010年5月のことだ。買収金額は58億ドル。SAPにとっては、2008年に買収したBIベンダーの仏Business Objects（約68億ドル）に次ぐ規模となった。買収完了後、Sybaseは独立した企業として運営を続け
SAP共同CEOインタビュー：イノベーションプロセスに顧客を巻き込む
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ソフトウェア業界の巨人、独SAPを建て直すという使命の下、Jim Hagemann Snabe氏とBill McDermott氏が共同CEOに就任したのは2010年2月のことだった。 就任後、5月には米Sybaseの買収を表明。米国で開催した「SAPPHIRE Now 2010」では、オンプレミス、オンデマンド、オンデバイスという3つの戦略を打ち出した（関連記事：SAPが目指す「オンプレミス、オンデマンド、オンデバイス」）。 あれから1年、Snabe氏はSAPの将来と成長に大きな自信を持っている。 Snabe氏は米オーランドで開催された「SAPPHIRE Now 2011」で、エンタープライズに新しいイノベーションをもたらすことを約束し
アイエニウェア、モバイルデバイス管理ソフトウェア「Afaria」を日本で販売
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アイエニウェア・ソリューションズ（アイエニウェア）は2月16日、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスマネジメント（MDM）ソフトウェア製品「Afaria」の日本での提供を開始すると発表した。 Afariaは、初期バージョンのリリースから10年以上の実績を持つMDMソフトウェア。大手通信キャリアが、企業のスマートフォンやタブレットをセキュアに管理するMDMサービスを展開する際の基盤として採用している事例もあるという。 米国で2010年10月に発表された最新版では、iOS4への対応や、各社Android OSデバイスへの対応が発表されており、OTA（Over The Air）でのアプリケーション配布機能やアプリケーションポータル
SAP、Sybaseの技術でモバイルエンタープライズ展開へ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAPが2010年5月に発表したSybaseの買収は、ここ数年のSAPの戦略を語る上で非常に重要な意味を持つ。業務アプリケーションでOracleなどと激しい競争を展開するSAPは、Sybaseの技術で「モバイルエンタープライズ」の実現を進めており、守りから攻めに転じる機会となるからだ。 SAPが10月に米ラスベガスで開催した技術カンファレンス「SAP TechEd 2010」において、SAPモビリティ事業部で製品管理担当バイスプレジデントを勤めるThorsten Stephan氏に、Sybaseの技術で実現するモバイルエンタープライズを聞いた。 SAPのエンタープライズモバイル戦略 Sybase買収に至った経緯について、Stephan氏
外資系IT企業の日本人エグゼクティブが持つべき10の資質
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本の大手企業に勤務している人が、出向などをきっかけに外国企業の中で働く経験を持つと、みんな異口同音にその「スピード」の違いに驚くという。会議で議題を提示し、議論し、その対策を決定し、実行に移すまでの時間が、日本企業とは比べものにならないほど速いというのだ。特に米国の企業では、迅速な決定と、正確かつ速やかにそれを実行することが求められるという。一方、日本企業では、細やかな「申し送り」や「根回し」を重視する企業も多い。そのように企業風土の異なる中で、日本における外資系IT企業の経営者に求められるものは何だろうか？ 今回は、実際に外資系IT企業の日本法人で社長を務めた経験のある人物に話を聞き、その求められる資質についてまとめてみた。 #1：
SAPのSybase買収は「コンシューマライゼーション」に通じる
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ドイツのSAPがモバイル分野の戦力を強化中だ。Sybaseの買収がその根拠となる。 SAPのテクノロジ戦略策定に携わる重要な人物に、SAP LabsでSVP Technology Strategyを務めるKaj van de Loo氏がいる。アプリケーションとテクノロジが結びつく場所に目を光らせるLoo氏に、Sybase買収の意義からSAPのクラウド戦略、コンシューマライゼーションなどの技術戦略を聞いた。 註：Loo氏には、SAPがSybaseの買収を完了する直前に取材した。また、特記の無い発言はLoo氏によるもの。 テクノロジ戦略の観点からいって、SAPはどのような意図でSybaseを買収したのか？ 主たる目的は「モバイル」だ。SAP
サイベース、日本IBMと協力しPower SystemsとSybase IQの検証構築センターを開設
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます サイベースは6月30日、グローバルなアライアンスの一環として、日本IBMの協力のもと、中規模データウェアハウス（DWH）基盤構築を推進する「POWERソリューション・デザインセンター」を社内に開設すると発表した。開設日は7月1日となる。 同センターでは、IBMのUnix/Linuxサーバ「IBM Power Systems」と、サイベースのDWHデータベース「Sybase IQ」を用いて、システム構築、導入のための技術検証やシステム移行をワンストップで提供するという。 主な利用対象者は、両製品を組み合わせたシステムの新規導入や、既存システムからの移行を検討中のエンドユーザーおよびシステムインテグレーターとし、実際のデータやアプリケーショ
iPhone 3GからNotesにアクセス--PwC、アイエニウェアのMobile Officeを全社採用
アイエニウェア・ソリューションズ（アイエニウェア）は10月28日、ビジネスコンサルティング大手のプライスウォーターハウスクーパース コンサルタント（PwC）が同社の企業向けモバイルグループウェア「Mobile Office」を採用したと発表した。 Mobile Officeは、Lotus NotesやMicrosoft Exchangeなどのサーバ側で管理された情報を、Windows Mobile搭載機やiPhoneなどのスマートフォンから利用するための製品。スマートフォン上のデータを直接サーバと同期させることにより、移動先であっても普段利用している会社のメールアドレスのまま、企業メールが利用できる。 PwCでは、コンサルタントのモバイルワーク環境の改善を目的に、1年前より「iPhone 3G」を全コンサルタントに支給。Lotus NotesのメールやスケジュールデータへiPhoneからア
多方面での活用が期待される「GIS」の開発支援ミドルウェアで先行狙うアイエニウェア
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 地図情報と多様なデータを組み合わせ、さまざまな局面で活用する情報システム、GIS（Geographic Information System：地理情報システム）が注目を集めている。 GISの用途は多岐にわたる。地方自治体や官公庁の都市計画、防災から、各種マーケティングまで、その守備範囲は広い。 今後、さらに多方面での利用が期待されるGISだが、これをそれぞれの目的に適合したソリューションとして用いるには、開発の効率化が必要になってくる。GISを提供するベンダーの一つであるアイエニウェア・ソリューションズは、GIS向けのミドルウェア「Maplet」を投入し、GIS開発を支援する事業に期待をかけている。 「Maplet」は、インターネットや
Sybase ASEが3年連続で "ベストLinuxデータベース" に選出
サイベース、Enterprise Open Source Magazineの読者が選ぶ2006年度Readers' Choice Awardを受賞 2007年6月26日 ニューヨーク州ニューヨーク Enterprise Open Source Conference発: エンタープライズ・インフラストラクチャとモバイル・ソフトウェアの大手プロバイダである米国サイベース社（NYSE: SY）は本日、エンタープライズ・クラスのリレーショナル・データベース・システム、Sybase(R) Adaptive Server(R) Enterprise（ASE）が、Enterprise Open Source MagazineのReaders' Choice Awardを3年連続で受賞したことを発表しました。Sybase ASEはオープンソース・コミュニティの投票により"ベス
サイベースとアイエニウェア、自然言語による分析が可能なBIソリューションを発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます サイベースとアイエニウェア・ソリューションズ（アイエニウェア）は5月1日、両社の製品を組み合わせ、自然言語を利用してビジネスデータの分析を可能にするBIソリューションの提供を6月より開始すると発表した。 このソリューションには、サイベースの高速クエリエンジン「Sybase IQ」と、アイエニウェアの自然言語を解釈するミドルウェアプラットフォーム「Answers Anywhere」および導入支援コンサルティングが含まれる。 サイベース、マーケティング本部本部長の冨樫明氏は、このソリューションについて「既存のBIツールは、分析の担当者ではない一般のユーザーにとって使いにくく、さらに、アドホック分析を行いたい場合の制約も多い。アドホック分析で
NTTデータ、日本語の意味を理解し分析する製品「なずき」を発売
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NTTデータ（浜口友一社長）は、大量の日本語テキスト情報から有用な情報を引き出すことができる日本語意味理解製品「なずき」を発売した。「なずき」とは「人の脳」の古称で、「人のように日本語テキスト情報に含まれる多様な表現や感情、意図などを理解したうえで、適切な処理ができる」という意味が込められているという。 徳島大学発のベンチャー企業、言語理解研究所（青江順一代表）との協業によって商品化した。単語の出現頻度などを利用した統計的な言語処理技術に加え、人の思考と同じように文書の「意味」を踏まえた言語処理技術を用いている。 同製品を導入することで、企業のCRM強化に直結する顧客の意見・感想の分析、インターネット掲示板やメールなどに含まれるリスク情
ヘッド・ソリューションズとサイベース、Sybase IQとDataSpiderの連携ソリューションで提携
ヘッド・ソリューションズとサイベースは11月8日、ビジネス・インテリジェンス（BI）市場に向けたデータ連携ソリューションの提供で協業することを発表した。この発表により両社は、ヘッド・ソリューションズが販売するデータ連携ミドルウェア「DataSpider」とサイベースの情報系分析用高速クエリエンジン「Sybase IQ」を連携するアダプタ製品「Sybase IQ Adapter」を共同で開発し、両社の販売チャネルを通じて展開する。 DataSpiderは、アプレッソが開発した国産EAI（Enterprise Application Integration）ソフトウェア製品。豊富なアダプタ製品と開発生産性の高いツールの提供により、データベースやERPアプリケーション、グループウェア、ファイルシステムなど、さまざまなデータソースをノンプログラミングで連携することが可能。すでに、NHKや清水建設、
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