【プレスリリース】発表日:2020年2月3日宇宙における生命~どのように生まれたのか、そして命の星はいくつあるのか1.発表者:戸谷 友則(東京大学大学院理学系研究科天文学専攻 教授)2.発表のポイント:◆宇宙の中で非生物的な現象から生命が誕生したことについて、これまでで最も現実的なシナリオを見いだしました。◆生命科学と宇宙論という、これまでほとんど結びつきがなかった二分野を組み合わせ、インフ
ぷらむ @tenana_p これ、簿記の教科書に載ってたんだけど、こんなマナーあったんだ…ってびっくりしちゃった。マナー評論家のよんてんごぴーさんに解説してほしい。 pic.twitter.com/VAkfJDHqmB 2020-01-30 08:02:13 甕星@Perfect Brown Lunchbox @mikahosi @tenana_p @yontengoP 昔、釣銭は無料で手に入りまし、クレジット取引だと入金までの期間も長かったものね。薄利な取引だとデメリットの方が圧倒的に多かったのですよ。 今じゃ釣銭も無料ではないので、閉店後に釣銭の集計とか準備する時間考えたら、クレジットでも、大差無くなりつつある。 2020-02-03 15:59:27 田中一郎 @eggmanpat @tenana_p @h_okumura 20年ほど前の話。駅前の某居酒屋で飲んで勘定をするとき、クレ
昨今、やらせレビューで優れた製品だと見せかける手法について、テレビ番組や各種記事で話題になっているが、問題はレビュー評価の水増しだけに留まらない。なぜなら、現代のネットショッピングモールは、商品の動きや購買動向に応じて、購買者に見せる情報の優先順位を自動調整しているからだ。 つまり、やらせレビューなどで“作られた”利用者の動きが入力されることで、プラットフォームのアルゴリズムがはじき出す答えが代わり、消費者に露出される商品までが変化する。 その結果起きているのが「悪貨は良貨を駆逐する」状況だ。 「やらせレビュー」が優良製品の埋没をもたらす レビューの点数や数などが“あてにならない”ことは、薄々感じている読者も多いのではないだろうか。とりわけ多いのが、モバイルバッテリー、USBケーブル、ワイヤレスイヤホン、ドライブレコーダーといったデジタル製品である。 特定製品を指名買いするのではなく「メー
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『デジタル・ミニマリスト』はインターネットとの付き合い方に関して深く考察するとともに実践的指針を示した優れた作品だ。著者のカル・ニューポートは米ジョージタウン大学准教授でコンピューター・サイエンスの専門家だ。 新型コロナウイルス、実は「マスク着用」より先にやるべきことがある 〈生活に受け入れた当初はそれぞれごく小さな役割しか担っていなかった新しいテクノロジーが、全体ではいつの間にかそれを大幅に超える存在になっていたという、より分厚い現実と正面から向き合ったとき初めて不安の理由が鮮明になる。 それらのテクノロジーは、私たちの行動や気分に及ぼす影響力をじわじわと強めてきた。そしていつしか健全な範囲を超えた量の時間がそれに食われ、その分、もっと価値の高いほかの活動が犠牲にされている。(中略) 私が知るかぎり、日常のなかのオンラインで過ごす部分に振り回されている人々の大半は、意志が弱いわけではない
バブル崩壊後の採用が少ない時期に、辛酸をなめた就職氷河期世代。彼らはそれぞれの業界、職場で長く苦闘を続けてきたが、制度改正や合理化によって労働環境の劣化は一層進んでいる。疲弊する現場の今を追った。 × × 遅刻しないよう、朝は早めの5時に起き、自宅のある埼玉県東部から2時間以上かけて神奈川県西部にある私立大学に向かう。1時間半のフランス語の授業を2コマ終えると、休む間もなく千葉県北部の私立大学へ。電車の中で昼食のおにぎりを詰め込み、2時間後にはまた教壇に立つ。文学や芸術の授業を午後6時に終え、帰宅する頃にはくたくただ。「毎日違う大学に行っています。一つの職場で集中したいですが、仕事があるだけましですね」。約15年間、非常勤講師を続けてきた川本昌平さん(50歳、仮名)は淡々と日々のスケジュールを教えてくれた。現在は六つの大学で講師を掛け持ちする。細いレンズのめがねにアーガイル柄のセータ
東京高等検察庁の黒川弘務検事長が2月7日に63歳の定年を迎えるはずのところ、安倍政権が主導して定年延長し、次期検事総長に据えようとしていることが物議をかもしています。 高検検事長の定年延長、官邸介入で「やりすぎでは」の声(朝日新聞2月1日) この件については、本欄でも元特捜検事の郷原信郎弁護士が「黒川検事長の定年後「勤務延長」には違法の疑い」という記事を書いて指摘をしています。曰く「検察庁法が、刑訴法上強大な権限を与えられている検察官について、様々な「欠格事由」を定めていることからしても、検察庁法は、検察官の職務の特殊性も考慮して、検事総長以外の検察官が63歳を超えて勤務することを禁じる趣旨と解するべきであり、検察官の定年退官は、国家公務員法の規定ではなく、検察庁法の規定によって行われると解釈すべきだろう。」とのことです。 そこで、筆者は、この検察官の側から見た検察官の定年制度の趣旨が国家
WHOは30日夜ようやく緊急事態宣言を出すも、中国への渡航・交易制限を否定し、むしろ中国の努力を評価した。事務局長と習近平のチャイナ・マネーで結ばれた仲が、人類の命を危機に向かわせている。その罪は重い。 ◆WHO、緊急事態宣言は出したが中国に実質無害 新型コロナウイルス肺炎患者の拡大に伴い、1月30日夜、WHO(世界保健機関)は再び緊急会議を開き、テドロス事務局長は緊急事態を宣言せざるを得ないところに追いやられた。 それでもなお、テドロス事務局長は記者会見で主として以下のように述べている。 1.WHOは新型肺炎の発生を制御する中国の能力に自信を持っている。 2.中国への渡航や交易を制限する理由は見当たらない。 3.しかし医療体制の整備が遅れている国への感染拡大防止を支援しなければならない。 一般に緊急事態宣言が出されれば、WHOは発生源となった国への渡航制限や物流の規制を設けてさらなる感染
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